【ヘルスケア卸の大木ヘルスケアHD決算】化粧品増収。基礎化粧や付加価値ヘアケア伸長／コロナ禍でもケアのニーズ取り込み

　大木ヘルスケアホールディングスの2021年３月期決算は、売上高2861億7300万円（対前年同期比3.2％増）、営業利益30億1000万円（同34.4％増）と経常利益41億600万円（同28.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益27億9600万円（同18.2％増）だった。

　OTC医薬品を筆頭にインバウンド需要の急減があったが、マスクなどの衛生用品をはじめとしたコロナ関連特需の追い風を受け、増収で着地した格好。
　説明会に臨んだ同社社長の松井秀正氏は、「コロナが拡大する前から感染症対策にマスクが有効だとして、使命感をもった取り組みを展開してきたことが、今回の特需を取り込める結果となった」と話した。マスク関連市場は今後、揺り戻しも想定されるが、「サージカルマスクなど当社のプレゼンスを維持していきたい」と方針を示した。

　ヘルスケア関連では中核となるOTC医薬品市場が前年割れが見込まれる一方で、同社では商品カテゴリーを多角化してきていたことも増収となった背景だとした。　

　商品カテゴリー別売上高をみると目を引くのが化粧品売上の4.1％増。
　市場全体としては、コロナ禍で外出機会の減少や対面サービスの自粛などによって減収傾向が指摘されてきた。
　松井社長は、「化粧品とひとくくりでいっても中身をみると、メーキャップは落ちているが、基礎化粧品で集中的にケアをしたいというニーズや付加価値のシャンプー・リンスは伸びている」と指摘。アロマのように香りのあるシャンプーなどではリラックス効果を期待したニーズもあるという。同社では伸びているカテゴリーに注力したことで売上を伸ばした。

　なお、今期の業績予想は非公表としている。
　その背景について、松井社長は「オリンピックやコロナの状況、消費動向など、今期は予想の範疇を超えるような状況のため、非開示としている」と説明する一方、「（昨年と比べてどうかという）前年同期比でみるのではなく、本質的な部分で経営戦略を立てていくことで結果として数字を残せるのではないか」との方針を語った。