同品はイムノクロマト法により、鼻腔ぬぐい液中の新型コロナウイルス抗原を検出する検査キット。
一般用検査薬(第 1 類医薬品)として、薬剤師の説明のもと薬局・ドラッグストア、あるいはインターネット販売が可能。
MBL社では、「同品の発売により、新型コロナウイルス感染拡大の抑制と人々の健康に貢献する」としている。
イムノクロマト法は、検体を反応カセットに滴下することでウイルス感染等の有無を調べることができる抗原・抗体検査法。毛細管現象を利用しているために検査に機械を必要とせず、判定は目視により行うことができる。検体を反応カセットに滴下してから 15~20 分程度で結果を判定できる簡便性・迅速性に優れた手法とされる。
「注意事項」として以下を付記している。
この検査薬は、薬剤師から説明を受け、「使用上の注意」をよく読んでお使いください。
検査結果が「陽性」の場合は適切に医療機関の受診等を行ってください。
検査結果が「陰性」であっても症状がある場合には、適切に医療機関の受診等を行ってください。
■製品情報
・一般的名称:一般用 SARS コロナウイルス抗原キット
・製品名:GLINE-2019-nCoV Ag キット(一般用)
・使用目的:鼻腔ぬぐい液中の SARS-CoV-2 抗原の検出(SARS-CoV-2 感染疑いの判定補助)
・包装:1 テスト
・承認番号:30400EZX00085000
・製造販売元:株式会社医学生物学研究所
・株式会社医学生物学研究所の新型コロナ特設サイト
https://www.mbl.co.jp/novelcoronavirus/

【医学生物学研究所】一般用コロナ抗原検査キット販売開始/12月15日から/「GLINE-2019-nCoV Ag キット(一般用)」
【2022.12.13配信】JSR 株式会社のライフサイエンス事業のグループ企業である株式会社医学生物学研究所(取締役社長 山田 公政氏、以下「MBL」)は、2022 年 11 月 11 日に一般用検査薬(第 1 類医薬品)として厚生労働省の承認を受けた新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)抗原検査キット「GLINE-2019-nCoV Ag キット(一般用)」を、2022 年 12 月 15 日から発売開始する。
関連する投稿
【日本薬剤師会】抗原検査キットの販売体制整備へ/日本保険薬局協会や日本チェーンドラッグストア協会とも協力
【2022.11.25配信】日本薬剤師会は11月25日に定例会見を開き、抗原検査キットの販売体制強化について、日本保険薬局協会や日本チェーンドラッグストア協会とも協力して取り組む方針を示した。抗原検査キットをめぐっては、全国知事会などでも休日などの販売体制拡充を求める声が出ていた。
【検査キット問題】埼玉県薬剤師会・斉藤祐次会長「再周知・徹底する」
【2022.11.21配信】コロナの第8波やインフルエンザとの同時流行への対策が進められる中、抗原検査キットの販売体制の不備を指摘する声が大きくなっている。大野元裕・埼玉県知事は11月18日、埼玉県薬剤師会に対して“休日対応”への要望を行った。この件について、埼玉県薬剤師会会長の斉藤祐次氏は本紙に対し、18日の時点で大野知事からコロナ検査キットの「販売体制の充実について」との要望を受け取ったとした上で、会員への再周知・徹底など、「しっかりと対応していきたい」と話した。
【全国知事会】コロナ検査キット、研修を受けた登録販売者により販売可能にすること検討を
【2022.11.21配信】全国知事会は11月17日、「現在拡大しつつある感染の抑制に向けた緊急提言」を取りまとめ、公表した。その中で、休日であっても検査キットを速やかに入手できるようにするため、ドラッグストアなどで薬剤師が不在でも、研修を受けた登録販売者により販売可能とするなどの方策も検討することを提言した。
【国会衆院予算委員会】公明党・佐藤英道氏「コロナ・インフル同時検査キット、薬局やネットでの販売必要」/来年以降の同時流行も見据え
【2022.10.24 配信】公明党の佐藤英道氏は、24日に行われた衆院予算委員会の中で、来年以降の同時流行も見据えて、新型コロナウイルスと季節性インフルエンザの同時検査キットを薬局やネットで購入できるようにすべきとの考えを表明した。これに対し、加藤勝信厚労相は、発熱外来での確保を優先する考えを示した上で、今冬はOTC化するためには供給量の確保が難しいとの見通しを示した。一方で、「さまざまな意見がある」とし、今冬以降の検討には含みを持たせた。
【一般用抗原検査キット】大正製薬が販売へ/アボットと日本における独占的販売権契約
【2022.09.16配信】大正製薬はこのほど、アボット ダイアグノスティクス メディカルと、新型コロナウイルス感染症の一般用検査薬の日本における独占的販売権に関する契約を締結した。この契約に基づき、今後、承認申請される予定。
最新の投稿
【2023.03.31配信】トモズは、2023年4月1日付で德廣英之氏の後任として、代表取締役社長に角谷真司氏が就任することを内定したと公表した。
【日本薬剤師会】公明党厚労部会に要望/医薬品の安定供給で/「薬価差のみに焦点でなく広く提供体制への影響を踏まえた議論を」
【2023.03.30配信】日本薬剤師会は3月30日に定例会見を開き、3月28日に公明党厚労部会に医薬品の安定供給に係る現状と課題について要望を行ったことを説明した。同テーマに関するヒアリングを公明党から受けた格好。
【2023.03.30配信】スギ薬局グループは3月30日、さくら薬局グループとの業務提携することで合意したことを公表した。
【電子処方箋】院内処方への対応を検討へ/電子カルテ情報共有との整理も課題に
【2023.03.30配信】厚生労働省は3月29日、「第12回健康・医療・介護情報利活用検討会」を開催し、この中で電子処方箋の今後の予定も報告された。主に「リフィル処方箋への対応」「患者からの口頭同意による薬剤情報を取得」「院内処方への対応」という3つの機能改修の予定について報告されたもの。院内処方への対応については電子カルテ交換サービス(仮称)の整備が進む中、電子カルテ情報共有との整理も課題とされた。
【電子処方箋】患者からの口頭同意で過去の薬剤情報を取得できるよう機能改修へ/重複チェックアラートの実効性高める
【2023.03.30配信】厚生労働省は3月29日、「第12回健康・医療・介護情報利活用検討会」を開催し、この中で電子処方箋の今後の予定も報告された。主に「リフィル処方箋への対応」「患者からの口頭同意による薬剤情報を取得」「院内処方への対応」という3つの機能改修の予定について報告されたもの。患者からの口頭同意によって薬剤情報取得を可能とする機能改修を行い、重複チェックアラートの実効性を高める考え。