大木ヘルスケアホールディングスに関する記事


【ヘルスケア卸_大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す

【ヘルスケア卸_大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す

【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(松井秀正社長)は2月7日に会見を開き、健康サポート薬局の要件に定められているOTC医薬品“48薬効”に関する取り組みの考え方を話した。


【ヘルスケア卸_大木】フェムケア語る“場づくり”に注力

【ヘルスケア卸_大木】フェムケア語る“場づくり”に注力

【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(松井秀正社長)は2月7日に会見を開き、フェムケアについて語れる“場づくり”に注力していく考えを示した。


【ヘルスケア卸_大木】認知症のリスクにもなる難聴対策へ集音器のドラッグストアでの販売提案強化

【ヘルスケア卸_大木】認知症のリスクにもなる難聴対策へ集音器のドラッグストアでの販売提案強化

【2024.01.31配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは1月31日に会見を開き、「集音器」のドラッグストアでの販売を提案していく方針を示した。


【ヘルスケア卸_大木】インバウンド市場活性化へ/「“新たな神薬”提案したい」

【ヘルスケア卸_大木】インバウンド市場活性化へ/「“新たな神薬”提案したい」

【2024.01.31配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは1月31日に会見を開き、インバウンド市場活性化へ向けて、店頭から“新たな神薬”を提案していく方針を示した。


【大木ヘルスケアHD】店頭と行政との連携提案/松井社長「社会課題解決に貢献」

【大木ヘルスケアHD】店頭と行政との連携提案/松井社長「社会課題解決に貢献」

【2023.06.21配信】ヘルスケア卸の大木ヘルスケアホールディングスは6月20~21日に都内で提案商談会を開催。2日目となる21日は同社社長の松井秀正氏が開催に際した会見を行った。松井社長は保険財政の逼迫や労働人口減少の中で国がやりきれないことを民間が行っていく潮流が強まるのではないかと指摘。同社としても商品の紹介だけでなく、店頭と行政の連携につながるようなイベント実施提案などにより「微力ながら社会課題解決に貢献していきたい」と語った。


【大木ヘルスケアHD】ヘルスケア商品開発で合弁会社設立/リアルとネットのノウハウ融合

【大木ヘルスケアHD】ヘルスケア商品開発で合弁会社設立/リアルとネットのノウハウ融合

【2023.05.29配信】ヘルスケア卸の大木ヘルスケアホールディングスは5月29日、業界専門紙向けの説明会を開催した。その中でオーイズミ(所在地:神奈川県厚⽊市、代表者:代表取締役社⻑ ⼤泉秀治氏)との間で、合弁会社「株式会社Onff(オンフ)」を設⽴したことについて説明。オーイズミは、グループ⼦会社を通じてオンライン主体で化粧品や健康⾷品の販売を⾏っており、オンラインの流通ノウハウを有するオーイズミ社と、オフラインの流通ノウハウを有する大木ヘルスケアHDの連携によって、価値のある商品開発を手掛けていきたい考え。


【大木ヘルスケアHD決算説明会】インバウンド需要対応強化、高付加価値商品が動き出す傾向指摘/「これまでと違う商品が動き出した」

【大木ヘルスケアHD決算説明会】インバウンド需要対応強化、高付加価値商品が動き出す傾向指摘/「これまでと違う商品が動き出した」

【2023.05.25配信】大木ヘルスケアホールディングスは5月24日、2023年3月期(2022年4月1日~2023年3月31日)の決算説明会を開催した。感染対策製品の落ち込みがある中、2割近い伸びを示した化粧品など、幅広い商品群で販売増となり、売上は前期比9.4%増と2桁増に近い伸びを達成した。足下ではインバウンド需要が戻ってきており、今後、総合感冒薬などにおいてさらなる伸びに期待を示した。そのため同社ではインバウンド需要商品群を強化する意向。高付加価値商品が動き出している傾向も指摘した。


ヘルスケア卸がフェムケア情報発信企業を設立/LAUGHBASE 株式会社

ヘルスケア卸がフェムケア情報発信企業を設立/LAUGHBASE 株式会社

【2023.04.12配信】OTC医薬品や化粧品、健康食品などを扱うヘルスケア卸である⼤⽊ヘルスケアホールディングス(本社:東京都、代表取締役社⻑:松井秀正氏)は4月12日、「美・癒・フェムケア」の情報発信と市場創造を⾏う新会社LAUGHBASE株式会社(本社:東京都、代表取締役:市川恭⼦氏)を設⽴したと公表した。新会社社長には大木ヘルスケアHD子会社の大木でビューティー部門を担ってきた市川恭⼦氏が就任する。


【大木製薬】夜用スポットケア「アバンタイム トーンショットクリーム」 3月から女優の奥菜恵さんを店頭販促、Web・SNSのPRに起用

【大木製薬】夜用スポットケア「アバンタイム トーンショットクリーム」 3月から女優の奥菜恵さんを店頭販促、Web・SNSのPRに起用

【2023.03.27配信】大木製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:松井 秀正氏)から発売している夜用スポットケア「アバンタイム トーンショットクリーム」は、 3月から女優の奥菜恵さんを店頭販促、Web・SNSのPRに起用した。


