リーバーは茨城県つくば市に本社があり、もともと心臓外科医だった伊藤氏が創業。アプリ上で医師が健康相談などを行うサービスを展開している。
伊藤氏自身が医師時代の休日当番医を担当した際に、90％がOTC医薬品でも対処が可能であったり、自宅で様子をみればよかったこともあり、リーバーは、受診する必要があるのかのトリアージの役割を持たせる意味があるという。
受診すべきか迷った時に医師に相談できる点がポイントといい、実際はチャットの問診に答えると、テキストで医師からアドバイスが届くという。30分以内に９０％程度の返答ができているとする。
OTC医薬品にも医療用医薬品に遜色のない効果があるものがあることから、OTC医薬品の購入を医師が勧める機能があるといい、具体的な商品名まで表示されるとする。
ユーザーの中でOTC医薬品を医師に勧められて購入まで至ったケースは17％。「まだ私たちの努力が足りない面もある」（伊藤氏）としながらも、一方でOTC医薬品を購入した層では約８割で体調改善がみられたとの回答があり、OTC薬活用のメリットが表れているとした。
なお、リーバーを利用して「安心した」との回答は７６％あるという。
つくば市などと協働して、無料で市民にこのアプリをダウンロードしてもらう取り組みも進展しており、コロナで呼吸が苦しいなど深刻な症状なのに受診を控えてしまう人などの情報もリアルタイムで共有できたとした。
コロナ禍もあり、遠隔健康相談だけでなく体温などの健康管理機能も併せて利用してもらうケースが増えているといい、小中学校や企業などの利用も進んでいるという。
伊藤氏は、オンライン診療では時間の削減につながらない一方で、リーバーのような遠隔健康相談ではトリアージ機能を発揮することで医療の効率化にもつながるとの考えを示した。
【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨／購入層では８割が体調改善／OTC薬協セミナーでリーバー社講演
【2021.07.19配信】日本OTC医薬品協会（OTC薬協）は７月19日、「セルフメディケーションの日シンポジウム 2021」を開き、この中で、医師による遠隔健康相談アプリを展開している株式会社リーバーの代表取締役・伊藤俊一郎氏が講演した。伊藤氏は、リーバーでは医師がOTC薬を製品名まで表示して推奨する仕組みがあり、利用者の17％が実際に購入し、購入した層では８割において体調が改善したと説明した。
この記事のライター
関連する投稿
【ジェネリック学会OTC分科会】生活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書公表
【2025.10.13配信】日本ジェネリック・バイオシミラー学会のOTC医薬品分科会（分科会⾧・武藤正樹氏）はこのほど、活習慣病薬のスイッチOTC化の推進で提言書を公表した。10月11日に盛岡市で開催された「日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会 第19回学術総会」「OTC医薬品分科会」のシンポジウムの場で示したもの。シンポジウムは日本OTC医薬品協会当の共催。
【OTC類似薬の保険給付の見直し】日本OTC医薬品協会理事長・磯部総一郎氏に聞く／ 「保険適用除外は必ずしもセルフメディケーションにつながらない」
【2025.04.08配信】日本OTC医薬品協会（OTC薬協）理事長の磯部総一郎氏はOTC類似薬の保険給付見直しに関して本紙の取材に答えた。
【東京都医師会】「高額療養費制度の凍結」の声明公表／OTC医薬の活用政策も提案
【2025.03.05配信】東京都医師会は３月５日、「緊急声明 高額療養費制度の凍結について」を公表した。
【ドラッグストア協会】セルメ税制、「OTC薬協とタッグ組み推進を決定」／店頭のデータに基づく資料提示予定
【2025.01.30配信】日本チェーンドラッグストア協会は１月30日に会見を開き、セルフメディケーション税制に関して、日本OTC医薬品協会とタッグを組んで推進することを決めたと説明した。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
最新の投稿
【2025.10.22配信】日本病院薬剤師会は10月22日に定例会見を開き、高市政権に関して「期待している」とコメントした。
【日本薬剤師会】京都学術大会のオンデマンド配信を追加募集／PECS付与対象
【2025.10.22配信】日本薬剤師会（日薬）は10月22日に定例会見を開き、先ごろ終了した日薬学術大会の「京都大会」のオンデマンド配信を追加募集すると説明した。PECS付与対象となる。
【緊急避妊薬のスイッチOTC】承認取得／あすか製薬、販売元は第一三共HC
【2025.10.20配信】あすか製薬ホールディングスは10月20日、子会社のあすか製薬が緊急避妊薬「ノルレボ」の製造販売承認を取得したと公表した。承認取得を受け、第一三共ヘルスケアが同品の販売元として、発売に向けた情報提供体制の整備を進めるという。
【厚労省_疑義解釈】保険薬局との「特別な関係」で／総合入院体制加算及び急性期充実体制加算施設基準
【2025.10.20配信】厚生労働省は10月20日、令和６年度診療報酬改定に関する「疑義解釈（その30）」を発出した。総合入院体制加算及び急性期充実体制加算の施設基準においては、病院が特定の保険薬局との間で不動産取引等その他の特別な関係があれば、当該保険薬局の所在する建物内に診療所が所在している場合でも、「特定の保険薬局との間で不動産取引等その他の特別な関係がない」に該当しないとした。
【日本チェーンドラッグストア協会】「300店舗以上の区分廃止を」／調剤報酬改定で声明公表
【2025.10.17配信】日本チェーンドラッグストア協会は10月17日に定例会見を開き、調剤報酬改定における「300店舗区分」の見直しを求める声明を公表した。
