Meファルマはジェネリック医薬品への理解を深めてもらうことを目的としたニュースレターを作成、公表した。
「前編」のテーマは「ジェネリック医薬品の品質問題」。主な内容は以下の通り。
・ジェネリック医薬品を販売する4つの方法:ジェネリック医薬品を販売するには「自社開発」「共同開発」「小分け」「仕入れ」の4種類がある。特に「共同開発」とは何かを解説。
・それぞれ販売までの手法の内容:上記の4つの手法のメリット・デメリットを解説。
・ジェネリック医薬品の品質:ジェネリック医薬品の品質とは何かを考える内容。
・Me ファルマから品質に関するメッセージ
「後編」のテーマは「ジェネリック医薬品の安定供給」。主な内容は以下の通り。
・安定供給の現状:ジェネリック医薬品の供給不足の品目や入手困難なジェネリック医薬品の背景について解説。
・ 行政や薬局業界での取り組み:ジェネリック医薬品の安定供給を目指すにあたり、行政や薬局の反応について解説。
・安定供給を実現させるための今後の展望:ジェネリック医薬品の供給体制が回復するための2つの考え方を解説。
・Meファルマから安定供給に関するメッセージ:「少品種」「大量生産」という生産体制が、安定供給に繋がっていることを解説。
下記URLから閲覧できる。
https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/me-pharma/newsletter/index.html
監修は、日本ジェネリック医薬品学会理事(日本薬剤師会相談役)の漆畑稔氏。
Me ファルマの概要は以下の通り。
日本が直面している超高齢社会で高品質なジェネリック医薬品を将来にわたり安定的に提供することを目的に2016年12月に設立された会社。今後ますます厳しくなるジェネリック医薬品を取り巻く環境において、明治グループとして高品質を保ちながら安定的な供給を継続を志向する。
【Meファルマ】「共同開発」など後発薬の知識を解説するニュースレターを刊行
【2022.01.14配信】明治グループのジェネリック医薬品メーカーであるMeファルマはこのほど、ジェネリック医薬品への理解を深めてもらうことを目的にしたニュースレターを作成した。「ジェネリック医薬品の品質」をテーマにした前編と、「安定供給」に焦点を絞った後編の2部構成となっている。前編では、ジェネリック医薬品特有の「共同開発」などの仕組みなどを解説している。同社ホームページから閲覧できる。https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/me-pharma/newsletter/index.html
関連する投稿
【後発医薬品調剤率】直近8年で初の減少/令和7年度は81.1%
【2026.08.31配信】厚生労働省は8月31日までに「令和7年度調剤医療費(電算処理分)の動向」を公表した。それによると、後発医薬品調剤率において、少なくとも直近8年間の調査結果中、初の減少となった。
【選定療養の影響調査】ヒルドイドの調剤額が4割超減/インテージリアルワールド社
【2024.11.15配信】株式会社インテージリアルワールドはこのほど、長期品の選定療養導入による後発医薬品への切替の影響を調査した。その結果、選定療養対象薬剤の推計調剤金額トップ10の薬剤のうち、ヒルドイド、プログラフ、グリベック、シムビコート、ネキシウム、アジルバなど、6製品において調剤金額が前月比で3割以上減少していた。ヒルドイドでは4割超減少している。同社データベース Cross Fact の2024年10 月データを基に、院外調剤市場における医療用医薬品の動きを見たもの。
【2024.09.30配信】厚生労働省は9月30日、「安定供給の確保を基本として、後発医薬品を適切に使用していくためのロードマップ」及び「バイオ後続品の使用促進のための取組方針」を策定・公表した。
【医薬品の安定供給へ】後発薬業界ができること/東和薬品が講演
【2024.05.28配信】5月25日に名古屋で開かれた「日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会 学術大会」で、東和薬品執行役員の田中俊幸氏が「ジェネリック医薬品産業のあるべき姿の構築に向けて」と題して講演した。
【先発薬と後発薬の薬価が同等になると?】先発薬の処方量最大1.9倍/民間調査
【2023.10.19配信】日本システム技術株式会社は、独自に保有しているレセプトデータを中心としたメディカルビッグデータ「REZULT」を基に、薬価改定による先発品医薬品の薬価が後発品と同額となったときの影響について独自調査を実施した。その結果、先発薬の処方量は最大1.9倍で、後発薬の処方量も下がらなかった。
最新の投稿
【日薬・NPhA・JACDS】3 団体共同の広告企画/薬剤師が提供する「3 つの安心」訴求
【2026.10.16配信】日本薬剤師会(日薬)、日本保険薬局協会(NPhA)、日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)の薬局関連3団体は10月16日、共同広告を実施すると公表した。昨年度に続き、薬剤師の専門性や役割について訴求する内容。
【2026.10.15配信】厚生労働省は10月15日までに「令和8年度 地域における医薬品提供体制等の構築・強化に係るモデル事業」の実施要項を公表した。申し込みは令和8年10月13日(火)から開始しており、締め切りは10月30日(金)まで。
【2026.10.14配信】日本薬剤師会(日薬)会長の岩月進氏は10月14日に開かれた定例会見で、日本保険薬局協会など薬局関連団体が中央社会保険医療協議会(中医協)へ委員参画を求める意見を公表したことに対してコメントした。
【2026.10.12配信】10月12日、新潟で開かれた「第59回日本薬剤師会学術大会」が閉幕した。来年、2027年の第60回大会は福島県で開催される。大会運営委員長を務める福島県薬剤師会会長の長谷川祐一氏は、「東日本大震災という困難を乗り越えた経験のある福島だからこそ発信できる学びと実践を全国の皆様と共有できる大会を目指す」と語った。
【日薬都道府県会長会】攻めの予防医療「U.E.N.O.Plan」に薬剤師の文字ないのは「残念」/奈良県薬
【2026.10.10配信】日本薬剤師会は10月10日に都道府県会長協議会を開催した。この中で奈良県薬剤師会会長の後岡伸爾氏は厚生労働省が公表した「攻めの予防医療」の施策である「U.E.N.O.Plan」に、薬剤師や薬局の文字がなかったことに対し「残念だ」との考えを示した。