人気記事一覧

【ヘルスケア卸の大木ヘルスケアHD決算】化粧品増収。基礎化粧や付加価値ヘアケア伸長／コロナ禍でもケアのニーズ取り込み

【2021.05.19配信】ヘルスケア卸の大木ヘルスケアホールディングスは５月19日に決算説明会を開催し、化粧品カテゴリーの商品売上が前期比で＋4.1％となったとした。対面に規制が出てメーキャップ製品市場の落ち込みが指摘されているが、同社社長の松井秀正氏は「コロナ禍においても基礎化粧品や付加価値のヘアケア製品などに関しては伸びがみられた。こうした伸びているカテゴリーに注力したことが奏功した」と話した。

【日本薬剤師会】今年度中に薬局ビジョン策定目指す／岩月進会長

【2024.07.31配信】日本薬剤師会は７月31日に定例会見を開いた。

広告代理店のアイハーツ、中小企業のコロナ倒産を防ぐプロジェクト開始

【2020.04.30リリース配信】アイハーツ株式会社(東京都武蔵野市吉祥寺/代表取締役:野田憲史)は､新型コロナウィルスで休業などを余儀なくされている中小企業向けの支援プロジェクト｢プロジェクトi｣を5月1日(金)より開始する｡

【日本薬剤師会】オンライン服薬指導の活用に向けた研修事業を厚労省から受託

【2024.12.17配信】日本薬剤師会は12月17日の会見で、厚労省からオンライン服薬指導の活用に向けた研修事業を厚労省から受託したことを報告した。

【中医協／個別改定項目】健保連、「店舗数による調剤基本料は妥当」

【2022.01.28配信】厚生労働省は１月28日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、2022年度の調剤報酬改定の「個別項目」について議論した。この中で、店舗数による設定を追加する調剤基本料に関して、健康保険組合連合会（健保連）理事の松本真人氏は「妥当だ」との見解を述べた。

【４月月次】コスモス薬品、全店−7.5％、既存店−11.3％／コロナ特需の反動か

【2021.05.11配信】コスモス薬品は4月月次業績を公表した。全店−7.5％、既存店−11.3％だった。

【東京都】薬剤師確保策、多摩地区の療養病床などの薬剤部と薬学生の就職相談会実施

【2023.11.29配信】東京都保健医療局薬務課は11月29日に定例会見を開き、薬剤師確保策として病院薬剤部と薬学生との就職相談会などを実施していく方針を示した。

【トモズ】アプリ会員向け動画配信サービスを開始／「Tomod’s Official Channel」

【2021.09.08配信】トモズは９月８日、自社アプリ会員向けサービスとして動画配信の「Tomod’s Official Channel」の提供を開始した。同日、同社のアプリが100万ダウンロードを達成したこともあり、一部のコンテンツから先行配信を始めた。今後、コンテンツを拡充していく方針。

【デジタル庁】厚労省へ人材の派遣も視野に／平井卓也デジタル大臣「併任含め検討」

【2021.09.07配信】デジタル庁は９月７日に平井卓也デジタル大臣の会見を開き、各省庁からのデジタル庁の方針への理解と連携が非常に重要とした上で、「厚労省などにデジタル庁から人材を派遣する可能性はあるか」との質問に「併任を含めて検討する」との考えを示した。

【ヘルスケアトレンド】Twitter「５歳以下マスク不要」「部活クラスター」

【2020.08.23配信】Twitterで「５歳以下マスク不要」や「部活クラスター」がトレンド入りした。「５歳以下マスク不要」に関しては、WHO（世界保健機関）とユニセ（国連児童基金）が、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策において５歳以下においては必ずしもマスクは着用しなくてよいとした。マスクが正しく付けられなかったり、比較的他人に感染させる可能性が低いことなどが理由。6～11歳についても、状況によるとした。

【東京都薬剤師会】東京都病院薬剤師会との事業連携覚書／後進育成など

【2024.12.06配信】東京都薬剤師会（都薬）は12月6日、定例会見を開き、東京都病院薬剤師会（都病薬）と事業連携に関する覚書を交わしたことを公表した。

【４月度次】クスリのアオキHD、全店-7.0％、既存店-16.1％

【2021.04.28配信】クスリのアオキホールディングスは4月度月次業績を公表した。それによると、全店-7.0％、既存店-16.1％だった。

【薬剤師会】医薬品販売制度の自己点検調査／総合感冒薬も複数購入チェック

【2022.03.02配信】日本薬剤師会は３月２日に定例会見を開き、「医薬品販売制度対応に関する自己点検」の実施結果について報告した。今回調査から、規制の対象となっていない総合感冒薬等についても「濫用等のおそれのある医薬品」と同様に取り扱うことなどをチェック項目にした。

アインHD、大丸内にコスメ＆ドラッグストアを２店舗オープン

【2020.6.5配信】株式会社アインホールディングスは、アインズ&トルペ大丸京都店と、アインズ&トルペ大丸梅田店がオープンしたことを発表した。

【電子処方箋】医療機関における導入意向8.3％／日本保険薬局協会調査／好事例の共有で推進したい考え

【2023.04.13配信】日本保険薬局協会は４月13日に定例会見を開き、「電子処方箋等に関する調査報告書」を公表した。それによると、電子処方箋の受付を開始している薬局は10.7%で、計画としては74.3%の企業において2024年3月末までに順次運用を開始するという結果だった。一方、薬局から医療機関に導入意向を聞いた事例（n=56社、5921薬局）では「電子処方箋発行の予定、意向がある医療機関」の比率の回答平均値は8.3%という低い数字だった。協会では今後、好事例を蓄積、共有することで業界全体への働きかけが重要となってくると指摘した。

【まちづくり協定】サツドラHD、北海道利尻町と

【2021.02.08配信】サツドラホールディングスは、北海道利尻町と包括連携による協働事業の実施に関する協定を締結した。

【厚労省】医療経済実態調査、専門医療機関連携薬局は全数調査へ

【2022.12.14配信】厚生労働省は12月14日、中央社会保険医療協議会・調査実施小委員会を開き、次回の医療経済実態調査の要綱案を提示した。薬局に関しては、新たに認定薬局別の調査を実施するとした上で、専門医療機関連携薬局に関して全数調査とする方針を示した。委員からの異論はなく了承された。医療経済実態調査は診療報酬・調剤報酬改定の基礎資料。

【スギHD】2022年２月期第１四半期／売上＋3.4%、営業利益−19.7％／コロナ特需の反動減

【2021.06.29配信】スギホールディングスの2022年２月期第１四半期は、売上＋3.4%、営業利益−19.7％だった。

【第２四半期】キリン堂HD、営業利益が＋131％と２倍以上に。熱中症対策品も貢献

【2020.10.09配信】キリン堂ホールディングスは2021年2月期第2四半期決算短信（2020年3月1日～2020年8月31日）を公表した。それによると営業利益は前年同期比＋131.0％となり、２倍以上の実績となった。経常利益も同＋92.4％で２倍近い。コロナ特需のほか、梅雨明けに気温が上昇し、飲料および殺虫関連商品や皮膚治療薬、熱中症対策商品などのシーズン商品の販売が好調に推移したとしている。