リーバーは茨城県つくば市に本社があり、もともと心臓外科医だった伊藤氏が創業。アプリ上で医師が健康相談などを行うサービスを展開している。
伊藤氏自身が医師時代の休日当番医を担当した際に、90％がOTC医薬品でも対処が可能であったり、自宅で様子をみればよかったこともあり、リーバーは、受診する必要があるのかのトリアージの役割を持たせる意味があるという。
受診すべきか迷った時に医師に相談できる点がポイントといい、実際はチャットの問診に答えると、テキストで医師からアドバイスが届くという。30分以内に９０％程度の返答ができているとする。
OTC医薬品にも医療用医薬品に遜色のない効果があるものがあることから、OTC医薬品の購入を医師が勧める機能があるといい、具体的な商品名まで表示されるとする。
ユーザーの中でOTC医薬品を医師に勧められて購入まで至ったケースは17％。「まだ私たちの努力が足りない面もある」（伊藤氏）としながらも、一方でOTC医薬品を購入した層では約８割で体調改善がみられたとの回答があり、OTC薬活用のメリットが表れているとした。
なお、リーバーを利用して「安心した」との回答は７６％あるという。
つくば市などと協働して、無料で市民にこのアプリをダウンロードしてもらう取り組みも進展しており、コロナで呼吸が苦しいなど深刻な症状なのに受診を控えてしまう人などの情報もリアルタイムで共有できたとした。
コロナ禍もあり、遠隔健康相談だけでなく体温などの健康管理機能も併せて利用してもらうケースが増えているといい、小中学校や企業などの利用も進んでいるという。
伊藤氏は、オンライン診療では時間の削減につながらない一方で、リーバーのような遠隔健康相談ではトリアージ機能を発揮することで医療の効率化にもつながるとの考えを示した。
【医師による相談アプリ】OTC薬購入を推奨／購入層では８割が体調改善／OTC薬協セミナーでリーバー社講演
【2021.07.19配信】日本OTC医薬品協会（OTC薬協）は７月19日、「セルフメディケーションの日シンポジウム 2021」を開き、この中で、医師による遠隔健康相談アプリを展開している株式会社リーバーの代表取締役・伊藤俊一郎氏が講演した。伊藤氏は、リーバーでは医師がOTC薬を製品名まで表示して推奨する仕組みがあり、利用者の17％が実際に購入し、購入した層では８割において体調が改善したと説明した。
この記事のライター
関連する投稿
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【東京都薬剤師会】要指導薬などの取扱店が増加／自主点検で判明
【2025.01.10配信】東京都薬剤師会は1月10日に定例会見を開いた。この中で、会員薬局において要指導薬・一般用薬の取り扱い薬局が増加していることがわかった。薬局へのセルフメディケーションにおける役割が注目されていることなどが影響しているとみられる。
【セルフケア・セルメ有識者検討会】「推進に関する工程表」令和７年夏に公表へ／進捗を管理
【2025.01.08配信】厚生労働省は1月８日、「第１回セルフケア・セルフメディケーション推進に関する有識者検討会」を開いた。今後、推進に関する工程表を作成し、進捗を管理する方針。
【厚労省】セルフケア・セルメ推進検討会を来年１月に開催／ほぼ４年ぶり
【2024.12.25配信】厚生労働省は2025年１月８日に、「セルフケア・セルフメディケーション推進に関する有識者検討会」を開く。
【2024.05.21配信】財務省の財政制度等審議会が５月21日に開かれ、“春の建議”となる「我が国の財政運営の進むべき方向」を公表した。その中でセルフメディケーション推進を明記した。医薬品のスイッチ OTC 化を進め、薬局で自ら購入できる医薬品の選択肢を増やしていく必要があるとしたほか、セルフメディケーション推進と整合的な保険給付範囲の見直しとして、「OTC 類似薬に関する薬剤の自己負担の在り方について、保険外併用療養費制度の柔軟な活用・拡大とあわせて検討すべきである」とした。
最新の投稿
【2025.01.22配信】日本薬剤師会は１月22日に定例会見を開いた。この中で記者から、いわゆる“零売”に関する訴訟が起きていることへの見解を求める質問が出た。
【日本薬剤師会】薬機法とりまとめ評価／「地域医薬品提供計画」の文言は入らない見込みも「精神は理解頂けた」
【2025.01.22配信】日本薬剤師会は１月22日に会見を開き、次期薬機法改正に向けた厚労省制度部会のとりまとめへの見解を示した。
【2025.01.20配信】厚生労働省は１月23日から、電子処方箋の院内処方登録機能のプレ運用を開始する。
【日本保険薬局協会】「１社流通」調査／理由の説明あったのはわずか「7.1％」
【2025.01.16配信】日本保険薬局協会は1月16日、定例会見を開き、「１社流通」に関する調査結果を公表した。「一社流通」はメーカーが卸を限定して流通させている医薬品のことで、価格交渉の余地が小さく、薬価の「単品単価交渉」「銘柄別評価」の原則の中で、薬価形成に問題があるのではないかとの指摘が出ているもの。薬局・医療機関からは１社流通の場合は、メーカーからその理由について説明を求める声が高まっている。１社流通品のある多くの薬局で、卸変更や納品時期確認を余儀なくされているだけでなく、患者への欠品対応や継続服用の中断といった供給上の問題も発生していた。
【日本保険薬局協会】「壁を取り除くことから」／薬局間連携に意欲、三木田会長
【2025.01.16配信】日本保険薬局協会は1月16日に定例会見を開いた。この中で会長の三木田慎也氏は、薬局間連携に意欲を示すとともに、会員からは「イメージしづらい」との声もあることを紹介した上で、「まずは壁を取り除くことが必要ではないか」との見方を示した。協会としては、協会の持つ機能を地域の財産としていかに活用してもらうかがテーマだとした。
