バイオジェン・ジャパン株式会社はアルツハイマー病の疾患啓発ウェブサイト「With ALZ」をオープンした。
■サイトURL
URL:https://with-alz.com
同社では、アルツハイマー病は、早期診断・治療を行うことで、QOLの維持や疾患の進行を抑制することが可能となるとし、「多くの方にアルツハイマー病の正しい理解をしていただき、早期発見、早期治療開始につなげていただくことを目的に本ウェブサイトを制作しました」としている。
また、より早い段階での気づきを促進するために、アルツハイマー病による軽度認知障害(MCI)についての理解を深めるコンテンツを充実させているという。
同ウェブサイトでは、疾患知識情報として下記情報を掲載している。
• アルツハイマー病とは
• アルツハイマー病のステージ
• 早期発見と診断
• 早期ケア
• アルツハイマー病は脳をどのように変えるか
• 脳の健康維持
今後、社会的支援情報や、動画、イベント等を順次追加していく予定。
バイオジェン・ジャパン株式会社 代表取締役社長である傳幸諭は次のようにコメントしている。
「アルツハイマー病は高齢化社会を迎えた日本において、本人のみならず、家族や介護に携わる方にも大きな影響を及ぼす疾患です。サイエンスの発展に伴い、早期アルツハイマー病、その前段階であるアルツハイマー病による軽度認知障害(MCI)の段階で対処することができれば、QOLの維持や病気の進行を抑制できる可能性があります。ひとりでも多くの方々に、正しい理解をしていただき、早期診断につなげていただくことの一助となることをめざしてまいります」。
バイオジェン・ジャパンは、ヒト化抗ヒト可溶性アミロイドβ凝集体モノクローナル抗体「レケンビ®点滴静注200mg」「同500mg」 (一般名:レカネマブ)について、「アルツハイマー病による軽度認知障害及び軽度の認知症の進行抑制」を効能・効果として、エーザイの最終意思決定権のもとで、エーザイとバイオジェンが共同商業化・共同販促を行っている。日本においては、エーザイが製造販売元として販売を行い、エーザイとバイオジェン・ジャパンが共同販促を行っている。
バイオジェン・ジャパンは、米国バイオジェンの日本法人。世界で有数の歴史のある独立系バイオテクノロジー企業の日本法人として、日本では2000年より事業を展開している。
【バイオジェン社】アルツハイマー病の疾患啓発ウェブサイトをオープン
【2024.02.02配信】バイオジェン・ジャパン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:傳 幸諭氏)は2024年2月1日、アルツハイマー病の疾患啓発ウェブサイト「With ALZ」(URL:https://with-alz.com)をオープンした。
関連する投稿
【日本薬剤師会】内閣官房「認知症会議」で健康サポート薬局の取り組み紹介
【2024.05.08配信】内閣官房は5月8日、「認知症施策推進関係者会議(第2回)」を開催した。
【中医協】認知症薬の負担、「基金なども」/製薬業界がヒアリングで可能性として指摘
【2023.11.08配信】厚生労働省は11月8日、中央社会保険医療協議会(中医協)「薬価専門部会・費用対効果評価専門部会合同部会」を開き、関係業界からの意見聴取を行った。
【中医協】アルツハイマー病治療薬「レケンビ」の薬価算定で薬価専門部会と費用対効果評価専門部会の合同開催へ
【2023.10.04配信】厚生労働省は10月4日、中央社会保険医療協議会(中医協) 薬価専門部会を開き、アルツハイマー病治療薬「レケンビ」(一般名:レカネマブ)の薬価のあり方等について議論した。
最新の投稿
【2026.07.03配信】東京都薬剤師会(都薬)は7月3日に定例会見を開き、「調剤資材供給不安に関する緊急実態調査」の集計結果を公表した。
【パブコメ】セフトリアキソンナトリウム水和物を特定重要物資としての取組に追加
【2026.07.02配信】厚生労働省は6月30日、セフトリアキソンナトリウム水和物を安定確保の取組に追加することについて、パブリックコメントを開始した。医療法の特定重要物資に同成分が指定されたことを受けた改定。2027年に商用国内生産設備及び備蓄設備の構築を開始し、2032年までに国産原料由来の原薬の商用国内生産設備及び備蓄設備の構築を完了するとともに、国内で製造した原薬の販売先である製造販売業者による薬事上の手続等に要する期間等を考慮し、2033年までに供給途絶時においても、医療現場に切れ目なく安定供給できる体制を整備する旨を新たに定める。
【骨太原案】“OTC類似薬”、2027年度以降の対象範囲の拡大検討
【2026.07.01配信】政府は6月30日、「経済財政運営と改革の基本方針、いわゆる“骨太方針”の原案をとりまとめ、公表した。医療保険関連では、OTC類似薬の保険給付の見直しに関して、施行とその状況等を踏まえた2027年度以降の対象範囲の拡大に向けた検討などを進めるとした。
【2026.07.01配信】政府は6月30日、「経済財政運営と改革の基本方針、いわゆる“骨太方針”の原案をとりまとめ、公表した。診療報酬改定の中間年にあたる2027年度において薬価改定を実施すると明記した。
【規制改革答申】「オンライン診療受診施設」での医薬品の看護師等による一時的な保管・運搬を
【2026.06.30配信】規制改革推進会議は6月29日、規制改革推進に関する答申 を行った。オンライン診療の更なる普及を掲げ、「オンライン診療受診施設」での医薬品の看護師等による一時的な保管・運搬が可能であることを明確化するとした。診療の補助行為を行うに当たって前提となる医薬品及び医療機器の看護師等による一時的な保管・運搬について、医師・医療機関の管理責任の下、医療の安全性を確保することを前提に、必要最小限の条件の下で可能であることを明確化することを求めるもの。オンライン診療受診施設は医療法等改正で新設されたもの。