同品はイムノクロマト法により、鼻腔ぬぐい液中の新型コロナウイルス抗原を検出する検査キット。
一般用検査薬（第 1 類医薬品）として、薬剤師の説明のもと薬局・ドラッグストア、あるいはインターネット販売が可能。
MBL社では、「同品の発売により、新型コロナウイルス感染拡大の抑制と人々の健康に貢献する」としている。
イムノクロマト法は、検体を反応カセットに滴下することでウイルス感染等の有無を調べることができる抗原・抗体検査法。毛細管現象を利用しているために検査に機械を必要とせず、判定は目視により行うことができる。検体を反応カセットに滴下してから 15~20 分程度で結果を判定できる簡便性・迅速性に優れた手法とされる。
「注意事項」として以下を付記している。
この検査薬は、薬剤師から説明を受け、「使用上の注意」をよく読んでお使いください。
検査結果が「陽性」の場合は適切に医療機関の受診等を行ってください。
検査結果が「陰性」であっても症状がある場合には、適切に医療機関の受診等を行ってください。
■製品情報
・一般的名称：一般用 SARS コロナウイルス抗原キット
・製品名：GLINE-2019-nCoV Ag キット（一般用）
・使用目的：鼻腔ぬぐい液中の SARS-CoV-2 抗原の検出（SARS-CoV-2 感染疑いの判定補助）
・包装：1 テスト
・承認番号：30400EZX00085000
・製造販売元：株式会社医学生物学研究所
・株式会社医学生物学研究所の新型コロナ特設サイト
https://www.mbl.co.jp/novelcoronavirus/
【医学生物学研究所】一般用コロナ抗原検査キット販売開始／12月15日から／「GLINE-2019-nCoV Ag キット（一般用）」
【2022.12.13配信】JSR 株式会社のライフサイエンス事業のグループ企業である株式会社医学生物学研究所（取締役社長 山田 公政氏、以下「MBL」）は、2022 年 11 月 11 日に一般用検査薬（第 1 類医薬品）として厚生労働省の承認を受けた新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）抗原検査キット「GLINE-2019-nCoV Ag キット（一般用）」を、2022 年 12 月 15 日から発売開始する。
この記事のライター
関連する投稿
【一般用抗原定性検査キット】コロナ“第11波”で薬局入手困難に
【2024.08.29配信】新型コロナウイルス感染症の“第11波”ともいわれる感染拡大で、一般用抗原定性検査キットが不足している。日本薬剤師会は厚生労働省に対し、不足解消に向けた措置を要望した。
【厚労省】“研究用”抗原検査キット、薬機法で取り締まりの方向／該当性判断の上
【2024.07.25配信】厚生労働省は７月25日に「厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会」を開催し、体外診断用医薬品の特性を踏まえた制度の見直しについて議論した。その中で「研究等の医療以外の用途を標榜する試薬の提供業者への対応」を議題とした。
【抗原検査キット】取り扱い薬局リストの厚労省での公表が終了／日本薬剤師会のHPへ移行
【2024.04.10配信】日本薬剤師会は４月10日に定例会見を開いた。その中で抗原検査キットの取り扱い薬局リストについて、厚労省HPでの公表が終了することに伴い、当面の間、日本薬剤師会のHPに掲載すると報告した。
【抗原検査キットの販売実態】偽陰性の可能性説明、遵守低い結果／厚労省
【2023.09.01配信】厚生労働省は９月１日、「医薬品販売制度実態把握調査」の結果を公表した。今回の令和４年度調査では、一般用新型コロナウイルス抗原定性検査キットの販売時の情報提供の状況に係る調査も実施した。同品の販売にあたっては厚労省が販売時に偽陰性の可能性があること等について特に丁寧に説明することなどの留意事項を示しているが、これらの事項について情報提供を行っていた割合は低い結果だった。
【コロナ禍の薬局】時間外に抗原検査キット販売協力／八戸薬剤師会（青森県）の事例／会員146薬局中62薬局が対応
【2023.05.31配信】５類移行となったコロナ。これまでの間、薬剤師会、薬局、薬剤師はどのような活動をしてきたのか。ワクチン接種会場での協力や患者自宅への治療薬のお届けなど、その貢献は数多いが、本稿では八戸薬剤師会の事例から抗原検査キット販売協力への対応を取り上げたい。社会からの要請に応える形で、会員薬局の４割がイレギュラーな営業時間外で販売対応した。
最新の投稿
【薬学生】薬局就職者、奨学金利用率は平均上回る39.7％／日病薬
【2025.06.25配信】日本病院薬剤師会は６月25日に定例会見を開き、薬学生の４・５・６年生を対象した調査を行った。その結果、奨学金を利用している学生は33.8%。就職活動終了者921人のうち奨学金の活用者は320人（34.7%）だった。うち、保険薬局への就職者では奨学金の利用率は39.7%で平均を上回っていた。
【2025.06.23配信】クオール薬局等の保険薬局を運営するクオールホールディングス株式会社（東京都港区、代表取締役社長：中村 敬氏、以下クオール）と、KDDI株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長CEO：松田浩路氏、以下KDDI)はローソン店舗にてオンライン服薬指導が受けられる新たなサービスを開始すると公表した。
【2025.06.20配信】日本薬剤師会は６月20日、「経済財政運営と改革の基本方針 2025」及び「規制改革実施計画」等の閣議決定を受けて、見解を公表した。
【日本薬剤師会】「応需義務」の解釈明確化を厚労省に要望へ／カスハラ調査結果受け
【2025.06.19配信】日本薬剤師会（日薬）は６月19日に定例会見を開き、「薬局業務におけるカスタマーハラスメント発生時の対応事例に係るアンケート調査」の結果を説明した。この結果を受け、日薬では応需を拒否することの正当な範囲の明確化を厚労省に求めていく考え。医師においては令和元年に関連の医政局長通知が出ている。薬剤師に関してもそれらにならった形での通知等の発出が想定される。
【2025.06.19配信】厚生労働省は薬価削除品目を報告した。今回報告された薬価削除品目は16品目。
