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【MICIN】服薬フォローの医薬連携システム開始/日本ベーリンガーインゲルハイムの肺線維症患者向けサポートプログラムと連携

【MICIN】服薬フォローの医薬連携システム開始/日本ベーリンガーインゲルハイムの肺線維症患者向けサポートプログラムと連携

【2021.09.06配信】「curonお薬サポート」を展開するMICINは、日本ベーリンガーインゲルハイムの肺線維症患者向けサポートプログラムと連携し、医薬連携の取り組みを開始する。薬局では、服薬指導初回以降に服薬フォローアップを行い、得られた情報を薬剤師から医師にトレーシングレポートなどの適切な形で連携する。


【4月月次】コスモス薬品、全店−7.5%、既存店−11.3%/コロナ特需の反動か

【4月月次】コスモス薬品、全店−7.5%、既存店−11.3%/コロナ特需の反動か

【2021.05.11配信】コスモス薬品は4月月次業績を公表した。全店−7.5%、既存店−11.3%だった。


【厚労省】医療経済実態調査、専門医療機関連携薬局は全数調査へ

【厚労省】医療経済実態調査、専門医療機関連携薬局は全数調査へ

【2022.12.14配信】厚生労働省は12月14日、中央社会保険医療協議会・調査実施小委員会を開き、次回の医療経済実態調査の要綱案を提示した。薬局に関しては、新たに認定薬局別の調査を実施するとした上で、専門医療機関連携薬局に関して全数調査とする方針を示した。委員からの異論はなく了承された。 医療経済実態調査は診療報酬・調剤報酬改定の基礎資料。


【厚労省】薬価調査の速報値公表/乖離率5.2%/前回6.0%から0.8ポイント圧縮

【厚労省】薬価調査の速報値公表/乖離率5.2%/前回6.0%から0.8ポイント圧縮

【2024.12.04配信】厚生労働省は12月4日、薬価調査の速報値を公表した。


【薬剤師会】医薬品販売制度の自己点検調査/総合感冒薬も複数購入チェック

【薬剤師会】医薬品販売制度の自己点検調査/総合感冒薬も複数購入チェック

【2022.03.02配信】日本薬剤師会は3月2日に定例会見を開き、「医薬品販売制度対応に関する自己点検」の実施結果について報告した。今回調査から、規制の対象となっていない総合感冒薬等についても「濫用等のおそれのある医薬品」と同様に取り扱うことなどをチェック項目にした。


【東京都薬剤師会】東京都病院薬剤師会との事業連携覚書/後進育成など

【東京都薬剤師会】東京都病院薬剤師会との事業連携覚書/後進育成など

【2024.12.06配信】東京都薬剤師会(都薬)は12月6日、定例会見を開き、東京都病院薬剤師会(都病薬)と事業連携に関する覚書を交わしたことを公表した。


【電子処方箋】医療機関における導入意向8.3%/日本保険薬局協会調査/好事例の共有で推進したい考え

【電子処方箋】医療機関における導入意向8.3%/日本保険薬局協会調査/好事例の共有で推進したい考え

【2023.04.13配信】日本保険薬局協会は4月13日に定例会見を開き、「電子処方箋等に関する調査報告書」を公表した。それによると、電子処方箋の受付を開始している薬局は10.7%で、計画としては74.3%の企業において2024年3月末までに順次運用を開始するという結果だった。一方、薬局から医療機関に導入意向を聞いた事例(n=56社、5921薬局)では「電子処方箋発行の予定、意向がある医療機関」の比率の回答平均値は8.3%という低い数字だった。協会では今後、好事例を蓄積、共有することで業界全体への働きかけが重要となってくると指摘した。


【厚労省】若者向け性や妊娠の健康相談支援サイトを公開/相談窓口も紹介

【厚労省】若者向け性や妊娠の健康相談支援サイトを公開/相談窓口も紹介

【2022.03.29配信】厚生労働省子ども家庭局母子保健課は3月29日、若者向けの性や妊娠などの健康相談支援サイト「スマート保健相談室」を公開した。正しい情報を掲載するほか、相談窓口も紹介している。


【決算説明】薬王堂HD西郷辰弘社長、営業利益が過去最高に

【決算説明】薬王堂HD西郷辰弘社長、営業利益が過去最高に

【2020.01.20配信】薬王堂ホールディングスは1月18日、2021年2月期第3四半期決算説明の動画を公開した。同社代表取締役社長の西郷辰弘氏が説明した。


【第2四半期】キリン堂HD、営業利益が+131%と2倍以上に。熱中症対策品も貢献

【第2四半期】キリン堂HD、営業利益が+131%と2倍以上に。熱中症対策品も貢献

【2020.10.09配信】キリン堂ホールディングスは2021年2月期 第2四半期決算短信(2020年3月1日~2020年8月31日)を公表した。それによると営業利益は前年同期比+131.0%となり、2倍以上の実績となった。経常利益も同+92.4%で2倍近い。コロナ特需のほか、梅雨明けに気温が上昇し、飲料および殺虫関連商品や皮膚治療薬、熱中症対策商品などのシーズン商品の販売が好調に推移したとしている。


