人気記事一覧


スギHD、プラセンタドリンクのPB発売。インナービューティ支援

スギHD、プラセンタドリンクのPB発売。インナービューティ支援

【2020.12.07配信】スギホールディングス子会社のスギ薬局は、自社開発商品(PB=プライベートブランド)として、オリジナルプラセンタドリンク『エスセレクト Wプラセンタ 50,000』を全国のスギ薬局店舗にて、12 月7日(月)より発売する。


【薬局を変えるのは薬剤師だけではない】「薬局アワード」開催

【薬局を変えるのは薬剤師だけではない】「薬局アワード」開催

【2020.10.25配信】10月25日、「みんなで選ぶ薬局アワード」というイベントが開催され、参加者からの投票で決まるオーディエンス賞に、まんまる薬局(東京都)が選ばれた。同社は、薬剤師・非薬剤師の2人体制で在宅現場を回る「ボランチ制度」を取り入れている。そのボランチ制度の中で生まれてきた現場の取り組みを社内で表彰する「ベストカップルアワード」が評価された。同薬局を経営するhitotofrom社代表の松岡光洋氏は、「薬局が変わるには薬剤師だけでなく働くスタッフが行動変容を起こす必要がある」と語った。


【抗原検査キット】取り扱い薬局リストの厚労省での公表が終了/日本薬剤師会のHPへ移行

【抗原検査キット】取り扱い薬局リストの厚労省での公表が終了/日本薬剤師会のHPへ移行

【2024.04.10配信】日本薬剤師会は4月10日に定例会見を開いた。その中で抗原検査キットの取り扱い薬局リストについて、厚労省HPでの公表が終了することに伴い、当面の間、日本薬剤師会のHPに掲載すると報告した。


【無菌調剤体制の薬局紹介】日本保険薬局協会が「取り決め」フォーマット作成・公表/「全国の薬局で使ってほしい」

【無菌調剤体制の薬局紹介】日本保険薬局協会が「取り決め」フォーマット作成・公表/「全国の薬局で使ってほしい」

【2021.09.09配信】日本保険薬局協会は、無菌調剤体制の薬局紹介における「取り決め」のフォーマットを作成し、公表した。近く協会のホームページに掲載予定で、「全国の薬局で使ってほしい」としている。無菌調剤体制に関しては、今年8月にスタートした地域連携薬局の基準として「無菌調剤体制」があり、体制のない薬局では紹介の体制を求めていた。


【クスリのアオキHD】8月1日〜の3日間で12店舗を出店・開局・改装オープン

【クスリのアオキHD】8月1日〜の3日間で12店舗を出店・開局・改装オープン

【2022.08.03配信】クスリのアオキホールディングスは8月1日から3日までの3日間で、12店舗を出店、もしくは開局、改装オープンする。長野県、栃木県、静岡県、滋賀県、愛知県、福島県、岩手県など。東北、関東、北陸甲信越、東海、近畿の幅広いエリアへの出店となっている。


【令和6年度調剤報酬改定_通知】連携強化加算の施設基準/「第二種協定指定医療機関の指定」の経過措置は令和6年12月31日まで

【令和6年度調剤報酬改定_通知】連携強化加算の施設基準/「第二種協定指定医療機関の指定」の経過措置は令和6年12月31日まで

【2024.03.06配信】厚生労働省は3月5日、令和6年度調剤報酬に関連する通知を発出した。この中で「連携強化加算」の施設基準を示した。令和6年3月31日において現に連携強化加算の届出を行っている保険医療機関については、第二種協定指定医療機関の指定の要件については令和6年12 月31日まで経過措置とする。


【電子処方箋】院内処方への対応を検討へ/電子カルテ情報共有との整理も課題に

【電子処方箋】院内処方への対応を検討へ/電子カルテ情報共有との整理も課題に

【2023.03.30配信】厚生労働省は3月29日、「第12回健康・医療・介護情報利活用検討会」を開催し、この中で電子処方箋の今後の予定も報告された。主に「リフィル処方箋への対応」「患者からの口頭同意による薬剤情報を取得」「院内処方への対応」という3つの機能改修の予定について報告されたもの。院内処方への対応については電子カルテ交換サービス(仮称)の整備が進む中、電子カルテ情報共有との整理も課題とされた。


【サンドラッグ】重要課題(マテリアリティ)の特定/コンプライアンス経営の推進など

【サンドラッグ】重要課題(マテリアリティ)の特定/コンプライアンス経営の推進など

【2021.05.14配信】サンドラッグは、2021年5月14日開催の取締役会において、優先的に取り組むべき重要課題(マテリアリティ)を特定した。コンプライアンス経営の推進のほか、環境経営、働き甲斐のある職場環境の整備、健康で豊かな生活への貢献、ガバナンス経営の推進などを掲げた。


【一変したスイッチOTC検討会議】今後はドラッグストアも参画か

【一変したスイッチOTC検討会議】今後はドラッグストアも参画か

【2020.10.30配信】10月28日、厚生労働省は医療用から一般用医薬品への転用を話し合う「第12回 医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」(スイッチOTC検討会議)を開催した。第12回の模様を一言でいうならば、「一変した」といっても過言ではない。現実的な推進へ舵を切った。政府の規制改革実施計画に対する対応については、ほぼ異論が出ず、これまでスイッチの可否を握ってきた検討会が、スイッチ促進へ向けた課題解決案を話し合う場へと姿を変える見通しとなった。一般用医薬品における服薬フォローアップや医師への情報フィードバックなどが課題として話し合われる見込みだ。


