【マスクシンドローム】医薬品の価値見直される/大木ヘルスケアHD会見

【マスクシンドローム】医薬品の価値見直される/大木ヘルスケアHD会見

【2021.07.09配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは、同社のカテゴリー提案商談会を開催するにあたり、7月9日に会見を開いた。この中で長期的なマスク着用によるさまざまな悩みを抱えるマスクシンドロームなどのコロナ禍特有ともいえる需要が高まっており、その対応として同社が得意とする医薬品カテゴリーの価値が見直されているとの考えを示した。


 同社では、流通業界を直撃する少子高齢化に関して、コモディティ商品の売上減少は避けられないとの考えを示し、今後は1つのカテゴリーを軸に周辺ニーズをきめ細かくリサーチし取り扱い商品を拡大していく「ラインロビング」が改めて重要になっているとの考えを示した。

 特に同社では補聴器活用による高齢者層におけるコミュニケーションのサポートを提案してきており、今回の商談会でも提案を強化する。
 コンタクトレンズの取り扱いに関しても、ケア用品を取り扱っているドラッグストアの取り扱いは親和性があり、健康・美容のラインロビングとして拡充を訴える。

 コロナ禍においてマスクの長期的な使用によってさまざまな悩みを抱えるマスクシンドロームに対しては、効能効果のある医薬品の価値も見直されているとした。
 例えば頭痛の悩みには解熱鎮痛薬が用いられることはもちろん、マスク着用によって、自らの口臭への関心の高まりもあり、これには医薬品の歯肉炎対策商品などがある。

 マスクかぶれやニキビの悩みには皮膚用薬が重宝される。

 こうした悩みの拡大に対して、従来通りの訴求ではなく、「マスク生活の悩み」に着眼しての提案が必要になってきていることも指摘した。

 さらにはコロナ患者においても自宅療養が必要になる可能性もあり、そういったケースを想定し、ドラッグストアや薬局の店頭から例えば使い切り手袋等の備えに関して情報提供をしていく役割も指摘している。

 リモートワークの拡大で、生活リズムがつかみづらくなっているケースも増えており、まずは、リズムを自らつくっていくことの提案も有用。
 案として、6時からは筋トレ、7時から食事、9時から入浴、10時にはストレッチ、11時には就寝という「ナイトルーティーン」を定めていく。その上で、このナイトルーティーンのそれぞれの行動を支援する商品を提案していく手法を紹介した。例えば、入浴タイムにおいてリフレッシュ効果のある入浴剤を薬局やドラッグストアから提案することができる。

 会見した同社社長の松井秀正氏は、「例えば風邪の流行が減少しているなどのことから、解熱鎮痛薬の品揃えをおさえるなどということも考えられるが、解熱鎮痛薬はコロナワクチンの副反応である微熱等の対応として活用できるなどのことがある。従来通りの提案ではなく、新たな時期、切り口を考慮したコロナ禍の環境に応じた提案も重要になっている」と話した。

この記事のライター

最新の投稿


【維新の会】「社会保険料を下げる改革案」のたたき台公表

【維新の会】「社会保険料を下げる改革案」のたたき台公表

【2025.02.19配信】日本維新の会は「社会保険料を下げる改革案(たたき台)」を公表した。改革の方向性に沿って、合計で最低でも削減額が 4 兆円以上となる具体策を2025年6月末までに取りまとめるとする一方、先行実施策として、OTC 類似薬の保険適用除外を掲げている。


【PHRを含めた地域連携システム】東邦大学医療センター佐倉病院に導入/東和薬品とTIS

【PHRを含めた地域連携システム】東邦大学医療センター佐倉病院に導入/東和薬品とTIS

【2025.02.19配信】東和薬品とTISは2月18日、両社共同でシステム「ヘルスケアパスポート」を邦大学医療センター佐倉病院に導入したと公表した。同システムはTISが提供しているもので、PHRを含む地域医療連携システムであり、同社は「外来がん化学療法の副作用症状の報告負担を軽減することで薬局・病院の薬剤師によるタイムリーな連携と患者さんに寄り添ったケアの実現」に資するものとしている。


【日本薬剤師会】OTC類似薬の保険外し政策に反対表明

【日本薬剤師会】OTC類似薬の保険外し政策に反対表明

【2025.02.18配信】日本薬剤師会は2月18日に定例会見を開いた。この中でOTC類似薬の保険適用外について、反対との見解を示した。


【敷地内薬局】情報収集依頼「賃貸借歪める第三者介在」など/日本薬剤師会

【敷地内薬局】情報収集依頼「賃貸借歪める第三者介在」など/日本薬剤師会

【2025.02.18配信】日本薬剤師会は2月18日に定例会見を開いた。この中で、都道府県薬剤師会に対して、いわゆる敷地内薬局についての情報提供を依頼したことを説明した。


【大木ヘルスケアHD】松井秀正社長「ドラッグストアは行政とも連携しビジネスモデル変革を」

【大木ヘルスケアHD】松井秀正社長「ドラッグストアは行政とも連携しビジネスモデル変革を」

【2025.02.14配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは2月14日、同社提案会開催中の会場にて会見を開いた。この中で同社社長の松井秀正氏はドラッグストアは今後、「行政とも連携してビジネスモデルを変革していく必要がある」と語った。同社はこれまでも販売だけでなく店頭で行政とも連携した健康イベントの実施を提案・支援するなどの試みを展開している。今回の提案会でも店頭でのフレイル予防に資する取り組み提案などを行っている。