リーバーは茨城県つくば市に本社があり、もともと心臓外科医だった伊藤氏が創業。アプリ上で医師が健康相談などを行うサービスを展開している。
伊藤氏自身が医師時代の休日当番医を担当した際に、90%がOTC医薬品でも対処が可能であったり、自宅で様子をみればよかったこともあり、リーバーは、受診する必要があるのかのトリアージの役割を持たせる意味があるという。
受診すべきか迷った時に医師に相談できる点がポイントといい、実際はチャットの問診に答えると、テキストで医師からアドバイスが届くという。30分以内に90%程度の返答ができているとする。
OTC医薬品にも医療用医薬品に遜色のない効果があるものがあることから、OTC医薬品の購入を医師が勧める機能があるといい、具体的な商品名まで表示されるとする。
ユーザーの中でOTC医薬品を医師に勧められて購入まで至ったケースは17%。「まだ私たちの努力が足りない面もある」(伊藤氏)としながらも、一方でOTC医薬品を購入した層では約8割で体調改善がみられたとの回答があり、OTC薬活用のメリットが表れているとした。
なお、リーバーを利用して「安心した」との回答は76%あるという。
つくば市などと協働して、無料で市民にこのアプリをダウンロードしてもらう取り組みも進展しており、コロナで呼吸が苦しいなど深刻な症状なのに受診を控えてしまう人などの情報もリアルタイムで共有できたとした。
コロナ禍もあり、遠隔健康相談だけでなく体温などの健康管理機能も併せて利用してもらうケースが増えているといい、小中学校や企業などの利用も進んでいるという。
伊藤氏は、オンライン診療では時間の削減につながらない一方で、リーバーのような遠隔健康相談ではトリアージ機能を発揮することで医療の効率化にもつながるとの考えを示した。
【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨/購入層では8割が体調改善/OTC薬協セミナーでリーバー社講演
【2021.07.19配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)は7月19日、「セルフメディケーションの日シンポジウム 2021」を開き、この中で、医師による遠隔健康相談アプリを展開している株式会社リーバーの代表取締役・伊藤俊一郎氏が講演した。伊藤氏は、リーバーでは医師がOTC薬を製品名まで表示して推奨する仕組みがあり、利用者の17%が実際に購入し、購入した層では8割において体調が改善したと説明した。
関連する投稿
【症状ごとの生活者における対処情報集】東京都医師会も参画し作成へ/セルフメディディケーション推進のデメリット低減
【2026.06.09配信】6月6・7日に開かれた「第20回学術大会 日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会」で、「症状毎の生活者対処情報集の構築・提供プロジェクト」が令和8年度「厚生労働科学特別研究事業」の研究課題として採択されたことが報告された。
【ジェネリック学会OTC分科会】生活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書公表
【2025.10.13配信】日本ジェネリック・バイオシミラー学会のOTC医薬品分科会(分科会⾧・武藤正樹氏)はこのほど、活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書を公表した。10月11日に盛岡市で開催された「日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会 第19回学術総会」「OTC医薬品分科会」のシンポジウムの場で示したもの。シンポジウムは日本OTC医薬品協会当の共催。
【OTC類似薬の保険給付の見直し】日本OTC医薬品協会理事長・磯部総一郎氏に聞く/ 「保険適用除外は必ずしもセルフメディケーションにつながらない」
【2025.04.08配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)理事長の磯部総一郎氏はOTC類似薬の保険給付見直しに関して本紙の取材に答えた。
【東京都医師会】「高額療養費制度の凍結」の声明公表/OTC医薬の活用政策も提案
【2025.03.05配信】東京都医師会は3月5日、「緊急声明 高額療養費制度の凍結について」を公表した。
【ドラッグストア協会】セルメ税制、「OTC薬協とタッグ組み推進を決定」/店頭のデータに基づく資料提示予定
【2025.01.30配信】日本チェーンドラッグストア協会は1月30日に会見を開き、セルフメディケーション税制に関して、日本OTC医薬品協会とタッグを組んで推進することを決めたと説明した。
最新の投稿
【OTC類似薬】鎮痛消炎外用薬、慢性かつ重度の変形性膝関節症などの負担増に経過措置
【2026.08.05配信】厚生労働省は8月5日、「第4回OTC類似薬の保険給付の見直しの実施に向けた技術的検討会」を開催。「中間とりまとめ(案)」を提示し了承した。今後、社会保障審議会医療保険部会等に報告し、令和8年秋頃を目途に結論を得る予定。
【健康増進支援薬局】省令案/受診勧奨後の情報提供回数を知事に報告/パブコメ
【2026.08.04配信】厚生労働省は7月31日、健康増進支援薬局などに関する省令案を示し、パブコメを開始した。受診勧奨を行った後に、当該医療機関や連携機関に対して、利用者の相談内容や薬剤及び医薬品に関する情報を提供した回数を知事に報告する事項とする。
【厚労省】「薬局における適正な業務の確保等について」通知発出/管理薬剤師の他店舗兼務事案発生受け
【2026.08.04配信】厚生労働省は7月30日、通知「薬局における適正な業務の確保等について」を発出した。
【CBD製品】安心して利用できる環境の構築を目指して/業界協議会がセミナー
【2026.07.31配信】CBD製品の安全を確保し消費者が安心して利用できる環境を構築することを目的に設立された団体である一般社団法人カンナビジオール安全・安心協議会がセミナーを開催した。7月31日に開かれた「第26回JAPANドラッグストアショー」のビジネスセミナーとして開いたもの。
【ベースアップ評価料】4月から賃金改善の場合は4月との差分報告可能/「疑義解釈その11」発出
【2026.07.31配信】厚生労働省は7月30日、令和8年調剤報酬改定の「疑義解釈その11」を発出した。