【クオールHD】ローソン店舗でオンライン服薬指導提供へ

【クオールHD】ローソン店舗でオンライン服薬指導提供へ

【2025.06.23配信】クオール薬局等の保険薬局を運営するクオールホールディングス株式会社(東京都港区、代表取締役社長:中村 敬氏、以下クオール)と、KDDI株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長CEO:松田浩路氏、以下KDDI)はローソン店舗にてオンライン服薬指導が受けられる新たなサービスを開始すると公表した。


【総合メディカル】東京都4店舗の薬局企業ピーエイシーを買収

【総合メディカル】東京都4店舗の薬局企業ピーエイシーを買収

【2025.06.03配信】総合メディカルは6月2日、東京都で薬局を4店舗経営する株式会社ピーエイシーの全株式を取得したと公表した。


【OTC薬協】新会長に上原茂氏(大正製薬社長)/書面で就任所信表明

【OTC薬協】新会長に上原茂氏(大正製薬社長)/書面で就任所信表明

【2025.05.19配信】日本OTC医薬品協会は5月19日、新会長に上原茂氏(大正製薬社長、大正製薬ホールディングス社長)が就任したと発表した。就任会見は行わず、所信表明である「会長就任のご挨拶」を書面で配信した。


【ウエルシアHD】とをしや薬局(長野県)がグループ入り

【ウエルシアHD】とをしや薬局(長野県)がグループ入り

【2024.06.03配信】ウエルシアホールディングスは6月3日、株式会社とをしや薬局がウエルシアグループの一員に参加したと公表した。


【松本貴志副社長が社長に】マツモトキヨシHD子会社のマツモトキヨシ人事

【松本貴志副社長が社長に】マツモトキヨシHD子会社のマツモトキヨシ人事

【2021.02.15配信】マツモトキヨシホールディングスは、2月15日の取締役会で、同社子会社のマツモトキヨシの代表取締役の異動を決定した。副社長の松本貴志氏が社長になる。異動日は4月1日。


【OTC市場動向】3月はアレルギー用好調で目薬が前年比2桁増/インテージ調べ

【OTC市場動向】3月はアレルギー用好調で目薬が前年比2桁増/インテージ調べ

【2022.04.22配信】インテージヘルスケアは、「2022年3月度OTC医薬品市場概況」を公表した。それによると、アレルギー用目薬が好調で、前年比2桁増だった。


【日本保険薬局協会】HPKIカード以外にも柔軟なシステムを要望

【日本保険薬局協会】HPKIカード以外にも柔軟なシステムを要望

【2022.08.04配信】日本保険薬局協会は電子処方箋の開始を控え、要望書を佐藤英道厚生労働副大臣に提出した。HPKIカードに加え、各開設者の薬局システムによる薬剤師の認証を活用できる柔軟なシステム構成を要望した。


【ツルハ】コロナ検査事業の電話受付時間を午後に限定

【ツルハ】コロナ検査事業の電話受付時間を午後に限定

【2022.01.31配信】ツルハホールディングス子会社のツルハは、「ワクチン検査パッケージ・対象者全員検査等定着促進事業」「感染拡大傾向時の一般検査事業」に参加し、無料検査を実施している。この事業に関する電話問い合わせ時間を13:00〜17:00に限定すると告知した。検査に関わる問い合わせに関しては、日本チェーンドラッグストア協会の1月21日の会見においても、電話が殺到し、通常業務に支障が出ているとの現状が説明されていた。


【アイン敷地内薬局めぐる裁判】酒井・新山両被告ともに控訴

【アイン敷地内薬局めぐる裁判】酒井・新山両被告ともに控訴

【2024.05.02配信】KKR札幌医療センターの敷地内薬局の整備を巡り、公契約関係競売入札妨害の罪に問われたアインファーマシーズ元代表取締役社長・酒井雅人被告、同社元取締役・新山典義被告が二人とも控訴したことが分かった。(ジャーナリスト・村上 和巳)


【コロナワクチン接種後の抗体検査】福岡県のタカラ薬局や⽩⼗字薬局で販売開始

【コロナワクチン接種後の抗体検査】福岡県のタカラ薬局や⽩⼗字薬局で販売開始

【2021.08.30配信】九州のベンチャー企業であるKAICO 株式会社(福岡市⻄区、代表取締役︓⼤和建太氏)は、新型コロナウイルスに対する⾎液中の抗体量が測定できる抗体測定サービスを開始すると公表した。2021 年 9 ⽉ 1 (⽔)より、タカラ薬局や⽩⼗字薬局などの福岡県内の⼀部調剤薬局およびドラッグストアにて販売を開始するという。


【新生堂薬局】OTC薬をデジタルサイネージで選択・払い出し/福岡駅“エキナカ”店に

【新生堂薬局】OTC薬をデジタルサイネージで選択・払い出し/福岡駅“エキナカ”店に

【2021.06.30配信】新生堂薬局は福岡駅構内の店舗で、デジタルサイネージによるOTC薬が選択でき、払い出しまでがされるシステムを導入した。生活者が自ら選択する仕組みは福岡初という。


ランキング


>>総合人気ランキング