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【ウエアラブルデバイス】うつ病の再燃予測に貢献するアルゴリズム構築/塩野義製薬、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学の共同研究

【ウエアラブルデバイス】うつ病の再燃予測に貢献するアルゴリズム構築/塩野義製薬、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学の共同研究

【2023.03.28配信】いわゆるウエアラブルデバイスから収集できる情報を、いかに健康管理に生かすかの研究が各所で進んでいる。そうした取り組みの1つとして、塩野義製薬では京都大学、奈良先端科学技術大学院大学との共同研究により、デジタルデバイスから得られたデータを分析することでうつ病の再燃予測が可能となるアルゴリズム作成に成功した。現在、特許出願中という。3月1日に塩野義製薬が主催した「SHIONOGI DATA SIENCE FES 2023」で、同社データサイエンス部の秦彩乃氏が内容について講演した。同「FES」は、これまで人材育成の側面もあり、同社社内に限定して実施してきたものを、今年は広く公開し、視聴可能とした。


【中医協総会】薬剤師会有澤氏「オンライン資格確認では自費の情報見られない」/薬局での一元管理の重要性は不変と強調

【中医協総会】薬剤師会有澤氏「オンライン資格確認では自費の情報見られない」/薬局での一元管理の重要性は不変と強調

【2021.07.21配信】厚生労働省は7月21日に中央社会保険医療協議会総会を開き、後発医薬品の推進や分割調剤、フォーミュラリなどについて議論した。この中で、日本薬剤師会常務理事の有澤賢二氏は、オンライン資格確認に関連して、「自費でのデータは見られないこともある」として、お薬手帳や同一薬局推進の必要性は変わらないとの見解を示した。


【緊急避妊薬のスイッチOTC化】パブコメ、5年前の100倍超の4万件集まる/スイッチ化賛成が大多数

【緊急避妊薬のスイッチOTC化】パブコメ、5年前の100倍超の4万件集まる/スイッチ化賛成が大多数

【2023.05.12配信】厚生労働省は5月12日、「第24回 医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」を開き、緊急避妊薬のスイッチOTC化について議論した。ここでパブリックコメントの状況について報告された。


【ウエルシア薬局】高知県北川村とゆずの振興で連携協定/“ご当地品”販売を推進

【ウエルシア薬局】高知県北川村とゆずの振興で連携協定/“ご当地品”販売を推進

【2022.05.10配信】ウエルシア薬局は高知県北川村(村長:上村誠氏)及びウテナ(本社:東京都世田谷区、社長:田頭基明氏)と、ウエルシアグループのよどや(本社:高知市、社長:佐藤文則氏)とともに、包括連携協定を締結した。官民での連携により、高知県北川村の特産品であるゆずの振興を推進し、同村の一層の活性化に寄与していく方針。


新生堂薬局、ドライブイン調剤機能を持つドラッグストア併設型調剤薬局オープン

新生堂薬局、ドライブイン調剤機能を持つドラッグストア併設型調剤薬局オープン

【2020.07.29配信】新生堂薬局は、ドライブイン調剤機能を持つドラッグストア併設型調剤薬局をリニューアルオープンした。


【調剤報酬改定疑義解釈】地域支援体制加算の“緊急避妊薬”要件、調剤実績は問わず

【調剤報酬改定疑義解釈】地域支援体制加算の“緊急避妊薬”要件、調剤実績は問わず

【2024.03.29配信】厚生労働省は令和6年度調剤報酬改定における疑義解釈その1を発出した。地域支援体制加算の“緊急避妊薬”の要件については、実績は問わないとした。ただし、直ちに対応できる体制の整備を求めた。


【病院薬剤師の確保】47都道府県病薬で、地方行政との協議の場「なし」は4地域のみ

【病院薬剤師の確保】47都道府県病薬で、地方行政との協議の場「なし」は4地域のみ

【2023.10.21配信】日本病院薬剤師会(日病薬)は10月21日に「令和5年度地方連絡協議会」を開催し、病院薬剤師の確保へ向けた都道府県との協議の場設定の状況などについて報告した。


【規制改革会議WG】“OTC薬のネット特化業態”の要望に対し、事務局は継続検討の方針

【規制改革会議WG】“OTC薬のネット特化業態”の要望に対し、事務局は継続検討の方針

【2022.02.25配信】政府の規制改革推進会議「第3回 医療・介護・感染症対策ワーキング・グループ」(WG)が2月24日に開かれた。開催後の記者ブリーフィングの中で、事務局は“OTC薬のネット特化業態”の要望に対し、厚労省が「対応不可」と回答した資料を公表した。ただ、事務局は継続して検討する方針を示している。別件の“オンライン特化薬局”の提案に対しては厚労省が「対応不可」で、規制改革事務局の区分案は「△」。一方で、“OTC薬ネット特化業態”に関しては同様に厚労省が「対応不可」としたものの、事務局区分案は「◎」となっており、温度差がみられる。


【中医協/個別改定項目】医師会・城守氏、後発医薬品の柔軟な算定求める/「経過措置か供給停止品の除外を」

【中医協/個別改定項目】医師会・城守氏、後発医薬品の柔軟な算定求める/「経過措置か供給停止品の除外を」

【2022.01.28配信】厚生労働省は1月28日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、2022年度の調剤報酬改定の「個別項目」について議論した。この中で、後発医薬品の使用促進に関連して、日本医師会常任理事の城守国斗氏は経過措置を設けるか、供給停止にある品目に関しては算定対象から除外するなどの柔軟な対応を求めた。


