中部薬品(V・ドラッグ)は同社ホームページの採用サイトをリニューアルした。店長やエリアマネージャーのほか、業界関係者にとってはキーマンともなるバイヤーの伊藤 健吾氏が登場している。
伊藤氏は、サイト内で、「時代の変化に合わせて商品のアップデートを繰り返すことも重要です。特に近年ではお客さまのニーズが多様化しており、今まで当たり前としてやってきたことが通用しないことも多く常に新しい挑戦が求められます」とバイヤーの仕事の難しさを指摘。
さらに、「データによる定量的な分析と、店舗でのお客さまとのコミュニケーションによって得られる定性的な情報をミックスさせ、仮説を立てて販売計画に反映させることがこの仕事の面白さ。自分が企画した商品が店頭に並び、お客さまが実際に手に取っているところを見たときに最もやりがいを感じます。バイヤーという仕事は待っているだけでは価値を発揮できません。お客さまが求めているものを知るために、自らいろいろなことを調べ、足を運び、実際に体験してみることが必要です。
今後も時代のニーズを捉え先読みをして市場を自らの力で開拓していくことにこだわり続けます」とバイヤーの仕事の魅力を求職者に伝えている。
中部薬品、採用サイトを刷新。バイヤーの伊藤健吾氏「多様化で常に挑戦」
【2020.09.16配信】中部薬品(V・ドラッグ)は、同社ホームページの採用サイトをリニューアルした。店長やエリアマネージャーのほか、業界関係者にとってはキーマンともなるバイヤーの伊藤 健吾氏が登場している。お客さまが求めているものを知るために、自らいろいろなことを調べ、足を運び、実際に体験してみることが必要です。今後も時代のニーズを捉え先読みをして市場を自らの力で開拓していくことにこだわり続けます」とバイヤーの仕事の魅力を求職者に伝えている。
関連する投稿
【V・drugの中部薬品】岐阜県瑞浪市に「東濃厚生病院前薬局」開局/富山県には砺波中央町薬局も
【2023.10.03配信】中部薬品を擁するバローホールディングスは10月3日、東濃厚生病院前薬局(岐阜県瑞浪市)と砺波中央町薬局(富山県砺波市)を開設したと公表した。
【中部薬品】コロナ無料検査事業の対象薬局一覧をHPに掲載/140薬局中130薬局で実施
【2022.05.24配信】「V・drug」を展開する中部薬品は、同社内の「新型コロナウイルス無料検査事業対象薬局」(5月20日時点)をホームページに掲載した。
【バローHD】調剤取扱店が5店舗増の128店舗に/中部薬品含むドラッグストア事業で
【2021.11.11配信】ドラッグストア「中部薬品」(Vドラッグ)を擁するバローホールディングス(岐阜県)は、2022年3月期 第2四半期決算(2021年4月1日~2021年9月30日)を公表した。2021年3月末時点から調剤取扱店は5店舗増加の128店舗になった。
【2021.09.02配信】中部薬品9月1日、岐阜市に岐阜大学病院前薬局を開局した。岐阜大学医学部附属病院の敷地内薬局になる。周辺にはアイン薬局や日本調剤、たんぽぽ薬局などがある。
【中部薬品】調剤薬局2 社を買収/大阪府茨木市の「つるまる」(1店舗)と滋賀県東近江市の「オフィス澤田」(1店舗)
【2021.05.06配信】バローホールディングス子会社の中部薬品は4月30日付けで、大阪府茨木市で調剤専門薬局 1 店舗を運営する有限会社つるまる(本 社:大阪府茨木市)、および滋賀県東近江市で調剤専門薬局 1 店舗を運営する株式会社オフィス澤田(本社:滋賀県東近江市)の全株式を取得し子会社化した。
最新の投稿
【2026.08.19配信】厚生労働省は8月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定することとした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計7名の薬剤師派遣/県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は8月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は8月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は6月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 <有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋>
【2026.08.15配信】厚生労働省は、令和8年8月千葉豪雨の被害状況について公表した。薬局に関しては、千葉県健康福祉部薬務課より8月14日17時時点での被害状況について報告があり、5薬局に被害、うち2軒は営業不可となっている。