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公開中の記事

【医薬品のデリバリー開始】ツルハ、「Wolt」（ウォルト）と提携／30分程度で配送

【2021.08.19配信】ツルハホールディングス子会社のツルハは、デリバリーサービスの「Wolt」（ウォルト）と提携し、医薬品のデリバリーを開始する。30分程度で配送するとしている。

【トレンド】“のど飴前線”が関東から南下中／“リップクリーム前線”は８月下旬から

【2021.08.18配信】ビッグデータマーケティングのTrue Data(トゥルーデータ／本社：東京都港区、代表取締役社長：米倉裕之氏)は、「のど飴」、「リップクリーム」、「カイロ」が売れ始めるタイミングを示す「商品前線」を発表した。「商品前線」は、過去の気象データと購買データに気象予報を掛け合わせ、食品、日用品など季節商品の売れ始めや、売り上げのピーク時期、下降に転じる時期を予測し地図上に示す、主にメーカー・小売業向けのサービス。季節商品の売れ始めるタイミングを見極めることで、チャンスロスを防ぎ、効果的な売り場づくりや販売促進に活用できる。

【後発医薬品不足】薬局・薬剤師が苦労している“100事例”を掲載／日本保険薬局調査より

【2021.08.18配信】後発医薬品不足の規模が拡大しているとの実感が薬局で広がる中、実際に薬局・薬剤師はどのような対応に追われているのか。日本保険薬局協会の調査に集まった現場の声をレポートする。

【Genky DrugStores】ゲンキー、滋賀１号店を出店／「ゲンキー木之本店」（滋賀県長浜市）

【2021.08.17配信】Genky DrugStoresは2021年8月12日、滋賀県長浜市木之本町に滋賀1号店フード&ドラッグ「ゲンキー木之本店」をオープンした。

【調査】オンライン服薬指導の認知度52.2％／再利用意向は76％／デロイトトーマツ調査

【2021.08.16配信】デロイトトーマツグループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士氏）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延が続く現状において、昨年度に続き、患者の通院やオンライン診療の認知・利用状況に関する調査結果を発表した。今回は新たに薬局によるオンライン服薬指導の認知・利用状況についても調査している。20歳以上のオンライン診療・オンライン服薬指導の利用経験者・未経験者を対象として、2021年5月23日～25日にWebアンケートを実施し1324人から回答を得たもの。

【７月月次】コスモス薬品、全店＋4.9％、既存店＋0.5％

【2021.08.17配信】コスモス薬品は７月月次業績を公表した。全店＋4.9％、既存店＋0.5％だった。

【米国薬剤師の役割でセミナー開催】全米州薬局協会連合州政策担当部長のAllie Jo Shipman氏が登場／主催・真野俊樹氏

【2021.08.17配信】８月20日（金）９時〜、真野俊樹氏（多摩大学大学院教授）が主催するWEBセミナーが開かれる。テーマは「米国薬剤師の役割とその重要基盤COVID-19を踏まえて」。数十名規模でインタラクティブな質疑応答が可能なセミナーとなっている。料金は１万6000円。申し込みはPeatixより。https://digital-health-now-4.peatix.com/

【ツルハHD】HD執行役員に子会社社長が就任／杏林堂新社長の小河路直孝氏やレデイ薬局の社長白石明生氏ほか

【2021.08.17配信】ツルハホールディングスは８月10日、新任執行役員を含めた人事を発表した。HDの執行役員として新たに、杏林堂社長の小河路直孝氏やレデイ薬局の社長白石明生氏、ドラッグイレブン社長の畑井慎司氏などが就く。

【クリエイトSDHD】子会社クリエイトエス・ディーの人事、阿部浩則経営企画室長が取締役に

【2021.08.16配信】クリエイトSDホールディングスは、子会社であるクリエイトエス・ディーの人事を公表した。執行役員経営企画室長の阿部浩則氏が取締役経営企画室長に就く。異動は８月１６日付け。

【2021.08.16配信】ドラビズon-lineでは上場ドラッグストア企業の最新決算業績から、「調剤売上ランキング」を集計した。その結果、1位はウエルシアホールディングスだった。総売上ランキングでは５位のスギホールディングスが、調剤売上では２位となり、存在感を示した。総売上ランキングでは６位のココカラファインも調剤売上では４位に浮上。同社の調剤売上の対総売上比率は20％を超えている。今年のコロナ禍でも同社の調剤売上は前期比＋９％となっている。10月に統合を控えるマツモトキヨシホールディングスとの調剤売上を合算すると調剤売上では上場ドラッグストア企業中、２位に位置することもわかった。

【プラスチック資源循環促進法】施行に先立ちドラッグストア協会がプロジェクト

【2021.08.06配信】日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は８月６日に会見を開き、2022年のプラスチック資源循環促進法施行に先立ちプロジェクトを開始することを報告した。同協会会長の池野隆光氏が環境問題やジェンダー問題などのSDGsに対し、業界として貢献していくことに強い意欲を示していることなどが背景にある。