４月度の「スギ薬局事業単体」と「スギ薬局全体」のそれぞれの内訳をみる。
「スギ薬局事業単体」は全店売上が103.３％、全店客数が 102.1 ％、全店客単価が101.2％。既存店は売上97.7％、既存店客数は95.4％、既存店客単価は 102.4％。
「スギ薬局全体」は全店売上が101.5％、全店客数が 100.3％、全店客単価が101.2％。既存店売上が96.6％、既存店客数が 94.6％、既存店客単価が102.1％。
4⽉度は、新規出店として15店舗を開設し、１店舗を閉店。結果、4⽉末のグループの総拠点数は 1,408拠点となった。
出店詳細は下記の表の通り。
【４月月次】スギHD、全店+1.５％、既存店−3.４％
【2021.0５.10配信】スギホールディングスは４月月次業績を公表した。それによると全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が3.3％増、ジャパン事業が14.3％減、スギ薬局全体の全店売上は1.5％増となった。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が2.3％減、ジャパン事業が12.5%減となり、スギ薬局全体の既存店売上は3.4％減となった。
この記事のライター
関連する投稿
【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業／神奈川県等と基本合意
【2026.08.12配信】スギホールディングス連結子会社の株式会社スギ薬局（本社：愛知県大府市、代表取締役社長：杉浦 克典氏）は８月12日、ノックオンザドア株式会社とともに、神奈川県と「認知症未病改善データプラットフォーム等に関する基本合意」を締結した。
【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は８月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式（3万7929株、持株比率 34.8％）を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。
【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。
【2024.08.28配信】スギホールディングスは８月28日、同社調剤過誤事案において民事訴訟が提起されたと公表した。
【2024.08.27配信】スギホールディングスは、2024年９月２日付で子会社化する予定の I&H 株式会社において、取締役及び監査役候補者を決定した。 I&H の代表取締役社長にスギHD取締役副社長の杉浦伸哉氏が就く。
最新の投稿
【薬剤師臨床研修】全国31グループで“病院間”連携で実施／日病薬
【2026.08.20配信】日本病院薬剤師会は８月19日に定例会見を開き、薬剤師臨床研修事業の実施について説明した。全国31グループを認定し、地域の複数の病院や薬局が連携して臨床研修を実施する。単独ではガイドラインに準拠した臨床研修の実施が難しい医療機関でも施設間連携により可能とし、実施施設の増加を目指す。関連する調査研究や指導薬剤師のe-ラーニングは厚労省委託事業として採択された。
【2026.08.19配信】厚生労働省は８月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定する方針とした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計７名の薬剤師派遣／県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は８月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」／成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は８月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」／厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は６月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 ＜有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋＞
