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薬剤師・薬局経営者向け無料セミナー開催「2024年調剤報酬改定を見据えた戦略的薬局DX」

薬剤師・薬局経営者向け無料セミナー開催「2024年調剤報酬改定を見据えた戦略的薬局DX」

【2023.08.08配信】 PHCホールディングス株式会社(本社:東京都港区)傘下のウィーメックス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大塚孝之氏)は、2023年8月25日(金)19時より、株式会社わかば 代表取締役 杉本修康氏を講師に迎え、薬局DXに関する無料オンラインセミナー「2024年調剤報酬改定を見据えた戦略的薬局DX 」を開催する。調剤報酬改定前に薬局DXについて知見を深めたい人、薬局経営に関するヒントを得たいと考えている人に向けた内容となっている。


【抗菌薬調査】生活者の4割が「ウイルスをやっつける」と誤認/AMR臨床リファレンスセンター調査

【抗菌薬調査】生活者の4割が「ウイルスをやっつける」と誤認/AMR臨床リファレンスセンター調査

【2023.02.07配信】国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院 AMR臨床リファレンスセンターは2月7日、抗菌薬(抗生物質)の処方に関する生活者調査の結果を公表した。それによると、生活者の4割が抗菌薬の効果について「ウイルスをやっつける」と誤認していることなどがわかった。同センターでは、細菌に抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性(AMR)の原因の1つとして抗菌薬の不適切な使用が挙げられており、薬の正しい使用のためには生活者自身の正しい認識が必要としている。


【薬剤師向けオンラインイベント開催】薬剤師の“バリュー”テーマに/薬事・医療政策研究所

【薬剤師向けオンラインイベント開催】薬剤師の“バリュー”テーマに/薬事・医療政策研究所

【2021.03.09配信】当メディアの寄稿「イケアキの医療制度深読み」でもおなじみの池下 暁人氏は、4月8日にオンラインイベントを開催する。池下氏は2020年に「薬事・医療政策研究所」を創設するなど、薬局業界の将来を議論する場を多く設けている。今回のテーマは、「薬剤師・薬局の未来を左右する“薬剤師バリュー”」。薬局業界にも詳しいユヤマの学術部部長・森 和明氏をゲストに迎え、語り合う。


AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

【2021.02.04配信】53企業・560店舗が参画するボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ(AJD)は「経営者登壇!全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催する。22卒向け就活イベントとして、九州のベンチャー企業であるリクメディアが運営を担う。


【PCR検査パック】薬王堂HDがバスケチームに寄贈。連携協定の一環で

【PCR検査パック】薬王堂HDがバスケチームに寄贈。連携協定の一環で

【2021.01.08配信】薬王堂ホールディングス子会社の薬王堂と体外診断薬開発メーカーのセルスペクトは、共同でサービスを開始した「PCR 検査サービスパック」をプロバスケットリーグ B3 に所属する岩手ビッグブルズに寄贈する。薬王堂HDと岩手ビッグブルズは2020 年 12 月末に包括連携協定「joint action」を締結していた。本寄贈もその第一弾となる。


アルフレッサ、ヤマトとヘルスケア商品の共同配送スキーム構築へ

アルフレッサ、ヤマトとヘルスケア商品の共同配送スキーム構築へ

【2020.07.20配信】 アルフレッサ(本社東京都、福神雄介社長)とヤマトホールディングス(本社東京都、長尾裕社長)傘下のヤマトロジスティクスは、医療用医薬品、一般用医薬品、医療機器、医療材料、診断薬等の「ヘルスケア商品」の共同配送スキームの構築に向けた業務提携契約を締結した。


【日本調剤】車両を活用したオンライン服薬指導などMaaS事業に参画/三重県大台町で

【日本調剤】車両を活用したオンライン服薬指導などMaaS事業に参画/三重県大台町で

【2023.10.31日配信】日本調剤は10月31日、経済産業省「無人自動運転等のCASE対応に向けた実証・支援事業(地域新MaaS創出推進事業)」の実証事業に参画すると公表した。


