Meファルマは、昨今、ジェネリック医薬品の薬価は毎年改定によって引き下げられており、製薬企業として、医療上必要な医薬品の安定供給を長く続けるためにはコスト管理が必要となっているとの現状を説明。その一方で、医薬品の有効性・安全性・品質に関わるコストには、削れない部分があるとし、その１つが品質管理のための検査であると紹介。
このほど公開したニュースレターでは、異物の混入や汚れ、欠けなどを確実に発見し、検査に合格した医薬品だけを届けるために必須の工程である検査についての情報を掲載。検査の着実な履行が、結果的に安定供給につながるとしている。
「薬価が下がっていく中で、今後、企業のコスト管理はどのようになっていくのか」など医療関係者が抱く素朴な疑問に対して、製造側の目線で図表を活用し答える内容となっている。
詳細は下記URL（2022年11月15日より掲載）で閲覧できる。
https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/me-pharma/newsletter/index.html
ニュースレターの主な内容は以下の通り。
■医薬品の製造における検査とその意義
― 一般的な検査項目
― Meファルマの検査体制：３つの試験での流れとそれぞれの確認項目について
■Me ファルマから製造に関するメッセージ
新薬と同じ検査項目・基準で、品質管理の徹底しており、包装規約の集約による効率化について解説
【Meファルマ】ジェネリック薬の「検査体制について」をホームページで解説
【2022.11.15配信】明治グループのジェネリック医薬品企業であるMeファルマ本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田優氏）は11月15日、「ジェネリック医薬品の疑問に答える vol.2：検査体制について」と題したニュースレターを公表した。Meファルマの販売錠数は前年比の1.6倍となっており、安定供給を維持する同社の企業努力についても記載している。（サムネイル画像はMe ファルマの製品を試験検査、最終包装を行うMeijiSeikaファルマ株式会社の小田原工場）
この記事のライター
最新の投稿
【2026.09.09配信】厚生労働省は９月９日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、“OTC類似薬”に関連する処方箋様式の改正案を示した。「一部保険外療養」の欄を追加する。
【OTC薬協】小学校へ出前授業／『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会（会⾧：上原 茂氏）は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会（教育⾧：小黒 仁史氏）の協力のもと、2025年12月～2026年3月にかけて、区立小学校８校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会（会⾧：田中 敏郎氏）および一般社団法人蒲田薬剤師会（会⾧：多田 善幸氏）の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【次世代薬局研究会】特別講演会「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」
【2026.09.08配信】次世代薬局研究会は10月18日（日）に特別講演会を開催する。テーマは、「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」。講師は日本製薬工業協会（製薬協） 産業政策委員会 委員長の草開義隆氏。
【茨城県薬】県と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結／薬局等での緊急避妊薬の一般販売開始受け
【2026.09.08配信】茨城県は９月７日、茨城県薬剤師会と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結したと公表した。茨城県のほか、いばらき被害者支援センター、茨城県産婦人科医会、茨城県医師会、県警察で構成する「性暴力被害者サポートネットワーク茨城」に県薬も参画。県薬は相談窓口の周知や同意に基づく情報提供の役割を担う。
【2026.09.07配信】一般社団法人日本医薬品登録販売者会（会長：横山英昭氏）は９月７日、元厚生労働省事務次官の大島一博氏が理事に就任したと公表した。就任は９月７日付け。セルフメディケーション推進のための取り組みを一層強化する考え。
