決算説明会に関する記事


【ツルハHD】「地域連携薬局は可能な限り目指す」/大手食品会社とのPB開発が進展/日本保険薬局協会での活動も報告/第2四半期決算説明会

【ツルハHD】「地域連携薬局は可能な限り目指す」/大手食品会社とのPB開発が進展/日本保険薬局協会での活動も報告/第2四半期決算説明会

【2021.12.21配信】ツルハホールディングスは12月21日、2022年5月期第2四半期の連結業績(2021年5月16日~2021年11月15日)に関して説明会をオンラインで開催した。調剤事業に関しては来年公表予定の新中期経営計画の中で併設率や売上規模などの数値目標を設定する見込みであるとした。PBについては、日清食品やカゴメなどの大手食品メーカーとの共同開発が進んでいるとした。調剤戦略においては調剤チェーン企業の業界団体である日本保険薬局協会での活動も報告。同協会の学会である日本薬局学会で同社薬剤師が優秀演題を受賞したことに触れた。さらに地域連携薬局に関して、「可能な限り目指していきたい」とした。


【サツドラHD】コープさっぽろとの食品共同購入、来年にも本格展開/第2四半期決算説明会

【サツドラHD】コープさっぽろとの食品共同購入、来年にも本格展開/第2四半期決算説明会

【2021.12.17配信】サツドラホールディングスは12月17日、2022年5月期第2四半期業績(2021年5月16日~2021年11月15日)の決算説明会動画を配信した。業績は小幅な減収増益で、ほぼ横ばいだった。説明にあたった同社社長の富山浩樹氏は、新中期経営も説明し、生鮮取り扱いなどラインロビング強化のほか、地域還元型で生活全般のサービス提供目指す「江差EZOCA」の進展、コープさっぽろとの食品共同購入を来年にも本格展開することなどを説明した。


【コスモス薬品】調剤に「本格的に参入」方針/横山社長「面分業の時代がきた」/併設含め今期20~30店開局へ

【コスモス薬品】調剤に「本格的に参入」方針/横山社長「面分業の時代がきた」/併設含め今期20~30店開局へ

【2021.07.15配信】コスモス薬品は7月15日に決算説明会を開いた。この中で、同社社長の横山英昭氏は、調剤事業に本格的に参入していく意向を示した。(サムネイル画像は説明する横山社長=右)


【ウエルシアHD決算説明会】「後発薬加算の減算」で月1.6億円の減収要因に/かかりつけ指導料算定加速での対応も検討

【ウエルシアHD決算説明会】「後発薬加算の減算」で月1.6億円の減収要因に/かかりつけ指導料算定加速での対応も検討

【2021.07.12配信】ウエルシアホールディングスは7月12日に、2022年2月期第1四半期の連結業績(2021年3月1日~2021年5月31日)の説明会を開催した。この中で後発医薬品体制加算の減算議論に関して質問が出ると、「85%以上の使用率でなければ加算対象にならないと仮定すると月に1億6000万円の減収要因になる」との見方を示した。さらに、この対策として、かかりつけ薬剤師指導料の対応強化を検討しているとした。


【東邦HD決算説明会】ジェネリック薬事業で純度試験等を自社で実施する取り組み説明

【東邦HD決算説明会】ジェネリック薬事業で純度試験等を自社で実施する取り組み説明

【2021.05.19配信】医療用医薬品卸の東邦ホールディングスは5月19日に決算説明会を開き、ジェネリック薬事業に関して、製剤製造企業名を公表している取り組みなどを説明した。ジェネリック医薬品企業で自主回収などのトラブルが相次ぐ中、同社では定量試験、溶出試験、純度試験を自社で実施すること高品質・高付加価値のジェネリック薬の安定供給を実現していきたい考え。


【薬王堂H D決算説明会詳報】出店前期27→今期40店舗計画へ

【薬王堂H D決算説明会詳報】出店前期27→今期40店舗計画へ

【2021.04.19配信】薬王堂ホールディングスは4月19日、2021年2月期決算説明会の動画配信を行い、代表取締役社長の西郷辰弘氏がプレゼンした。


【スギHD決算説明会詳報】杉浦副社長「2025年までに薬局は3分類される」「認定薬局制度は薬局の活躍を促すもの」

【スギHD決算説明会詳報】杉浦副社長「2025年までに薬局は3分類される」「認定薬局制度は薬局の活躍を促すもの」

【2021.04.15配信】スギホールディングスはスギホールディングスは4月13日に2021年2月期の決算説明を行い、杉浦克典副社長(5月中旬に社長に就任予定)による説明動画配信を行った。その中で、杉浦副社長は今年8月から始まる認定薬局制度について言及。「2025年には全ての薬局が地域連携薬局、専門医療機関連携薬局、どちらにも属さない薬局に分類される」と見通した。また制度の意味を「優れた医薬品や医療機器を安全に早く効率的に患者様に提供することを目指し、地域包括ケアシステムの中で薬局・薬剤師の更なる活躍を促すもの」と話した。こうした認識のもと、同社では地域連携薬局、専門医療機関連携薬局の認定を目指していく方針。


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