人気記事一覧

【８月月次】サンドラッグ、全店+0.7％、既存店−2.8％／月次の5ヶ月間累計は全店＋4.7%

【2021.09.16配信】サンドラッグは8月月次業績を公表した。それによると、全店+0.7％、既存店−2.8％だった。今年４月～8月の５ヶ月間累計では全店＋4.7％。

ココカラファイン、調剤全店にMICINの「curon」導入。オンライン服薬指導を推進

【2020.11.25配信】ココカラファインは、同社子会社ココカラファインヘルスケアの調剤取扱店舗全店に、MICIN社が提供するオンライン服薬指導サービス「curonお薬サポート」を導入すると発表した。オンライン診療・服薬指導に関連するシステムにおいては、MICIN社の「curon（クロン）」のほか、メドレー社の「CLINICS（クリニクス）」、メドピア社の「kakari（かかり）」などがあり、ドラッグストアでも各種サービスの導入が活発になっている。

【日本保険薬局協会】会員薬局数が２万軒の大台超える

【2024.08.08配信】日本保険薬局協会（NPhA）は８月８日に定例会見を開き、組織状況について報告した。

スギホールディングスが開催予定の株主総会会場変更、コロナの影響で

【2020.05.01リリース配信】スギホールディングス株式会社は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、当初予定していた会場を使用できなくなったため、会場を変更して総会を行う。

【医薬品供給状況】７月調査、通常出荷は78％／前月から大きな変化なし

【2023.08.22配信】厚生労働省は８月22日までに、医薬品供給状況にかかる調査の2023年７月分調査結果をホームページに掲載した。それによると、「限定出荷」と「供給停止」の品目は全体の22％。通常出荷は78％だった。前月から大きな変化はなかった。

【おさるのベンチプロジェクト】新生堂薬局、賛同し店舗前にベンチ設置

【2021.02.09配信】新生堂薬局は、福岡市が進める「おさるのベンチプロジェクト」の趣旨に賛同し、ドラッグ新生堂中尾店/新生堂薬局中尾店（ドラッグストア・調剤薬局併設店舗）前にベンチの設置を行った。同プロジェクトは、誰もが気軽に外出しやすいまち『ユニバーサル都市・福岡』の推進や、超高齢社会に対応した『支える“まち”づくり』を目指してベンチ設置の推進に取り組んでいるもの。ロジェクト」。

【樽見厚労次官】コロナ“第３波”は１波の患者推移と違い

【2021.01.22配信】厚生労働事務次官の樽見英樹氏は１月21日、日本医学ジャーナリスト協会の例会で「新型コロナウイルス感染症対応この1年」と題してオンラインで講演した。記者から「緊急事態宣言の発令が遅かったのではないか。読みが甘かったということはないか」と問われ、「対応をお願いしている医療関係者の方々からも『もっと早く緊急事態宣言を出せなかったのか』という厳しい意見をいただくことが多い。読みが甘かったと言われればそうではないと言うことはできないが、昨年春と今回の第３波では患者数増の立ち上がり方に違いがあり、そういったこともあるのではないかと思う」と説明した。

【財政審】地域フォーミュラリの普及・促進へ、保険者インセンティブ制度の活用や医療介護総合確保基金による支援を

【2025.04.23配信】財務省は４月23日に財政制度等審議会「財政制度分科会」を開催した。

【ドラッグストア協会】薬価中間年改定の廃止要望説明／「塚本体制の１つの形」関口副会長

【2024.12.06配信】日本チェーンドラッグストア協会は12月６日、会見を開き、改めて薬価の中間年改定の廃止を要望する方針を説明した。

【ウエアラブルデバイス】うつ病の再燃予測に貢献するアルゴリズム構築／塩野義製薬、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学の共同研究

【2023.03.28配信】いわゆるウエアラブルデバイスから収集できる情報を、いかに健康管理に生かすかの研究が各所で進んでいる。そうした取り組みの１つとして、塩野義製薬では京都大学、奈良先端科学技術大学院大学との共同研究により、デジタルデバイスから得られたデータを分析することでうつ病の再燃予測が可能となるアルゴリズム作成に成功した。現在、特許出願中という。３月１日に塩野義製薬が主催した「SHIONOGI DATA SIENCE FES 2023」で、同社データサイエンス部の秦彩乃氏が内容について講演した。同「FES」は、これまで人材育成の側面もあり、同社社内に限定して実施してきたものを、今年は広く公開し、視聴可能とした。

【東京都薬務課】小学校向け医薬品適正使用の資料作成／早期からの“くすり教育”の重要性の高まり受け

【2025.03.26配信】東京都薬務課は３月26日に定例会見を開き、小学校向けの医薬品適正使用に関する「授業事例集」を作成したと説明した。

【全薬工業】防災士と「危機備えバッグ・ポーチ」をコラボ開発／かぜ薬ブランド“ジキニン”で

【2024.09.10配信】全薬工業株式会社　(本社：東京都文京区代表取締役社長橋本弘一氏）は、同社かぜ薬ブランド“ジキニン”で、「危機備えバッグ・ポーチ」を開発した。同社は、2022年から、生活者の暮らしにゆとりをうむことを目的とした“ゆとりうむプロジェクト”（https://yutorium.jp/）とともに、「かぜ備えプロジェクト」を展開している。今年はその第3弾として、「危機備え」習慣を発表。具体的なコンテンツとして、ゆとりうむプロジェクト理事・料理研究家・防災士である島本美由紀氏とともに、日常のピンチに対応する「危機備えバッグ・ポーチ」を開発した。

【調剤報酬改定_疑義解釈】研修、オンライン実施可能

【2024.03.29配信】厚生労働省は令和６年度調剤報酬改定における疑義解釈その１を発出した。「横断的事項」として、オンライン会議システムや e-learning 形式等を活用した研修を実施は可能とした。

【日本調剤】企業でのオンライン栄養相談を開始／自社オンライン服薬指導システム「NiCOMS」の活用で

【2023.11.07配信】日本調剤（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原庸介氏）は、企業でのオンライン栄養相談を開始したと公表した。株式会社STAYGOLD（本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：柏村淳司氏）の社員が対象。日本調剤独自開発のオンライン服薬指導システム「NiCOMS（ニコムス）」を活用する。