【ドラッグストアに問い合わせ急増】パルスオキシメーター

【ドラッグストアに問い合わせ急増】パルスオキシメーター

【2021.01.20配信】新型コロナウイルス感染症の軽症患者において、肺炎の早期発見にパルスオキシメーターが用いられることがメディアで報道されたことを契機に、ドラッグストアへの問い合わせが増えている。操作は簡単でも判断には知識が必要であり、何よりも、まずは必要な人への供給が優先されることなどの情報提供が店頭からも求められそうだ。


マスクや消毒薬の品薄も

 新型コロナウイルス感染症の拡大と緊急事態宣言発令などによって、感染予防への意識が高まる中、マスクや消毒薬の一部品薄状態が再び生じ始めている。

 ツルハではホームページで「マスク等入荷状況の店頭・お電話でのお問い合わせにつきまして」を
掲載。
 マスク等の感染予防対策関連商品が店頭で一部品薄となっていることを謝罪した上で、商品の供給が不安定な状態になっており、入荷の見通しを立てることが難しいことを説明。
 こうした需要が高まっている一連の商品において、同社として入荷に全力を尽くしていく方針であるものの、「商品の在庫状況」「販売開始時間」等の店頭や電話・メールでの問い合わせに関して回答ができないことへの理解を求めている。

 約1年前の混乱まではいかないまでも、似たような状況が店頭で起こり始めている。

本当に必要な人への供給が優先

 また、今回の緊急事態宣言下で、マスクや消毒薬に加えて、問い合わせが急増しているのがパルスオキシメーターだ。

 パルスオキシメーターは血中の酸素の飽和度を測る機器。新型コロナウイルス感染症にかかった人においても、肺炎の早期発見に有効なツールとして軽症者宿泊施設での活用も始まっている。活用を促進する自治体の動きが報道されたことで、家庭用を購入したいという生活者の問い合わせが増えている。

 しかし、パルスオキシメーターは、医療機器であり、簡単な操作であるものの、測定値をどのように判断するかには一定の知識が必要だ。さらには本当に必要としている人への供給が確保される必要がある。メーカーには増産要請も出ている。
 また関係者は、パルスオキシメーターが何を測るの機器なのかの理解が薄いまま、「新型コロナウイルス感染症の予防に使える」といった間違った認識が広まっていくことに警戒感も示している。
 店頭からはこうした状況の説明が必要になりそうだ。

 一方、現実的には家庭用も販売されている実態がある。現在は欠品中であるものの、大手通販サイトでも販売されている。ニーズが急激に高まると、一定期間後にそのニーズを狙った粗悪品が出回ることは多く見られる現象だ。パルスオキシメーターは医療機器のため、医療機器認証番号等で偽造品かどうかの判別は比較的しやすいとしても、粗悪品流通への警戒が必要になるだろう。また、高度管理医療機器販売業の資格を持った店舗でしか販売ができないことも、生活者は確認することが求められる。
 パルスオキシメーターを展開するコニカミノルタのホームページでは以下の注意を促している。

 厚生労働省では、「新生児以外の者であって入院治療の必要がないものに対して、動脈血酸素飽和度を測定するため、パルスオキシメーターを装着すること」を医行為ではないとする解釈を示しています。(平成17年7月26日厚生労働省医政局長発信 医政発第0726005号)。しかし、これはあくまで「装着」するという行為までであり、測定値の判断や測定値に基づく行動までは含まれていません。
SpO2はその人が持つ様々な要因によりその意味が異なりますので、あくまで医療専門家の判断をもって使用していく必要があります。

※写真はコニカミノルタのホームページより
https://www.konicaminolta.com/jp-ja/newsroom/topics/2020/0424-01-01.html

この記事のライター

関連する投稿


【一般用抗原定性検査キット】コロナ“第11波”で薬局入手困難に

【一般用抗原定性検査キット】コロナ“第11波”で薬局入手困難に

【2024.08.29配信】新型コロナウイルス感染症の“第11波”ともいわれる感染拡大で、一般用抗原定性検査キットが不足している。日本薬剤師会は厚生労働省に対し、不足解消に向けた措置を要望した。


