リーバーは茨城県つくば市に本社があり、もともと心臓外科医だった伊藤氏が創業。アプリ上で医師が健康相談などを行うサービスを展開している。
伊藤氏自身が医師時代の休日当番医を担当した際に、90%がOTC医薬品でも対処が可能であったり、自宅で様子をみればよかったこともあり、リーバーは、受診する必要があるのかのトリアージの役割を持たせる意味があるという。
受診すべきか迷った時に医師に相談できる点がポイントといい、実際はチャットの問診に答えると、テキストで医師からアドバイスが届くという。30分以内に90%程度の返答ができているとする。
OTC医薬品にも医療用医薬品に遜色のない効果があるものがあることから、OTC医薬品の購入を医師が勧める機能があるといい、具体的な商品名まで表示されるとする。
ユーザーの中でOTC医薬品を医師に勧められて購入まで至ったケースは17%。「まだ私たちの努力が足りない面もある」(伊藤氏)としながらも、一方でOTC医薬品を購入した層では約8割で体調改善がみられたとの回答があり、OTC薬活用のメリットが表れているとした。
なお、リーバーを利用して「安心した」との回答は76%あるという。
つくば市などと協働して、無料で市民にこのアプリをダウンロードしてもらう取り組みも進展しており、コロナで呼吸が苦しいなど深刻な症状なのに受診を控えてしまう人などの情報もリアルタイムで共有できたとした。
コロナ禍もあり、遠隔健康相談だけでなく体温などの健康管理機能も併せて利用してもらうケースが増えているといい、小中学校や企業などの利用も進んでいるという。
伊藤氏は、オンライン診療では時間の削減につながらない一方で、リーバーのような遠隔健康相談ではトリアージ機能を発揮することで医療の効率化にもつながるとの考えを示した。
【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨/購入層では8割が体調改善/OTC薬協セミナーでリーバー社講演
【2021.07.19配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)は7月19日、「セルフメディケーションの日シンポジウム 2021」を開き、この中で、医師による遠隔健康相談アプリを展開している株式会社リーバーの代表取締役・伊藤俊一郎氏が講演した。伊藤氏は、リーバーでは医師がOTC薬を製品名まで表示して推奨する仕組みがあり、利用者の17%が実際に購入し、購入した層では8割において体調が改善したと説明した。
関連する投稿
【ジェネリック学会OTC分科会】生活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書公表
【2025.10.13配信】日本ジェネリック・バイオシミラー学会のOTC医薬品分科会(分科会⾧・武藤正樹氏)はこのほど、活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書を公表した。10月11日に盛岡市で開催された「日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会 第19回学術総会」「OTC医薬品分科会」のシンポジウムの場で示したもの。シンポジウムは日本OTC医薬品協会当の共催。
【OTC類似薬の保険給付の見直し】日本OTC医薬品協会理事長・磯部総一郎氏に聞く/ 「保険適用除外は必ずしもセルフメディケーションにつながらない」
【2025.04.08配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)理事長の磯部総一郎氏はOTC類似薬の保険給付見直しに関して本紙の取材に答えた。
【東京都医師会】「高額療養費制度の凍結」の声明公表/OTC医薬の活用政策も提案
【2025.03.05配信】東京都医師会は3月5日、「緊急声明 高額療養費制度の凍結について」を公表した。
【ドラッグストア協会】セルメ税制、「OTC薬協とタッグ組み推進を決定」/店頭のデータに基づく資料提示予定
【2025.01.30配信】日本チェーンドラッグストア協会は1月30日に会見を開き、セルフメディケーション税制に関して、日本OTC医薬品協会とタッグを組んで推進することを決めたと説明した。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
最新の投稿
【東京都薬剤師会】「実務実習におけるハラスメント防止のためのチェックリスト」作成
【2026.06.05配信】東京都薬剤師会(都薬)は6月5日に定例会見を開いた。その中で「実務実習におけるハラスメント防止のためのチェックリスト」を作成したことを説明。活用してほしいと促した。
【内閣府_地方分権改革】へき地等でのモバイルファーマシーの活用を提案/福井県、三重県
【2026.06.04配信】内閣府地方分権改革推進室は6月3日、令和8年2月2日から令和8年4月21日までの間に応募があった地方分権改革に関する提案を公表した。福井県、三重県からはへき地等でのモバイルファーマシーの活用が提案された。
【大木ヘルスケアHD】“門前薬局減算”に備える売り場充足を提案
【2026.06.04配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(代表取締役社長:松井秀正氏)は6月4日、6月16・17日に開催を予定している「2026秋冬カテゴリー提案商談会」の事前説明会を開催した。今回の調剤報酬改定で新設された「門前薬局等立地依存減算」(調剤基本料の15点マイナス)を取り上げ、減算に備える売り場充足を提案するとした。
【2026.06.03配信】厚生労働省は6月2日、コルヒチン製剤の医薬品医療機器法上の用法及び用量の一部変更について通知を発出した。「用法及び用量」について、「〈痛風発作の緩解〉通常、成人にはコルヒチンとして 1 回 0.5~1.0mg を 1 日 1 回又は 2 回経口投与する。ただし、1 日の総投与量は 1.5mg を超えないこと」とした。
【調剤報酬通知訂正】在総加算2イ100点を施設でも一部算定可能に/要介護3以上の状態など
【2026.05.29配信】厚生労働省は5月29日、「令和8年度診療報酬改定関連通知及び官報掲載事項の一部訂正について」を発出した。調剤報酬では、個人宅の在宅訪問時を想定して新設した「在宅薬学総合体制加算2」イ100点について、要介護3以上の状態の患者などの要件を満たせば施設患者であっても算定可とした。令和8年度調剤報酬改定では「在宅薬学総合体制加算1」を30点に増点するとともに、「在宅薬学総合体制加算2」について、 単一建物診療患者が1人又は単一建物居住者が1人の場合「イ」を新設し、 100点とした。またイ以外の場合で50点を設けていた。