【山口県】若手薬剤師の奨学金返還補助制度対象施設募集/へき地薬局など

【山口県】若手薬剤師の奨学金返還補助制度対象施設募集/へき地薬局など

【2023.04.17配信】山口県は4月17日、採用若手薬剤師の奨学金返還補助制度対象の病院・薬局を募集する旨をホームページで告知した。病院は急性期・公的等病院などで、薬局はへき地薬局が対象。


【ウエルシア薬局】高知県北川村とゆずの振興で連携協定/“ご当地品”販売を推進

【ウエルシア薬局】高知県北川村とゆずの振興で連携協定/“ご当地品”販売を推進

【2022.05.10配信】ウエルシア薬局は高知県北川村(村長:上村誠氏)及びウテナ(本社:東京都世田谷区、社長:田頭基明氏)と、ウエルシアグループのよどや(本社:高知市、社長:佐藤文則氏)とともに、包括連携協定を締結した。官民での連携により、高知県北川村の特産品であるゆずの振興を推進し、同村の一層の活性化に寄与していく方針。


【大分県警と大分県薬剤師会】お薬手帳介した特殊詐欺被害防止で協力/お薬手帳に呼びかけの独自ふせん貼付

【大分県警と大分県薬剤師会】お薬手帳介した特殊詐欺被害防止で協力/お薬手帳に呼びかけの独自ふせん貼付

【2021.09.17配信】公益社団法人大分県薬剤師会と大分県警察本部は「犯罪の起きにくい社会づくりに関する協定」を締結した。その一環として、おくすり手帳を手渡す際に、特殊詐欺防止用のふせんを貼付する。


【JACDS】江黒実行委員長「ドラッグストアショー、リアル店舗と連動を」

【JACDS】江黒実行委員長「ドラッグストアショー、リアル店舗と連動を」

【2020.09.15配信】日本チェーンドラッグストア(JACDS)は9月15日に会見を開き、来年3月に実施される「第21回JAPANドラッグストアショー」実行委員長である江黒太郎氏(クスリのマルエ社長)が、今年の実施について説明した。  江黒氏は、これまで12万人が来場してきたドラッグストアショーがバーチャル開催されることについて、「わが国で史上初の規模のバーチャルイベントとなる」と意義を強調。場所の概念がなくなることで全国や海外からも参加がしやすく、長い期間の開催もできるなど、バーチャルの良さを生かした開催にしていく考えを示した。


オンライン薬局「ミナカラ」が3億円調達、カイゲンファーマも資金提供

オンライン薬局「ミナカラ」が3億円調達、カイゲンファーマも資金提供

【2020.08.24配信】オンラインで薬剤師への相談から一般用医薬品の購入までができる“オンライン薬局”である「minacolor(ミナカラ)」を運営する株式会社ミナカラは、3億円の資金調達を実施した。引受先はSpiral Innovation Partners、インキュベイトファンド、STRIVE、朝日メディアラボベンチャーズ、カイゲンファーマです。今回の資金調達により、同社の累計調達額は10億円になった。今後はオンライン医療時代を見据えたセントラル薬局(集合調剤・物流施設)の開発、製薬メーカーとの共同開発医薬品(PB医薬品)の企画開発、および、製薬メーカー自身のD2C展開の支援・販売促進・マーケティング支援などに取り組む。


【中医協/個別改定項目】医師会・城守氏、後発医薬品の柔軟な算定求める/「経過措置か供給停止品の除外を」

【中医協/個別改定項目】医師会・城守氏、後発医薬品の柔軟な算定求める/「経過措置か供給停止品の除外を」

【2022.01.28配信】厚生労働省は1月28日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、2022年度の調剤報酬改定の「個別項目」について議論した。この中で、後発医薬品の使用促進に関連して、日本医師会常任理事の城守国斗氏は経過措置を設けるか、供給停止にある品目に関しては算定対象から除外するなどの柔軟な対応を求めた。