「薬局」の倒産数、コロナ禍が落ち着き減少へ/2022年度は15件/東京商工リサーチ調べ

「薬局」の倒産数、コロナ禍が落ち着き減少へ/2022年度は15件/東京商工リサーチ調べ

【2023.05.23配信】東京商工リサーチは5月23日、「調剤薬局」の倒産件数の調査結果を公表した。コロナ禍で過去最多となる23件を記録した2021年度からは減少し2022年度は15件だった。同社は「今後はオンライン化で淘汰が加速も」と分析している。


【オンライン医療相談や診察】コロナ5類後の継続意向は56.8%/内閣府調査

【オンライン医療相談や診察】コロナ5類後の継続意向は56.8%/内閣府調査

【2023.04.20配信】内閣府は4月19日、「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」を公表した。これまでにも公表しているもので前回は2022年7月22日の公表。今回は「オンライン医療相談や診察」のコロナ5類後の継続意向は56.8%だった。


【厚労省】コロナ5類移行に伴う調剤報酬の取り扱いで事務連絡発出/オンライン服薬指導の“0410通知”のコロナ特例は令和5年7月31日で終了

【厚労省】コロナ5類移行に伴う調剤報酬の取り扱いで事務連絡発出/オンライン服薬指導の“0410通知”のコロナ特例は令和5年7月31日で終了

【2023.04.03配信】厚生労働省は3月31日、事務連絡「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけの変更に伴う新型コロナウイルス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて」を発出した。調剤報酬関連では、コロナ患者への調剤に関わるものでは「在宅患者緊急訪問薬剤管理指導料1」(500 点)を継続するほか、店頭でのコロナ薬調剤では「服薬管理指導料」について2倍とする内容を記載。また高齢者施設においても「在宅患者緊急訪問薬剤管理指導料1」が算定できる内容。加えて、オンライン服薬指導については、いわゆる“0410通知”の特例を令和5年7月 31 日をもって終了するとした。


【パキロビッド®パック】3月22日から一般流通へ/国購入分は3月28日までの発注で配分終了

【パキロビッド®パック】3月22日から一般流通へ/国購入分は3月28日までの発注で配分終了

【2023.03.15配信】厚生労働省は3月15日、事務連絡「新型コロナウイルス感染症における経口抗ウイルス薬(パキロビッド®パック)の薬価収載に伴う医療機関及び薬局への配分等について(その2)(周知)」を発出。これまで国による購入・配分としていた同剤について3月22日から一般流通が開始されることに伴い、国購入分の配分は3月28日15時までの発注をもって終了とするとしている。


最新の投稿


【日本薬剤師会】OTC類似薬の保険外し政策に反対表明

【日本薬剤師会】OTC類似薬の保険外し政策に反対表明

【2025.02.18配信】日本薬剤師会は2月18日に定例会見を開いた。この中でOTC類似薬の保険適用外について、反対との見解を示した。


【敷地内薬局】情報収集依頼「賃貸借歪める第三者介在」など/日本薬剤師会

【敷地内薬局】情報収集依頼「賃貸借歪める第三者介在」など/日本薬剤師会

【2025.02.18配信】日本薬剤師会は2月18日に定例会見を開いた。この中で、都道府県薬剤師会に対して、いわゆる敷地内薬局についての情報提供を依頼したことを説明した。


【OTC類似薬の保険適用除外】石破首相_国会答弁全文

【OTC類似薬の保険適用除外】石破首相_国会答弁全文

【2025.02.17配信】衆議院予算委員会の審議が2月17日行われ、日本維新の会共同代表の前原誠司氏からの「OTC類似薬の保険適用除外」に関する質疑に、石破茂首相が答えた。


【大木ヘルスケアHD】松井秀正社長「ドラッグストアは行政とも連携しビジネスモデル変革を」

【大木ヘルスケアHD】松井秀正社長「ドラッグストアは行政とも連携しビジネスモデル変革を」

【2025.02.14配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは2月14日、同社提案会開催中の会場にて会見を開いた。この中で同社社長の松井秀正氏はドラッグストアは今後、「行政とも連携してビジネスモデルを変革していく必要がある」と語った。同社はこれまでも販売だけでなく店頭で行政とも連携した健康イベントの実施を提案・支援するなどの試みを展開している。今回の提案会でも店頭でのフレイル予防に資する取り組み提案などを行っている。


【大木ヘルスケアHD】販促企画会社と業務提携

【大木ヘルスケアHD】販促企画会社と業務提携

【2025.02.14配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは2月12日、販促企画・運営会社と業務提携したと公表した。