True Data社のデータ分析によると、全国ドラッグストアにおける2021年6月の1店舗あたりの購買金額は、前年同月比5.5％減少。
客数をあらわす1店舗あたりのレシート枚数は前年同月に比べて7.6％減少した。
一方、1レシートあたりの購買金額は2.3％増加した。1回の買い物でまとめて購入する傾向は継続している。
カテゴリ別の対前年伸び率ランキングでは、最も売り上げを伸ばしたのは「農産珍味」（むき栗、ナッツ、干しいもなど）で、前年同月比38.8％増だった。前月に続き、2か月連続で伸び率ランキング1位を記録した。
ランキング2位の「解熱鎮痛薬」は前年同月比35.3％増。
前月はTOP10圏外だった「スピリッツ」が前年同月比10.6％増、「ビール」が10.5％増、それぞれ売り上げを伸ばした。
全国食品スーパーマーケットにおける2021年6月の1店舗あたりの購買金額は、前年同月比0.3％減少。カテゴリ別の対前年伸び率ランキングでは1位が「解熱鎮痛薬」で、前年同月比42.0％増だった。
本分析は、全国ドラッグストア、食品スーパーマーケットのPOSデータをもとに統計化した購買データで集計。データには店舗・個人を特定する情報は含まれていない。
データ出典はTrue Data。
同社は日用消費財メーカー企業を対象に、月次レポート「新型コロナウイルスで変化した購買行動分析レポート」を提供している。レポートでは、ドラッグストア・スーパーマーケットの購買金額、カテゴリ別などのデータを掲載し、新型コロナウイルスの流行による消費の変化をまとめている。
本レポートの抜粋版（ドラッグストア版）は下記からダウンロードできる。
https://www.truedata.co.jp/combat_covid19_report/
【トレンド】ドラッグストアの解熱鎮痛薬、６月の売上が前年比35%増に
【2021.07.30配信】ビッグデータマーケティングの株式会社True Data（トゥルーデータ／本社：東京都港区、代表取締役社長：米倉 裕之氏) は、同社の統計データをもとにドラッグストア、食品スーパーマーケットにおける2021年6月の消費動向を公表した。それによると、ドラッグストア1店舗あたりの購買金額は前年同月と比べ5.5％減少、食品スーパーマーケットは0.3％減少した。ドラッグストアの伸び率ランキング1位は「農産珍味」、2位は「解熱鎮痛薬」。「解熱鎮痛薬」は食品スーパーマーケットでも伸び率ランキング1位になってる。ワクチン接種が進んだことによる影響と考えられるとしている。
この記事のライター
関連する投稿
日本初のOTC緊急避妊薬「ノルレボ」新発売／第一三共ヘルスケア
【2025.12.18配信】 第一三共ヘルスケア株式会社（本社：東京都中央区、社長：内田高広氏）は12月18日、日本初となるOTC緊急避妊薬「ノルレボ」（要指導医薬品）を2026年2月2日（月）に発売すると公表した。価格（メーカー希望小売価格）は１錠 ６８００円（税込み ７４８０円）。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【2024年5月度OTC薬市場】過去5年間で最も高い実績／外用鎮痛消炎剤が前年比９％増
【2024.06.24配信】インテージヘルスケアは6月24日、「2024年5月度 OTC医薬品(一般用医薬品) 市場概況」を公表した。それによると、2024年5月度のOTC市場は前年比103.8%。5年指数は112.6で、過去5年間で最も高い実績となった。外用鎮痛消炎剤や目薬などが前年を上回った。
【ヘルスケア卸＿大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す
【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス（松井秀正社長）は２月７日に会見を開き、健康サポート薬局の要件に定められているOTC医薬品“48薬効”に関する取り組みの考え方を話した。
【OTC薬協】小学生向けの「くすり教育教材」、今年度に公表へ／「第4回アドバイザリーボード」開催
【2023.12.1配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)はこのほど、「第 4 回アドバイザリーボード」の開催概要を公表した。小学生向けの「くすり教育教材」について、今年度の公表を目標に準備を進めていくこととしたという。
最新の投稿
【2026.05.26配信】健康ハートの日実行委員会は５月26日、 薬局・ドラッグストア・病院による企画「血圧測ろうぜ！」に4団体、および日本高血圧学会・日本高血圧協会が参加することについてプレス発表会を開催した。
【2026.05.26配信】東京都薬務課は５月26日に定例会見を開き、「6・26国際麻薬乱用撲滅デー」を開催することを説明した。
【調剤報酬改定_疑義解釈６】電子的調剤情報連携体制整備加算の施設基準について
【2026.05.25配信】厚生労働省は５月22日、令和８年度診療報酬改定の「疑義解釈（その６）」を発出した。「電子的調剤情報連携体制整備加算」の「電子処方箋を受け付け、当該電子処方箋により調剤する体制を有する」との施設基準について、機能拡張はされても、令和５年１月 26 日から稼働した基本機能に対応していることで要件を満たすとした。
【日本薬剤師会】「要指導・一般用医薬品」総合手引きを公表／岩月会長「意識新たにする機会に」
【2026.05.22配信】日本薬剤師会は５月22日に定例会見を開き、「要指導・一般用医薬品等販売の総合手引き」を公表した。
【2026.05.22配信】日本薬剤師会は５月22日に定例会見を開いた。
