OTC 薬協は、2022 年度に健康教育プロジェクトを発足させて、小学生や中学生、高校生に向けたヘルスリテラシー向上のための健康教育について、教育現場の調査に基づき検討を進めてきた。
また、OTC薬協では、セルフケア・セルフメディケーション推進策への提言やOTC医薬品・OTC検査薬などの活用に関連する政策について、有識者の意見を聞くアドバイザリーボードを2023年2月に発足しており、ここでも健康教育の在り方についての意見が出ていた。こうした場での意見も踏まえ、一部教材の見直しを行い、手引きと共に公開することとしたもの。
「手引き」では、「くすり教育教材(中学生と高校生向け)」の構成、各章ごとの目的・ねらい、学習のポイントなどをわかりやすく解説しており、学校教育等で活用する場合の参考にできる内容となっている。
公開サイトは以下の通り。
OTC 薬協 WEB サイト 「くすり教育教材(中学生・高校生向け)」~健康教育プロジェクト~
https://www.jsmi.jp/med/education/index.html
主な章立ては以下の通り (中学生・高校生向け)。
1章「健康でいるために」
2章「薬とは」
3章「薬の剤形と特徴」
4章「薬を正しく使うには」
5章「薬の主作用と副作用」
6章「薬の規制」
7章 「ヘルスリテラシーとセルフ メディケーション」
OTC薬協では今後、小学生に対する健康教育支援にも取組み、くすりに係わるあらゆる場(薬物乱用防止教育、くすり教育など)において、健康三原則(栄養、運動、睡眠)に基づく健康教育の定着を目指したいとしている。
また、そのための成功事例づくり、関係者への支援、エビデンスづくりなども併せて行う予定。ヘルスリテラシーの向上による健康で豊かな社会実現のため、短期、長期で取組む課題を整理し、教育現場の実情も加味しながら教育担当者(教諭、養護教諭、学校薬剤師等)の方々へ必要な情報支援を行っていくとしている。
なお、「ヘルスリテラシー」は、健康リテラシーとも呼ばれており、自分に必要な健康情報、医療情報を見極める力のこと。 健康や医療についての情報を入手し、理解し、その情報の確かさを評価し、活 用できる知識力や意欲、能力などを指す。ヘルスリテラシーを向上させることによって、自分の健康増進や疾病予防について正しく判断し、行動することから健やかな心身を作り、生活の質を維持・ 向上させることができる。協会では、医薬品の適正使用と有効性・安全性の知識・理解を深めることは、国民の役割として法律(医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する 法律第一条の六)で求められており、ヘルスリテラシー向上のための一歩につながるものとしている。
【OTC薬協】中高生向け教育教材を提供/健康教育支援
【2023.07.24配信】日本OTC医薬品協会(会長:杉本雅史氏、OTC薬協)7月24日、生活者のヘルスリテラシー向上のための健康教育支援と環境整備を目的に、中学生と高校生の教育担当者に向けた「くすり教育教材」とその活用に関する「手引き」の提供を開始した。OTC薬協のWEB サイトに公開したもの。ヘルスリテラシー向上のための健康教育支援と環境整備に着手した。
関連する投稿
【OTC薬協】小学校へ出前授業/『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会(会⾧:上原 茂氏)は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会(教育⾧:小黒 仁史氏)の協力のもと、2025年12月~2026年3月にかけて、区立小学校8校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会(会⾧:田中 敏郎氏)および一般社団法人蒲田薬剤師会(会⾧:多田 善幸氏)の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【OTC薬協】新会長に上原茂氏(大正製薬社長)/書面で就任所信表明
【2025.05.19配信】日本OTC医薬品協会は5月19日、新会長に上原茂氏(大正製薬社長、大正製薬ホールディングス社長)が就任したと発表した。就任会見は行わず、所信表明である「会長就任のご挨拶」を書面で配信した。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【OTC薬協】小学生向けの「くすり教育教材」、今年度に公表へ/「第4回アドバイザリーボード」開催
【2023.12.1配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)はこのほど、「第 4 回アドバイザリーボード」の開催概要を公表した。小学生向けの「くすり教育教材」について、今年度の公表を目標に準備を進めていくこととしたという。
【OTC薬協】「2040年問題」へ、OTC薬活用を/今後の活動方針など公表/高血圧関連調査も公表
【2023.08.23配信】日本OTC医薬品協会は8月23日に記者会見を開き、このほど策定した協会ポリシーや今後の活動方針などを公表した。「2040年問題」へ向けてOTC薬活用を提言していくことなどが大きな柱。今後、厚労省「医薬品販売制度検討会」など、多彩な場を通して、協会の理念を伝えていく方針。
最新の投稿
【2026.09.09配信】厚生労働省は9月9日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、“OTC類似薬”に関連する処方箋様式の改正案を示した。「一部保険外療養」の欄を追加する。
【OTC薬協】小学校へ出前授業/『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会(会⾧:上原 茂氏)は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会(教育⾧:小黒 仁史氏)の協力のもと、2025年12月~2026年3月にかけて、区立小学校8校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会(会⾧:田中 敏郎氏)および一般社団法人蒲田薬剤師会(会⾧:多田 善幸氏)の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【次世代薬局研究会】特別講演会「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足・出荷調整)を考える」
【2026.09.08配信】次世代薬局研究会は10月18日(日)に特別講演会を開催する。テーマは、「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足・出荷調整)を考える」。講師は日本製薬工業協会(製薬協) 産業政策委員会 委員長の草開義隆氏。
【茨城県薬】県と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結/薬局等での緊急避妊薬の一般販売開始受け
【2026.09.08配信】茨城県は9月7日、茨城県薬剤師会と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結したと公表した。茨城県のほか、いばらき被害者支援センター、茨城県産婦人科医会、茨城県医師会、県警察で構成する「性暴力被害者サポートネットワーク茨城」に県薬も参画。県薬は相談窓口の周知や同意に基づく情報提供の役割を担う。
【2026.09.07配信】一般社団法人日本医薬品登録販売者会(会長:横山英昭氏)は9月7日、元厚生労働省事務次官の大島一博氏が理事に就任したと公表した。就任は9月7日付け。セルフメディケーション推進のための取り組みを一層強化する考え。