【Meファルマ】「共同開発」など後発薬の知識を解説するニュースレターを刊行

【Meファルマ】「共同開発」など後発薬の知識を解説するニュースレターを刊行

【2022.01.14配信】明治グループのジェネリック医薬品メーカーであるMeファルマはこのほど、ジェネリック医薬品への理解を深めてもらうことを目的にしたニュースレターを作成した。「ジェネリック医薬品の品質」をテーマにした前編と、「安定供給」に焦点を絞った後編の2部構成となっている。前編では、ジェネリック医薬品特有の「共同開発」などの仕組みなどを解説している。同社ホームページから閲覧できる。https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/me-pharma/newsletter/index.html


 Meファルマはジェネリック医薬品への理解を深めてもらうことを目的としたニュースレターを作成、公表した。

 「前編」のテーマは「ジェネリック医薬品の品質問題」。主な内容は以下の通り。
・ジェネリック医薬品を販売する4つの方法:ジェネリック医薬品を販売するには「自社開発」「共同開発」「小分け」「仕入れ」の4種類がある。特に「共同開発」とは何かを解説。
・それぞれ販売までの手法の内容:上記の4つの手法のメリット・デメリットを解説。
・ジェネリック医薬品の品質:ジェネリック医薬品の品質とは何かを考える内容。
・Me ファルマから品質に関するメッセージ

 「後編」のテーマは「ジェネリック医薬品の安定供給」。主な内容は以下の通り。
・安定供給の現状:ジェネリック医薬品の供給不足の品目や入手困難なジェネリック医薬品の背景について解説。
・ 行政や薬局業界での取り組み:ジェネリック医薬品の安定供給を目指すにあたり、行政や薬局の反応について解説。
・安定供給を実現させるための今後の展望:ジェネリック医薬品の供給体制が回復するための2つの考え方を解説。
・Meファルマから安定供給に関するメッセージ:「少品種」「大量生産」という生産体制が、安定供給に繋がっていることを解説。

 下記URLから閲覧できる。
https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/me-pharma/newsletter/index.html

 監修は、日本ジェネリック医薬品学会理事(日本薬剤師会相談役)の漆畑稔氏。

 Me ファルマの概要は以下の通り。
 日本が直面している超高齢社会で高品質なジェネリック医薬品を将来にわたり安定的に提供することを目的に2016年12月に設立された会社。今後ますます厳しくなるジェネリック医薬品を取り巻く環境において、明治グループとして高品質を保ちながら安定的な供給を継続を志向する。

この記事のライター

関連するキーワード


後発医薬品 Meファルマ

関連する投稿


【選定療養の影響調査】ヒルドイドの調剤額が4割超減/インテージリアルワールド社

【選定療養の影響調査】ヒルドイドの調剤額が4割超減/インテージリアルワールド社

【2024.11.15配信】株式会社インテージリアルワールドはこのほど、長期品の選定療養導入による後発医薬品への切替の影響を調査した。その結果、選定療養対象薬剤の推計調剤金額トップ10の薬剤のうち、ヒルドイド、プログラフ、グリベック、シムビコート、ネキシウム、アジルバなど、6製品において調剤金額が前月比で3割以上減少していた。ヒルドイドでは4割超減少している。同社データベース Cross Fact の2024年10 月データを基に、院外調剤市場における医療用医薬品の動きを見たもの。


【厚労省】後発薬の「ロードマップ」策定・公表

【厚労省】後発薬の「ロードマップ」策定・公表

【2024.09.30配信】厚生労働省は9月30日、「安定供給の確保を基本として、後発医薬品を適切に使用していくためのロードマップ」及び「バイオ後続品の使用促進のための取組方針」を策定・公表した。


【医薬品の安定供給へ】後発薬業界ができること/東和薬品が講演

【医薬品の安定供給へ】後発薬業界ができること/東和薬品が講演

【2024.05.28配信】5月25日に名古屋で開かれた「日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会 学術大会」で、東和薬品執行役員の田中俊幸氏が「ジェネリック医薬品産業のあるべき姿の構築に向けて」と題して講演した。