【まちづくり協定】サツドラHD、北海道利尻町と

【まちづくり協定】サツドラHD、北海道利尻町と

【2021.02.08配信】サツドラホールディングスは、北海道利尻町と包括連携による協働事業の実施に関する協定を締結した。


【ヘルスケアトレンド】Twitter「5歳以下マスク不要」「部活クラスター」

【ヘルスケアトレンド】Twitter「5歳以下マスク不要」「部活クラスター」

【2020.08.23配信】Twitterで「5歳以下マスク不要」や「部活クラスター」がトレンド入りした。「5歳以下マスク不要」に関しては、WHO(世界保健機関)とユニセ(国連児童基金)が、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策において5歳以下においては必ずしもマスクは着用しなくてよいとした。マスクが正しく付けられなかったり、比較的他人に感染させる可能性が低いことなどが理由。6~11歳についても、状況によるとした。


アインHD、大丸内にコスメ&ドラッグストアを2店舗オープン

アインHD、大丸内にコスメ&ドラッグストアを2店舗オープン

【2020.6.5配信】株式会社アインホールディングスは、アインズ&トルペ 大丸京都店と、アインズ&トルペ 大丸梅田店がオープンしたことを発表した。


【トモズ】アプリ会員向け動画配信サービスを開始/「Tomod’s Official Channel」

【トモズ】アプリ会員向け動画配信サービスを開始/「Tomod’s Official Channel」

【2021.09.08配信】トモズは9月8日、自社アプリ会員向けサービスとして動画配信の「Tomod’s Official Channel」の提供を開始した。同日、同社のアプリが100万ダウンロードを達成したこともあり、一部のコンテンツから先行配信を始めた。今後、コンテンツを拡充していく方針。


【新生堂薬局】飯塚市と包括的連携を締結/健康寿命延伸に協力

【新生堂薬局】飯塚市と包括的連携を締結/健康寿命延伸に協力

【2021.07.05配信】新生堂薬局は、飯塚市と「飯塚市と株式会社新生堂薬局との包括的連携に関する協定書」を締結した。飯塚市の健康寿命の延伸、地域の活性化に向けて協力する。


【ドラッグストア協会】「いずれ予防注射を打てるような時代がくればいい」/池野会長/「検査キット対応などはそこへの一歩」

【ドラッグストア協会】「いずれ予防注射を打てるような時代がくればいい」/池野会長/「検査キット対応などはそこへの一歩」

【2022.12.09配信】日本チェーンドラッグストア協会は12月9日、年内最後の定例会見を開いた。その中で協会会長の池野隆光氏は、抗原検査キットへの対応がドラッグストア業界でも大きな話題となった中で、「いずれ予防注射を打てるような時代がくればいい」と期待を述べた。


【スギHD】2022年2月期第1四半期/売上+3.4%、営業利益−19.7%/コロナ特需の反動減

【スギHD】2022年2月期第1四半期/売上+3.4%、営業利益−19.7%/コロナ特需の反動減

【2021.06.29配信】スギホールディングスの2022年2月期第1四半期は、売上+3.4%、営業利益−19.7%だった。


【4月度次】クスリのアオキHD、全店-7.0%、既存店-16.1%

【4月度次】クスリのアオキHD、全店-7.0%、既存店-16.1%

【2021.04.28配信】クスリのアオキホールディングスは4月度月次業績を公表した。それによると、全店-7.0%、既存店-16.1%だった。


【2月月次】クスリのアオキHD、全店-8.3%、既存店-15.4%。全店マイナスは今期10月度以外で初

【2月月次】クスリのアオキHD、全店-8.3%、既存店-15.4%。全店マイナスは今期10月度以外で初

【2021.03.01配信】クスリのアオキホールディングスは2月度月次を公表した。それによると、全店-8.3%、既存店-15.4%。今期、10月度以外で初の全店マイナスとなった。


【ドラッグストア協会】OTC薬販売ルール遵守徹底を会員に呼びかけ/実態調査を控え

【ドラッグストア協会】OTC薬販売ルール遵守徹底を会員に呼びかけ/実態調査を控え

【2021.10.27配信】日本チェーンドラッグストア協会は厚労省が毎年実施している医薬品販売実態調査の今年度の実施を控えていることから、会員企業に対してOTC薬販売ルールの遵守徹底を呼びかける通知を発出した。同協会の池野隆光会長名で10月25日付けで出したもの。これまでの調査結果で適正販売の割合が70%台以下の項目を重点対象として設定。「濫用の恐れのある医薬品の適正販売」、「第一類医薬品の文書を用いた情報提供」、「第一類医薬品の情報提供内容の理解の確認」の3項目を重点対象とし、特に対応強化を求めた。


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