【ヘルスケア卸の大木】ディスポーザブル・コンタクトレンズでシンシア社と販売契約/ドラッグストアチャネルのCL市場拡大目指す

【ヘルスケア卸の大木】ディスポーザブル・コンタクトレンズでシンシア社と販売契約/ドラッグストアチャネルのCL市場拡大目指す

【2022.02.08配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス子会社の大木(本社:東京都、代表取締役社長:松井秀正氏)は2月8日、シンシア(本社:東京都、代表取締役:中村研氏)が製造販売するディスポーザブル・コンタクトレンズ「2ウィーク アイウェル」について、日本国内における独占販売契約を締結した。現状は低位にとどまっているドラッグストアにおけるコンタクトレンズ販売市場の拡大を目指す。


【大木製薬】「アバンタイム トーンショットクリーム」のアンバサダーにMatt氏を起用/WEBCM記者発表会開催

【大木製薬】「アバンタイム トーンショットクリーム」のアンバサダーにMatt氏を起用/WEBCM記者発表会開催

【2021.09.08配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスのグループ会社である大木製薬は9月8日、安定型ハイドロキノンを配合した夜用ポイントケアクリー ム「アバンタイム トーンショットクリーム」の新WEB CM記者発表会を開催した。アンバサダーに就任したMatt氏がCMに出演しており、記者発表会にもMatt氏が登場。もともとMatt氏が同品を気に入っていたことが起用のきっかけといい、Matt氏は「自分が本当に好きなものを仕事でも紹介でき嬉しい」と語った。同品は今期、10億円の売上が見込まれており、好評を博している。


【コロナ禍のヘルスケア情報伝達】“倫理観あるリアル店頭”が鍵/勉強会DMSで大木・松井社長が講演

【コロナ禍のヘルスケア情報伝達】“倫理観あるリアル店頭”が鍵/勉強会DMSで大木・松井社長が講演

【2021.08.27配信】ドラッグストアをはじめ卸やメーカーが参画して商品流通の在り方を話し合う勉強会の「ドラッグストアMD研究会」(DMS)は8月25日〜27日まで、「上半期政策セミナー」をオンライン配信で開催した。その中で講演した大木ヘルスケアホールディングス社長の松井秀正氏は、コロナ禍で正しいヘルスケア情報の伝達が難しくなっている状況を指摘し、“高い倫理観を持った”店頭が鍵になるとの考えを示した。同社では店頭と顧客の関係性を強化するためにイベントなどを活用する施策を講じている。


【ヘルスケア卸の大木ヘルスケアHD決算】化粧品増収。基礎化粧や付加価値ヘアケア伸長/コロナ禍でもケアのニーズ取り込み

【ヘルスケア卸の大木ヘルスケアHD決算】化粧品増収。基礎化粧や付加価値ヘアケア伸長/コロナ禍でもケアのニーズ取り込み

【2021.05.19配信】ヘルスケア卸の大木ヘルスケアホールディングスは5月19日に決算説明会を開催し、化粧品カテゴリーの商品売上が前期比で+4.1%となったとした。対面に規制が出てメーキャップ製品市場の落ち込みが指摘されているが、同社社長の松井秀正氏は「コロナ禍においても基礎化粧品や付加価値のヘアケア製品などに関しては伸びがみられた。こうした伸びているカテゴリーに注力したことが奏功した」と話した。


【サミット健康スペース開設】“健康コミュニティ(けんコミ)”、大木・国分、東邦が連携、トモズ、住友商事が協力

【サミット健康スペース開設】“健康コミュニティ(けんコミ)”、大木・国分、東邦が連携、トモズ、住友商事が協力

【2021.03.28配信】大木ヘルスケアホールディングス、国分グループ本社、東邦ホールディングスの3 社は、サミットストア鳩ケ谷駅前店(埼玉県川口市大字里 1591—1)のリニューアルオープンにあわせて、インストアで展開する「健康コミュニティ(けんコミ)」の常設コーナーを開設する。トモズと協業で、食を通じた健康生活を支援する。


【コロナで変わったヘルスケア売り場】生活者の「予防」ニーズが顕著に/大木ヘルスケアHD会見

【コロナで変わったヘルスケア売り場】生活者の「予防」ニーズが顕著に/大木ヘルスケアHD会見

【2021.02.25配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは同社主催の提案商談会の実施概要に関して会見を開いた。その中で、同社社長の松井秀正氏は、「生活者の予防ニーズが顕著に現れてきている」とコロナ禍のヘルスケア売り場の変化を総括。これまでは症状が出てから対処するための商品購入に至るケースが多かったが、コロナ禍では“かからない”ために商品を購入するという動きが活発化。マスクや消毒薬などが典型だが、オーラルケアや体温を高める意味で入浴剤なども提案を拡充していくべき商品だと話した。