ココカラファインは、地域の人々の健康増進およびセルフメディケーションの推進を目指し、5 月 24 日、検体測定室設置店舗を 111 店舗に拡大した。
これにより、血糖値の測定が 30 店舗で、また血糖値・HbA1c・脂質 3 項目（中性脂肪、LDL・HDL コレステロール）の測定が健康サポート薬局を中心とする 81 店舗で可能となった。
地域の人々が自身の健康状態を把握することができる環境を整え、さらには適切な受診勧奨に
よる疾病の早期発見、重症化予防につなげることで、健康寿命延伸が期待できるとする。同社は、健康に関する様々な検査機能を備えた健康サポート薬局の展開を進めている。
今後もセルフメディケーションの推進に取り組み、地域の皆様の健康維持・増進に貢献していく方針。
検体測定室は、自己穿刺により指先から採取したわずかな血液を用い、糖尿病や脂質異常症といった生活習慣病に関係のある項目を検査できる。一般的な健康診断では検査する機会が少ない随時血糖を測定できるため、食後の血糖値が異常に高くなる「かくれ糖尿病」が見つけやすいことも魅力のひとつ。
検査項目は以下の通り。
・血糖値（随時血糖） ・HbA1c ・脂質 3 項目（中性脂肪、LDL・HDL コレステロール）
検体測定室設置店舗は111 店舗。
血糖値・HbA1ｃ・脂質 3 項目の測定に対応は81 店舗。
血糖値の測定のみに対応は30 店舗。
同社公式サイトでも検体測定室について解説している。https://www.cocokarafine.co.jp/f/dsf_kentai
また、次の店舗検索機能により、健康サポート薬局や血液検査実施店舗の絞り込みが可能。
店舗検索ページ：https://www.cocokarafine.co.jp/searchstore/CSsStoreTop.jsp
【薬局での血液検査を拡大】ココカラファイン111店舗に「検体測定室」設置拡大／健康セルフチェックを支援
【2021.05.25配信】ココカラファインは、自己穿刺により指先から採取したわずかな血液を用い、糖尿病や脂質異常症といった生活習慣病に関係のある項目を検査できる「検体測定室」の設置を拡大する。設置店舗は５月24日に111店舗となった。健康セルフチェックを支援していきたい考え。
この記事のライター
関連する投稿
【症状ごとの生活者における対処情報集】東京都医師会も参画し作成へ／セルフメディディケーション推進のデメリット低減
【2026.06.09配信】６月６・７日に開かれた「第20回学術大会 日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会」で、「症状毎の生活者対処情報集の構築・提供プロジェクト」が令和8年度「厚生労働科学特別研究事業」の研究課題として採択されたことが報告された。
【ココカラファインHC】シグマ薬品（大阪府八尾市）の７店舗譲受
【2025.09.22配信】株式会社マツキヨココカラ＆カンパニーのグループ会社である株式会社ココカラファインヘルスケア（本社：神奈川県横浜市）は９月22日、ドラッグストア、調剤薬局を運営するシグマ薬品株式会社（本社：大阪府八尾市）から、ドラッグストア事業および調剤薬局事業の一部を譲り受けることを決定し、同日、事業譲渡契約を締結したと公表した。
【東京都医師会】「高額療養費制度の凍結」の声明公表／OTC医薬の活用政策も提案
【2025.03.05配信】東京都医師会は３月５日、「緊急声明 高額療養費制度の凍結について」を公表した。
【ドラッグストア協会】セルメ税制、「OTC薬協とタッグ組み推進を決定」／店頭のデータに基づく資料提示予定
【2025.01.30配信】日本チェーンドラッグストア協会は１月30日に会見を開き、セルフメディケーション税制に関して、日本OTC医薬品協会とタッグを組んで推進することを決めたと説明した。
【薬機法改正】健サポ薬局→「健康増進支援薬局」として認定薬局に
【2025.01.27配信】厚生労働省は1月27日、自民党厚労部会に次期薬機法改正の内容について説明した。その中で、これまで“届出制”だった健康サポート薬局について、「健康増進支援薬局」として認定薬局に加える考えを示した。
最新の投稿
【日本保険薬局協会】調剤報酬改定、「地方」に厳しい可能性／影響調査
【2026.09.10配信】日本保険薬局協会は９月10日に定例会見を開き、令和８年度調剤報酬改定の影響調査を公表した。
【2026.09.09配信】厚生労働省は９月９日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、“OTC類似薬”に関連する処方箋様式の改正案を示した。「一部保険外療養」の欄を追加する。
【OTC薬協】小学校へ出前授業／『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会（会⾧：上原 茂氏）は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会（教育⾧：小黒 仁史氏）の協力のもと、2025年12月～2026年3月にかけて、区立小学校８校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会（会⾧：田中 敏郎氏）および一般社団法人蒲田薬剤師会（会⾧：多田 善幸氏）の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【次世代薬局研究会】特別講演会「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」
【2026.09.08配信】次世代薬局研究会は10月18日（日）に特別講演会を開催する。テーマは、「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」。講師は日本製薬工業協会（製薬協） 産業政策委員会 委員長の草開義隆氏。
【茨城県薬】県と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結／薬局等での緊急避妊薬の一般販売開始受け
【2026.09.08配信】茨城県は９月７日、茨城県薬剤師会と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結したと公表した。茨城県のほか、いばらき被害者支援センター、茨城県産婦人科医会、茨城県医師会、県警察で構成する「性暴力被害者サポートネットワーク茨城」に県薬も参画。県薬は相談窓口の周知や同意に基づく情報提供の役割を担う。
