OTC 薬協は、2022 年度に健康教育プロジェクトを発足させて、小学生や中学生、高校生に向けたヘルスリテラシー向上のための健康教育について、教育現場の調査に基づき検討を進めてきた。
また、OTC薬協では、セルフケア・セルフメディケーション推進策への提言やOTC医薬品・OTC検査薬などの活用に関連する政策について、有識者の意見を聞くアドバイザリーボードを2023年2月に発足しており、ここでも健康教育の在り方についての意見が出ていた。こうした場での意見も踏まえ、一部教材の見直しを行い、手引きと共に公開することとしたもの。
「手引き」では、「くすり教育教材(中学生と高校生向け)」の構成、各章ごとの目的・ねらい、学習のポイントなどをわかりやすく解説しており、学校教育等で活用する場合の参考にできる内容となっている。
公開サイトは以下の通り。
OTC 薬協 WEB サイト 「くすり教育教材(中学生・高校生向け)」~健康教育プロジェクト~
https://www.jsmi.jp/med/education/index.html
主な章立ては以下の通り (中学生・高校生向け)。
1章「健康でいるために」
2章「薬とは」
3章「薬の剤形と特徴」
4章「薬を正しく使うには」
5章「薬の主作用と副作用」
6章「薬の規制」
7章 「ヘルスリテラシーとセルフ メディケーション」
OTC薬協では今後、小学生に対する健康教育支援にも取組み、くすりに係わるあらゆる場(薬物乱用防止教育、くすり教育など)において、健康三原則(栄養、運動、睡眠)に基づく健康教育の定着を目指したいとしている。
また、そのための成功事例づくり、関係者への支援、エビデンスづくりなども併せて行う予定。ヘルスリテラシーの向上による健康で豊かな社会実現のため、短期、長期で取組む課題を整理し、教育現場の実情も加味しながら教育担当者(教諭、養護教諭、学校薬剤師等)の方々へ必要な情報支援を行っていくとしている。
なお、「ヘルスリテラシー」は、健康リテラシーとも呼ばれており、自分に必要な健康情報、医療情報を見極める力のこと。 健康や医療についての情報を入手し、理解し、その情報の確かさを評価し、活 用できる知識力や意欲、能力などを指す。ヘルスリテラシーを向上させることによって、自分の健康増進や疾病予防について正しく判断し、行動することから健やかな心身を作り、生活の質を維持・ 向上させることができる。協会では、医薬品の適正使用と有効性・安全性の知識・理解を深めることは、国民の役割として法律(医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する 法律第一条の六)で求められており、ヘルスリテラシー向上のための一歩につながるものとしている。
【OTC薬協】中高生向け教育教材を提供/健康教育支援
【2023.07.24配信】日本OTC医薬品協会(会長:杉本雅史氏、OTC薬協)7月24日、生活者のヘルスリテラシー向上のための健康教育支援と環境整備を目的に、中学生と高校生の教育担当者に向けた「くすり教育教材」とその活用に関する「手引き」の提供を開始した。OTC薬協のWEB サイトに公開したもの。ヘルスリテラシー向上のための健康教育支援と環境整備に着手した。
関連する投稿
【OTC薬協】新会長に上原茂氏(大正製薬社長)/書面で就任所信表明
【2025.05.19配信】日本OTC医薬品協会は5月19日、新会長に上原茂氏(大正製薬社長、大正製薬ホールディングス社長)が就任したと発表した。就任会見は行わず、所信表明である「会長就任のご挨拶」を書面で配信した。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【OTC薬協】小学生向けの「くすり教育教材」、今年度に公表へ/「第4回アドバイザリーボード」開催
【2023.12.1配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)はこのほど、「第 4 回アドバイザリーボード」の開催概要を公表した。小学生向けの「くすり教育教材」について、今年度の公表を目標に準備を進めていくこととしたという。
【OTC薬協】「2040年問題」へ、OTC薬活用を/今後の活動方針など公表/高血圧関連調査も公表
【2023.08.23配信】日本OTC医薬品協会は8月23日に記者会見を開き、このほど策定した協会ポリシーや今後の活動方針などを公表した。「2040年問題」へ向けてOTC薬活用を提言していくことなどが大きな柱。今後、厚労省「医薬品販売制度検討会」など、多彩な場を通して、協会の理念を伝えていく方針。
【OTC薬協】新体制公表/会長に杉本雅史氏 (ロート製薬)/協会会長2度目の登板
【2023.05.22配信】日本OTC医薬品協会は5月22日に会見を開き、正副会長ほかの新体制を公表した。会長に杉本雅史氏 (ロート製薬)が就く。
最新の投稿
【薬剤師臨床研修】全国31グループで“病院間”連携で実施/日病薬
【2026.08.20配信】日本病院薬剤師会は8月19日に定例会見を開き、薬剤師臨床研修事業の実施について説明した。全国31グループを認定し、地域の複数の病院や薬局が連携して臨床研修を実施する。単独ではガイドラインに準拠した臨床研修の実施が難しい医療機関でも施設間連携により可能とし、実施施設の増加を目指す。関連する調査研究や指導薬剤師のe-ラーニングは厚労省委託事業として採択された。
【2026.08.19配信】厚生労働省は8月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定する方針とした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計7名の薬剤師派遣/県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は8月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は8月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は6月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 <有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋>