人気記事一覧

【マツキヨ】スポーツ庁「スポーツエールカンパニー」に認定。従業員の健康増進のための取り組みが評価

【2021.02.02配信】マツモトキヨシホールディングスはスポーツ庁の「スポーツエールカンパニー2021」に認定された。従業員の健康増進のための取り組みが評価されたもの。

【新生堂薬局】春日市と災害時の物資供給で協定

【2020.12.17配信】新生堂薬局は、春日市と「災害時における物資の供給に関する協定」を締結した。

【サンキュードラッグ】九州豪雨・子供貧困・ホームレスの支援募金報告

【2020.12.15配信】サンキュードラッグは、令和２年の「九州豪雨災害救援募金」、「子ども貧困救済支援募金」、「北九州ホームレス自立支援募金」の状況を報告した。

【９月月次】中部薬品、全店−4.７％、既存店−9.０％。コロナ特需の反動か

【2020.10.9配信】バローホールディングスは９月月次業績を公表し、中部薬品を主軸とした傘下のドラッグストア事業の業績も明らかとなった。同社ドラッグストア事業の９月月次は全店−4.７％、既存店−9.０％で、振るわなかった。スーパーマーケット部門も全店＋0.９％とわずかなプラスで、ホームセンター事業も全店−13.４％とマイナスだった。コロナ特需の反動の可能性が考えられる。

【次世代研】山本信夫・前日薬会長の特別講演会開催／2026年２月11日に

【2026.11.16配信】次世代薬局研究会（代表理事：武政文彦氏）は2026年２月11日に、前日本薬剤師会会長である山本信夫氏による特別講演会を開催する。

【日本病院薬剤師会】日本薬学会で薬学生向けリクルートコーナー出展／2025年３月

【2024.12.11配信】日本病院薬剤師会は12月11日、会見を開き、2025年３月27日〜29日に開かれる日本薬学会の年会で、薬学生向けのリクルートコーナーを出展することを報告した。

【日本保険薬局協会】調剤の外部委託、「断固反対はしていない」／一部報道に違和感

【2022.02.10配信】日本保険薬局協会は２月10日に会見を開き、その中で、首藤正一会長は、調剤の外部委託に関する協会の見解に関して述べた。首藤会長は、一部の経済紙で調剤の外部委託の議論に対して、薬局業界が断固反対しているという趣旨の報道があったことに触れて、「断固反対しているわけではない」と述べた。

【大賀薬局】Googleマイビジネスの管理を向上／一括管理の「Canly」を導入／口コミ・質問への対応を省力化

【2021.04.22配信】九州地方でドラッグストア・調剤薬局を展開する大賀薬局（福岡県）はGoogleマイビジネスの手続きを一括管理する「Canly」を導入した。口コミや質問への対応の省力化を図る。

【薬局薬剤師の Clubhouse活用法】朝活で業界ニュースを分析＜イケアキの医療制度深読み_その６_「薬剤師×○○」を考える＞

【2021.04.08配信】一大ブームになったClubhouseで朝活を始めました。「薬剤師 ×（掛ける） ○○」の言葉を見聞きするようになりましたが、最近、「それもいいな」と思うようになりました。この言葉が生まれたのは、社会の変化を敏感に感じ取っているのではないかと思ったからです。私も変われるヒントになる行動を起こしていけたらと思っています。

【3月月次】Genky DrugStores（ゲンキー）、全社+5.1%、既存店−3.5%／10ヶ月間の今期月次累計は全社売上+20.0%

【2021.04.01配信】Genky DrugStoresの3月月次業績は、全社+5.1%、既存店−3.5%だった。

【10月月次】クスリのアオキ、既存店-15.2％、全店-8.3％

【2020.11.02配信】クスリのアオキホールディングスは10月月次業績速報を公表し、それによると、既存店売上は-15.2％、全店売上高-8.3％だった。

【９月度月次】サツドラ、全店−7.2％、既存店−7.９％

【2020.10.01配信】サツドラホールディングスは、サッポロドラッグストアーの９月月次業績を公表した。それによると、全店売上は−7.２％、既存店売上は−7.９％だった。

サンドラッグ、東京都小金井市の店舗従業員がコロナ感染、店舗は営業継続

【2020.07.22配信】サンドラッグは同社貫井坂下店（東京都小金井市）に勤務する従業員１名が、新型コロナウイルスに感染していることが判明したと告知した。営業は継続を継続している。

【厚労省薬価専門部会】日医、前回と同様の改定範囲「非常に厳しい結果」／令和５年度薬価改定骨子案

【2022.12.16配信】厚生労働省は12月16日に中央社会保険医療協議会薬価専門部会を開き、令和５年度薬価改定の骨子案を示した。これに対し、日本医師会常任理事の長島公之氏は、改定の対象範囲が前回と同様の「平均乖離率の0.625倍」を超える品目となったことに対して、「非常に厳しい結果であると受け止めている」と述べた。物価高騰や医薬品の安定供給問題が医療現場に与えている影響への対応について不十分であるとの見方を示したもの。