【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨/購入層では8割が体調改善/OTC薬協セミナーでリーバー社講演

【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨/購入層では8割が体調改善/OTC薬協セミナーでリーバー社講演

【2021.07.19配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)は7月19日、「セルフメディケーションの日シンポジウム 2021」を開き、この中で、医師による遠隔健康相談アプリを展開している株式会社リーバーの代表取締役・伊藤俊一郎氏が講演した。伊藤氏は、リーバーでは医師がOTC薬を製品名まで表示して推奨する仕組みがあり、利用者の17%が実際に購入し、購入した層では8割において体調が改善したと説明した。


【中医協_感染症対応】日薬・森委員「感染症に備える薬局の支援を」

【中医協_感染症対応】日薬・森委員「感染症に備える薬局の支援を」

【2023.12.06配信】厚生労働省は12月6日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、感染症対応についてを議題とした。


【スギHD2022年2月期 第2四半期決算】調剤待合室の拡大や健康サポートのための食品強化に取り組む

【スギHD2022年2月期 第2四半期決算】調剤待合室の拡大や健康サポートのための食品強化に取り組む

【2021.09.29配信】スギホールディングスは、2022年2月期上期決算説明動画を配信した。コロナ特需の反動減などにより増収減益となったものの、将来に向けた取り組みを着実に進めていると説明。同社社長の杉浦克典氏は、上期は特に調剤待合室拡大や、健康サポート機能を強化する意味での食品の拡充など、既存店の活性化に取り組んだと話した。


カメガヤ、エリア限定で定期宅配を開始

カメガヤ、エリア限定で定期宅配を開始

【2020.09.01配信】カメガヤはエリア限定で、定期宅配サービスを始めている。お米などの重量のあるもの、ペーパー類などかさばるものから医薬品まで店頭にある商品をリスト化して個別契約を結び、定期配送する。普段から店舗を利用する顧客にとって利便性のあるサービスとなっている。


【日本調剤】車両を活用したオンライン服薬指導などMaaS事業に参画/三重県大台町で

【日本調剤】車両を活用したオンライン服薬指導などMaaS事業に参画/三重県大台町で

【2023.10.31日配信】日本調剤は10月31日、経済産業省「無人自動運転等のCASE対応に向けた実証・支援事業(地域新MaaS創出推進事業)」の実証事業に参画すると公表した。


【薬剤師会】山本会長、地域連携薬局は「法で決まったことをまずは進めるもの」

【薬剤師会】山本会長、地域連携薬局は「法で決まったことをまずは進めるもの」

【2022.03.02配信】日本薬剤師会(日薬)は3月2日に定例会見を開いた。この中で記者から、地域連携薬局への日本薬剤師会の見解を改めて問う質問が出ると、会長の山本信夫氏は、「施行前に日薬としては十分な周知を行ってきた」と述べるとともに、「法である以上、法に照らして合うかどうかの議論でなくてはならず、こちらの都合で解釈を変えるということは考えていない」と述べた。「まずは今あるものをしっかり進める」との考えを示した。


ゲンキー、新型コロナで営業自粛の飲食業・宿泊業の人へ就労支援

ゲンキー、新型コロナで営業自粛の飲食業・宿泊業の人へ就労支援

【2020.05.06】 ゲンキーは新型コロナウイルスの影響を受けて営業自粛を余儀なく されている飲食業・宿泊業の人を対象に、就労支援を開始すると発表した。従来の一般応募に加え、同社店舗スタッフとして募集する。


【経済同友会】オンライン服薬指導で意見/「オンライン服薬指導の割合を1割以下とする制限撤廃を」

【経済同友会】オンライン服薬指導で意見/「オンライン服薬指導の割合を1割以下とする制限撤廃を」

【2021.12.15配信】経済同友会(代表幹事:櫻田 謙悟氏=SOMPOホールディングスグループCEO 取締役 代表執行役社長)は12月10日、「オンライン診療・オンライン服薬指導に関する意見」をまとめ公表した。この中でオンライン服薬指導に関しては、オンライン服薬指導の割合を1割以下としている制限の撤廃などを求めている。


【第1四半期決算】ツルハHD、売上+4.9%、営業利益-15.0%/前期のコロナ特需の反動減影響

【第1四半期決算】ツルハHD、売上+4.9%、営業利益-15.0%/前期のコロナ特需の反動減影響

【2021.09.21配信】ツルハホールディングスは9月21日、2022年5月期第1四半期の連結業績(2021年5月16日~2021年8月15日)を公表した。売上は前年同期比+4.9%、営業利益は同-15.0%だった。前期のコロナ特需の反動減の影響を受けた。


【大賀薬局】障がい者雇用の新しい業務提携モデル/カムラック社と

【大賀薬局】障がい者雇用の新しい業務提携モデル/カムラック社と

【2023.06.15配信】福岡県を中心に薬局やドラッグストアを運営する大賀薬局(所在地:福岡市博多区、代表取締役:大賀崇浩氏)は6月15日、株式会社カムラック(所在地:福岡市博多区、代表取締役:賀村研氏)と、障がい者の就労支援を目指して業務提携することを公表した。6月22日には記者会見も開く予定。


【JACDS】東邦大学で講演/薬学生へ向けて業界展望を解説

【JACDS】東邦大学で講演/薬学生へ向けて業界展望を解説

【2023.01.10配信】日本チェーンドラッグストア協会は、東邦大学で薬学生向けに講演をする。東邦大学が開催する「薬局業界研究セミナー」に招聘されたもの。


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