協会は「新しいOTC医薬品の提供方法の提案」も説明。
血圧や脂質、尿酸などについては自覚症状がないことから、自覚症状に代わる自己管理指標の設定やその記録を生活者が取得することが必要と提示。また、提供体制としても、薬剤師からの適切な服薬指導やフォローアップ、メーカーからも適正販売や適正使用を促進・管理していくことが前提と考えているとした。
その上で、そのためには①生活者情報の確認（状態が安定していること、例えば服薬中の薬が一定期間変更されていないこと等）、②検査環境の提供とともに定期的な検査を行っていることの確認、医師と薬剤師との連携、③適正使用ガイド（対象者、副作用マネジメント等）、④受診勧奨フローチャートーーなどの活用が考えられるとした。
適正な使用に向けては、適正使用ガイドを作成・推進するほか、取り決めを遵守しない販売店にはメーカーは出荷しない停止措置を設けることも案として示した。受診勧奨フローチャート、生活者情報の確認、検査環境の整備、必要な受診勧奨などを行い、定期的な健康診断や食事・運動の記録や身体計測記録を行うとし、条件をクリアできない生活者には販売を停止することも案として示した。
協会では今回、７月に行ったWEB調査の結果も公表。高血圧治療をしている935人のうち、約半数の440人が６か月以上同一の薬が処方されており、そのうち、通院の目的が「薬の処方を受けること」の人は3割の140人であり、さらにそのうちスイッチの購入意向のある人は約半数の73人だった。
WEB調査結果については、協会が展開しているアドバイザリーボードなどでも各種の意見があるところという。例えば、今回の調査はあくまで生活者の意識調査であり、カルテなど医師の見解が含まれていないために限界がある、といった意見があったという。
また、高血圧などを対象としたOTC薬の活用に関しては、対象者について、状態が安定していて 治療されていない人、治療を中断してしまった人なども考えられるという意見もある一方、幅広い対象とすることには、血圧の管理がしっかりできるのか、OTC薬を服薬してもかえって管理できなくなるのではなどの意見もあったという。医師がしっかり管理して処方すべきとの意見もあるという。
会見した協会理事長の磯部総一郎氏は、協会としてはアドバイザリーボードなども通して環境整備をしっかりしていくことが重要との考えを表明。
その上で、コロナ禍で検査薬・OTC薬の活用が求められたように、人口が減少していく2040年問題ではコロナ禍と同様の状況になる可能性があるのではないかと指摘。2040年を迎えてから問題解決にOTC薬が有効だと認められてもすぐには整備がいきわたらず、ジェネリック医薬品と同様の問題が起きるのではないかとの危惧があるとし、今から「2040年問題」に向けてOTC薬活用への議論を深めるべきだと強調した。
