True Data社のデータ分析によると、全国ドラッグストアにおける2021年6月の1店舗あたりの購買金額は、前年同月比5.5%減少。
客数をあらわす1店舗あたりのレシート枚数は前年同月に比べて7.6%減少した。
一方、1レシートあたりの購買金額は2.3%増加した。1回の買い物でまとめて購入する傾向は継続している。
カテゴリ別の対前年伸び率ランキングでは、最も売り上げを伸ばしたのは「農産珍味」(むき栗、ナッツ、干しいもなど)で、前年同月比38.8%増だった。前月に続き、2か月連続で伸び率ランキング1位を記録した。
ランキング2位の「解熱鎮痛薬」は前年同月比35.3%増。
前月はTOP10圏外だった「スピリッツ」が前年同月比10.6%増、「ビール」が10.5%増、それぞれ売り上げを伸ばした。
全国食品スーパーマーケットにおける2021年6月の1店舗あたりの購買金額は、前年同月比0.3%減少。カテゴリ別の対前年伸び率ランキングでは1位が「解熱鎮痛薬」で、前年同月比42.0%増だった。
本分析は、全国ドラッグストア、食品スーパーマーケットのPOSデータをもとに統計化した購買データで集計。データには店舗・個人を特定する情報は含まれていない。
データ出典はTrue Data。
同社は日用消費財メーカー企業を対象に、月次レポート「新型コロナウイルスで変化した購買行動分析レポート」を提供している。レポートでは、ドラッグストア・スーパーマーケットの購買金額、カテゴリ別などのデータを掲載し、新型コロナウイルスの流行による消費の変化をまとめている。
本レポートの抜粋版(ドラッグストア版)は下記からダウンロードできる。
https://www.truedata.co.jp/combat_covid19_report/
【トレンド】ドラッグストアの解熱鎮痛薬、6月の売上が前年比35%増に
【2021.07.30配信】ビッグデータマーケティングの株式会社True Data(トゥルーデータ/本社:東京都港区、代表取締役社長:米倉 裕之氏) は、同社の統計データをもとにドラッグストア、食品スーパーマーケットにおける2021年6月の消費動向を公表した。それによると、ドラッグストア1店舗あたりの購買金額は前年同月と比べ5.5%減少、食品スーパーマーケットは0.3%減少した。ドラッグストアの伸び率ランキング1位は「農産珍味」、2位は「解熱鎮痛薬」。「解熱鎮痛薬」は食品スーパーマーケットでも伸び率ランキング1位になってる。ワクチン接種が進んだことによる影響と考えられるとしている。
関連する投稿
【ロキソニンS_2類移行】薬剤師から登販へOJT実施提案も/条件を整理へ
【2026.07.29配信】厚生労働省は7月29日、薬事審議会「医薬品等安全対策部会安全対策調査会」を開き、「ロキソニンS」などのロキソプロフェンを配合する一般用医薬品のリスク区分について議論した。現在の第1類薬から指定第2類薬へ移行することを条件を付す前提で了承した。条件については今後、整理されるが、研修のあり方も論点となり、薬剤師から登録販売者へのOJT実施を求める意見も出た。
日本初のOTC緊急避妊薬「ノルレボ」新発売/第一三共ヘルスケア
【2025.12.18配信】 第一三共ヘルスケア株式会社(本社:東京都中央区、社長:内田高広氏)は12月18日、日本初となるOTC緊急避妊薬「ノルレボ」(要指導医薬品)を2026年2月2日(月)に発売すると公表した。価格(メーカー希望小売価格)は1錠 6800円(税込み 7480円)。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【2024年5月度OTC薬市場】過去5年間で最も高い実績/外用鎮痛消炎剤が前年比9%増
【2024.06.24配信】インテージヘルスケアは6月24日、「2024年5月度 OTC医薬品(一般用医薬品) 市場概況」を公表した。それによると、2024年5月度のOTC市場は前年比103.8%。5年指数は112.6で、過去5年間で最も高い実績となった。外用鎮痛消炎剤や目薬などが前年を上回った。
【ヘルスケア卸_大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す
【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(松井秀正社長)は2月7日に会見を開き、健康サポート薬局の要件に定められているOTC医薬品“48薬効”に関する取り組みの考え方を話した。
最新の投稿
【2026.09.09配信】厚生労働省は9月9日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、“OTC類似薬”に関連する処方箋様式の改正案を示した。「一部保険外療養」の欄を追加する。
【OTC薬協】小学校へ出前授業/『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会(会⾧:上原 茂氏)は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会(教育⾧:小黒 仁史氏)の協力のもと、2025年12月~2026年3月にかけて、区立小学校8校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会(会⾧:田中 敏郎氏)および一般社団法人蒲田薬剤師会(会⾧:多田 善幸氏)の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【次世代薬局研究会】特別講演会「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足・出荷調整)を考える」
【2026.09.08配信】次世代薬局研究会は10月18日(日)に特別講演会を開催する。テーマは、「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足・出荷調整)を考える」。講師は日本製薬工業協会(製薬協) 産業政策委員会 委員長の草開義隆氏。
【茨城県薬】県と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結/薬局等での緊急避妊薬の一般販売開始受け
【2026.09.08配信】茨城県は9月7日、茨城県薬剤師会と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結したと公表した。茨城県のほか、いばらき被害者支援センター、茨城県産婦人科医会、茨城県医師会、県警察で構成する「性暴力被害者サポートネットワーク茨城」に県薬も参画。県薬は相談窓口の周知や同意に基づく情報提供の役割を担う。
【2026.09.07配信】一般社団法人日本医薬品登録販売者会(会長:横山英昭氏)は9月7日、元厚生労働省事務次官の大島一博氏が理事に就任したと公表した。就任は9月7日付け。セルフメディケーション推進のための取り組みを一層強化する考え。