【マスクシンドローム】医薬品の価値見直される／大木ヘルスケアＨＤ会見

　同社では、流通業界を直撃する少子高齢化に関して、コモディティ商品の売上減少は避けられないとの考えを示し、今後は１つのカテゴリーを軸に周辺ニーズをきめ細かくリサーチし取り扱い商品を拡大していく「ラインロビング」が改めて重要になっているとの考えを示した。

　特に同社では補聴器活用による高齢者層におけるコミュニケーションのサポートを提案してきており、今回の商談会でも提案を強化する。
　コンタクトレンズの取り扱いに関しても、ケア用品を取り扱っているドラッグストアの取り扱いは親和性があり、健康・美容のラインロビングとして拡充を訴える。

　コロナ禍においてマスクの長期的な使用によってさまざまな悩みを抱えるマスクシンドロームに対しては、効能効果のある医薬品の価値も見直されているとした。
　例えば頭痛の悩みには解熱鎮痛薬が用いられることはもちろん、マスク着用によって、自らの口臭への関心の高まりもあり、これには医薬品の歯肉炎対策商品などがある。

　マスクかぶれやニキビの悩みには皮膚用薬が重宝される。

　こうした悩みの拡大に対して、従来通りの訴求ではなく、「マスク生活の悩み」に着眼しての提案が必要になってきていることも指摘した。

　さらにはコロナ患者においても自宅療養が必要になる可能性もあり、そういったケースを想定し、ドラッグストアや薬局の店頭から例えば使い切り手袋等の備えに関して情報提供をしていく役割も指摘している。

　リモートワークの拡大で、生活リズムがつかみづらくなっているケースも増えており、まずは、リズムを自らつくっていくことの提案も有用。
　案として、６時からは筋トレ、７時から食事、９時から入浴、10時にはストレッチ、11時には就寝という「ナイトルーティーン」を定めていく。その上で、このナイトルーティーンのそれぞれの行動を支援する商品を提案していく手法を紹介した。例えば、入浴タイムにおいてリフレッシュ効果のある入浴剤を薬局やドラッグストアから提案することができる。

　会見した同社社長の松井秀正氏は、「例えば風邪の流行が減少しているなどのことから、解熱鎮痛薬の品揃えをおさえるなどということも考えられるが、解熱鎮痛薬はコロナワクチンの副反応である微熱等の対応として活用できるなどのことがある。従来通りの提案ではなく、新たな時期、切り口を考慮したコロナ禍の環境に応じた提案も重要になっている」と話した。