人気記事一覧

【４月月次】薬王堂HD、全店−1.9％、既存店−6.5％

【2021.05.11配信】薬王堂ホールディングスは4月月次業績を公表した。それによると、全店−1.9％、既存店−6.5％だった。

【出演情報】スギHD副社長の杉浦克典氏／マーケット・経済専門チャンネル「日経CNBC」に３月1８日出演

【2021.03.15配信】スギホールディングス代表取締役副社長の杉浦克典氏がマーケット・経済専門チャンネル「日経CNBC」の「トップに聞く」コーナーに出演する。杉浦氏は5月中旬開催予定の株主総会後に同社社長に就任予定。

【福島県沖地震】ツルハ、２月15日中に被害店舗の全店で営業再開の見通し

【2021.02.15配信】ツルハホールディングスは、福島県、宮城県内のツルハの店舗について、2月15日中にも全店詠唱再開の見通しであることを公表した。

【1月度月次】カワチ薬品、全店＋7.3％、既存店＋6.6％

【2021.02.02配信】カワチ薬品は1月度月次業績を公表した。それによると、全店売上＋7.3％、既存店売上＋6.6％だった。

サツドラ、札幌日本大学学園と提携し授業提供。同社新社屋で発表会実施も

【2020.07.29配信】サツドラホールディングスは、同社グループ会社のシーラクンスが札幌日本大学学園とパートナーシップ提携を締結したと公表した。北海道における教育市場の発展と人材育成を推進する。

ほくやく・竹山HDの薬局事業、売上高2.3％増、営業利益46.7％増

2020.05.15配信】ほくやく・竹山ホールディングスは2020年３月期の決算を公表した。薬局事業は、売上高は145億30百万円(前年同期比2.3％増)、営業利益は４億20百万円(同46.7％増)となった。

【女性活躍・男女共同参画の重点方針 2021】緊急避妊薬のスイッチOTC化検討を明記

【2021.06,17配信】政府は「女性活躍・男女共同参画の重点方針 2021」を策定した。重点方針は、女性の活躍を加速することを目的に、毎年6月をめどに決定しており、各府省の概算要求に反映される。この中で緊急避妊薬のスイッチOTC化検討が明記された。

【ココカラファイン】楽天の「新型コロナウイルス唾液PCR 検査キット」を提供開始

【2021.04.16配信】ココカラファインは、楽天グループ株式会社が医療機関と提携し、タカラバイオと共同開発した唾液採取キットを用いる PCR検査である「新型コロナウイルス唾液 PCR 検査キット」を、関東地域を中心とするココカラファインの調剤薬局 52 店舗にて、4 月 15 日（木）より提供を開始した。

【11月月次】ココカラファイン、全店－1.8％、既存店－4.2％

【2020.11.09配信】ココカラファインは11月月次業績を公表した。それによると、全店－1.8％、既存店－4.2％だった。

【第２四半期決算】ウエルシアHD、営業利益＋44.０％に。通期予想も上方修正

【2020.10.07配信】ウエルシアホールディングスは、2021年２月期第２四半期決算を公表した。それによると、売上高は前年同期比＋11.５％、営業利益は同＋44.０％、経常利益は同＋42.０％、純利益は同45.９％と好調だった。併せて、通期業績予想を上方修正。修正幅は売上高が＋2.０％、営業利益が＋11.６％などとなっている。

【新製品】「キューピーコーワαチャージアップル風味」／興和

【2024.03.05配信】興和株式会社は３月５日、パウチタイプのゼリー状ドリンク（内用液剤）「キューピーコーワαチャージ」から、「キューピーコーワαチャージアップル風味」(指定医薬部外品)を新発売した。全国のドラッグストア・薬局・薬店、コンビニエンスストア、スーパーなどで販売される。

【埼玉県の薬局、イントロン】ハンディ抱えた児童に薬剤師体験ワークショップ

【2023.09.12配信】薬局を運営するイントロン株式会社（本社：埼玉県川越市、代表取締役社長増子治樹氏）は2023年8月5日（土曜日）に、自社で運営する「薬局」と「児童発達支援事業所」の共催で、難聴や言語発達にハンディのある児童を対象とした体験型ワークショップ「薬剤師のお仕事体験」を開催した。

【Genky DrugStores（ゲンキー）】福井 FINE ゾンタクラブへ寄付／女性の地位向上活動団体に

【2021.03.16配信】Genky DrugStores（ゲンキー）は、女性の地位向上のための活動などを展開している福井 FINE ゾンタクラブに寄付した。

【社保審】藤井隆太委員「コロナで減少した医療用薬の調査、セルフメディケーション税制の対象薬剤議論の参考にもなる」

【2021.02.12配信】厚生労働省は２月12日に「第１４０回社会保障審議会医療保険部会」を開き、「医療保険制度における新型コロナウイルス感染症の影響について」などを話し合った。その中で、日本商工会議所社会保障専門委員会委員の藤井隆太氏は、コロナ下でOTC医薬品を活用した例が多いとのデータもある中、「どのような医療用医薬品が減少したのかのデータを調べていただくことでセルフメディケーション税制の対象薬剤選定の議論にも役に立つ」との提案をした。