【先発薬と後発薬の薬価が同等になると?】先発薬の処方量最大1.9倍/民間調査

【先発薬と後発薬の薬価が同等になると?】先発薬の処方量最大1.9倍/民間調査

【2023.10.19配信】日本システム技術株式会社は、独自に保有しているレセプトデータを中心としたメディカルビッグデータ「REZULT」を基に、薬価改定による先発品医薬品の薬価が後発品と同額となったときの影響について独自調査を実施した。その結果、先発薬の処方量は最大1.9倍で、後発薬の処方量も下がらなかった。


【医薬品供給状況】7月調査、通常出荷は78%/前月から大きな変化なし

【医薬品供給状況】7月調査、通常出荷は78%/前月から大きな変化なし

【2023.08.22配信】厚生労働省は8月22日までに、医薬品供給状況にかかる調査の2023年7月分調査結果をホームページに掲載した。それによると、「限定出荷」 と 「供給停止」 の品目は全体の22%。通常出荷は78%だった。前月から大きな変化はなかった。


最新の投稿


【東京都・厚労省】11月24日に「麻薬・覚醒剤・大麻乱用防止運動東京大会」

【東京都・厚労省】11月24日に「麻薬・覚醒剤・大麻乱用防止運動東京大会」

【2025.10.29配信】東京都薬務課は10月29日に定例会見を開き、令和7年11月24日(月曜日・祝日)13時30分から15時45分まで、令和7年度「麻薬・覚醒剤・大麻乱用防止運動東京大会」を開催することを説明した。今年は2年に一度の厚労省との共催年で、広い層に関心を持ってもらうため、多彩なタレントを招聘している。


【東京都薬務課】試買で指定薬物検出/前年9品目増の11物品から

【東京都薬務課】試買で指定薬物検出/前年9品目増の11物品から

【2025.10.29配信】東京都薬務課は10月29日、定例会見を開き、試買検査によって11物品から危険ドラッグを検出したことを説明した。9月29日に公表済み。前回公表の昨年11月の検査結果では2物品からの検出であり、薬務課では「11物品からの検出は多く驚いている」としている。今回の結果を受け、今後の試買を適切に行っていく方針。


【敷地内薬局】日医委員、診療所除外規定「削除も含めて検討すべき」/中医協

【敷地内薬局】日医委員、診療所除外規定「削除も含めて検討すべき」/中医協

【2025.10.24配信】厚生労働省は10月24日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、「敷地内薬局」を個別事項として議論した。敷地内薬局を巡っては、令和2年度診療報酬改定において従来から存在する医療モールへの配慮として、「ただし、当該保険薬局の所在する建物内に診療所が所在している場合を除く」という「ただし書き」で除外規定が設けられていた。しかし昨今、特別な関係のある病院の敷地内にある保険薬局の同一建物に、別途診療所を誘致することで、ただし書きにより、特別調剤基本料Aの対象となることを回避する薬局事例などが問題になっていた。この問題に関連し、日本医師会委員は「ただし書きの削除も含めて検討すべき」と述べた。


【敷地内薬局】日薬「グループ減算含め検討を」/中医協

【敷地内薬局】日薬「グループ減算含め検討を」/中医協

【2025.10.24配信】厚生労働省は10月24日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、「敷地内薬局」を個別事項として議論した。この中で日本薬剤師会(日薬)副会長の森昌平氏は前回改定で答申書付帯意見に落ち着いた敷地内薬局の“グループ減算”について、「敷地内薬局問題の改善が見えないのであればこのグループ減算も含め、あらゆる措置を引き続き検討していく必要があると考える」と述べた。


【日本保険薬局協会】“48薬効”、一定販売実績は3カテゴリーのみ/調査公表

【日本保険薬局協会】“48薬効”、一定販売実績は3カテゴリーのみ/調査公表

【2025.10.23配信】日本保険薬局協会は10月23日、定例会見を開き、「一般用医薬品等の取扱いに係る調査報告書」を公表した。それによると、地域支援体制加算の届出薬局等に求められる「基本的な48薬効群」に関して、1カ月間で販売実績があった割合が30%を超えたのはわずか3カテゴリーに留まったとした。協会では「一律的な備蓄」から、「地域医療のニーズや、薬剤師の専門的な知見に基づき推奨する品目を備蓄する」という、柔軟な仕組みを求めたい考え。


ランキング


>>総合人気ランキング