【トレンド】ドラッグストアの解熱鎮痛薬、6月の売上が前年比35%増に

【トレンド】ドラッグストアの解熱鎮痛薬、6月の売上が前年比35%増に

【2021.07.30配信】ビッグデータマーケティングの株式会社True Data(トゥルーデータ/本社:東京都港区、代表取締役社長:米倉 裕之氏) は、同社の統計データをもとにドラッグストア、食品スーパーマーケットにおける2021年6月の消費動向を公表した。それによると、ドラッグストア1店舗あたりの購買金額は前年同月と比べ5.5%減少、食品スーパーマーケットは0.3%減少した。ドラッグストアの伸び率ランキング1位は「農産珍味」、2位は「解熱鎮痛薬」。「解熱鎮痛薬」は食品スーパーマーケットでも伸び率ランキング1位になってる。ワクチン接種が進んだことによる影響と考えられるとしている。


【コロナ支援公費請求事務】9月分請求時期までに終了を周知/医療機関等へ厚労省

【コロナ支援公費請求事務】9月分請求時期までに終了を周知/医療機関等へ厚労省

【2024.06.24配信】厚生労働省健康・生活衛生局感染症対策部感染症対策課は、医療機関等に対して、新型コロナウイルス感染症患者等の公費支援等の請求事務について、終了していない場合は遅くとも令和6年9月請求分の時期までに終了するよう周知した。


【東京都薬剤師会】医薬品販売制度の“点検”、4329件の実施で“濫用”不適合は1件

【東京都薬剤師会】医薬品販売制度の“点検”、4329件の実施で“濫用”不適合は1件

【2023.10.07配信】東京都薬剤師会(都薬)は10月6日に定例会見を開き、医薬品の販売制度に関わる“点検”について、今年は2種類を実施することを説明した。例年、都薬では独自の点検を実施しており、それをもって日薬への報告としていたが、今年は日薬から緊急自己点検実施の依頼がきたことから都薬と日薬の2種類を今秋に実施することになるとした。日薬では今年8月に厚労省が公表した医薬品販売制度実態調査において濫用薬に関わる項目などで悪化がみられたことから緊急自己点検の実施と通達していた。


【第1四半期決算】ツルハHD、売上+4.9%、営業利益-15.0%/前期のコロナ特需の反動減影響

【第1四半期決算】ツルハHD、売上+4.9%、営業利益-15.0%/前期のコロナ特需の反動減影響

【2021.09.21配信】ツルハホールディングスは9月21日、2022年5月期第1四半期の連結業績(2021年5月16日~2021年8月15日)を公表した。売上は前年同期比+4.9%、営業利益は同-15.0%だった。前期のコロナ特需の反動減の影響を受けた。


【中医協総会】薬剤師会有澤氏「オンライン資格確認では自費の情報見られない」/薬局での一元管理の重要性は不変と強調

【中医協総会】薬剤師会有澤氏「オンライン資格確認では自費の情報見られない」/薬局での一元管理の重要性は不変と強調

【2021.07.21配信】厚生労働省は7月21日に中央社会保険医療協議会総会を開き、後発医薬品の推進や分割調剤、フォーミュラリなどについて議論した。この中で、日本薬剤師会常務理事の有澤賢二氏は、オンライン資格確認に関連して、「自費でのデータは見られないこともある」として、お薬手帳や同一薬局推進の必要性は変わらないとの見解を示した。


【コミュニティファーマシー協会】8月29日にWEBフォーラム開催/「薬剤師と栄養士のタッグ」をテーマに

【コミュニティファーマシー協会】8月29日にWEBフォーラム開催/「薬剤師と栄養士のタッグ」をテーマに

【2021.06.02配信】日本コミュニティーファーマシー協会は、8月29日に「第8回コミュニティファーマシーフォーラム」を開催する。テーマは、「薬剤師と栄養士がタッグを組む新たな薬局業界の未来~ ヘルスケア・デザイン~」。


ニシイチドラッグ(兵庫県)、営業時間告知10:00~19:00、2店舗で

ニシイチドラッグ(兵庫県)、営業時間告知10:00~19:00、2店舗で

株式会社ニシイチドラッグ(兵庫県尼崎市)は新型コロナウィルス感染拡大の状況を鑑み、感染予防及び拡散防止のため、当面の間、「ニシイチ薬局健康館つかしん店」及び「シースリー豊中エトレ店」の営業時間を10:00~19:00とすることを告知した。