会見は同社が２月上旬にＴＲＣ東京流通センターで開く「２０２４OHKIカテゴリー提案商談会」の事前説明会の位置づけ。提案会の医薬品コーナーでインバウンド活性化の提案を行う方針を示した。
同提案会は「新しい売上をつくる! 新しいお客様をつくる！」などをテーマに掲げ、店頭の棚割りのカテゴリーを細分化し新たな切り口を提案することで、市場創造に寄与することを目指している。
医薬品カテゴリーにおいては、３年前のコロナ禍以前とインバウンド需要において売れ筋商品に変化も起きているとし、付加価値の高い商品を訪日観光客向けにも提案強化することを提案する。
その上で「新しい神薬」を提案したい考えを示した。
神薬は特に訪日中国人や訪日台湾人から人気が高い日本の伝統的商品や定番商品のことを指すことが多い。同社では「神薬という言葉を定義する立場にはないが、まだ神薬と認識されていなくても日本の店頭から提案し“これは買ってよかった”と思っていただける商品があるのではないか」との考えを示した。
具体例に挙げたのは、すでに海外からも人気のあるが神薬として取り上げられることの少なかった塩野義製薬の軟膏であるリンデロンなどを挙げた。またイボコロリなども提案することで「需要拡大に寄与できる可能性があるのではないか」とした。
また提案にあたっては店頭の販促物が鍵になるとして、活用方法についても併せて提案したい考えだ。
提案商談会では実際の提案商品を手に取ってみることができる。なお、提案会は薬局・ドラッグストアなど小売店関係者に向けたもので招待状が必要となる。
【ヘルスケア卸＿大木】インバウンド市場活性化へ／「“新たな神薬”提案したい」
【2024.01.31配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは１月31日に会見を開き、インバウンド市場活性化へ向けて、店頭から“新たな神薬”を提案していく方針を示した。
この記事のライター
関連する投稿
【大木ヘルスケアHD】エスエス製薬株式会社との取引基本契約締結
【2025.02.25配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは、同社子会社の株式会社大木（本社：東京都文京区、代表取締役社長：松井秀正氏）がエスエス製薬株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：ニクヒレッシュ・カルラ氏）と取引基本契約を締結し、業務提携に合意したと公表した。
【大木ヘルスケアHD】松井秀正社長「ドラッグストアは行政とも連携しビジネスモデル変革を」
【2025.02.14配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは2月14日、同社提案会開催中の会場にて会見を開いた。この中で同社社長の松井秀正氏はドラッグストアは今後、「行政とも連携してビジネスモデルを変革していく必要がある」と語った。同社はこれまでも販売だけでなく店頭で行政とも連携した健康イベントの実施を提案・支援するなどの試みを展開している。今回の提案会でも店頭でのフレイル予防に資する取り組み提案などを行っている。
【2025.02.14配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは２月12日、販促企画・運営会社と業務提携したと公表した。
【大木ヘルスケアHD】フェムケアカテゴリー提案／月経カップなども
【2024.06.19配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは６月18日・19日の両日、「2024OHKI秋冬用カテゴリー提案商談会」を開催。会期中に同社社長の松井秀正氏が会見を行った。
【大木ヘルスケアHD】秋冬提案商談会の事前説明会を開催／フェムケア関連商品など提案
【2024.06.11配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは６月11日に秋冬提案商談会の事前説明会を開催した。
最新の投稿
【OTC薬協】新会長に上原茂氏（大正製薬社長）／書面で就任所信表明
【2025.05.19配信】日本OTC医薬品協会は５月19日、新会長に上原茂氏（大正製薬社長、大正製薬ホールディングス社長）が就任したと発表した。就任会見は行わず、所信表明である「会長就任のご挨拶」を書面で配信した。
【改正薬機法_認定薬局】“上乗せ”機能に基準明確化の意見／厚労省検討会
【2025.05.19配信】厚生労働省は５月19日、「第14回薬局・薬剤師の機能強化等に関する検討会」を開催し、改正薬機法で新設される「健康増進支援薬局」など、認定薬局の基準について議論した。構成員からはこれまでの基準には基本的な薬局機能まで含まれているため、今後の基準においては“上乗せ”の機能を基準にしていくべきなどの意見が出た。
【2025.05.16配信】一般社団法人新経済連盟（所在地：東京都港区、代表理事：三木谷浩史氏）は、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律等の一部を改正する法律案」が5月15日付けで成立したことを受け、代表理事のコメントを発表した。新経済連盟はこれまでも濫用のおそれのある医薬品の販売規制について、「市販薬のネット販売にビデオ通話を義務付ける厚生労働省の案の撤回」を求めており、今後の下位法令等が規定においても引き続き要望活動を展開する構え。
【2025.05.15配信】あすか製薬は５月15日、 緊急避妊薬のスイッチ OTC について、製造販売承認申請を行ったと公表した。
【日本保険薬局協会】物価・賃上げ分のプラス改定求める／厚労相に要望書提出
【2025.05.15配信】日本保険薬局協会は５月15日に定例会見を開き、前日の14日に福岡厚労大臣宛てに「2026 年度診療報酬改定等に関する要望書」を提出したことを説明した。その中で、物価上昇および賃上げ分を含めたプラス改定を求めている。
