自家消費太陽光発電システム導入にあたっては、国内メーカーで日本におけるトップシェアのオムロンソーシアルソリューションズ株式会社（代表取締役社長 四方克弘）の完全自家消費専用パワーコンディショナを採用することで長期的に安定した再生エネルギーの電源確保につなげる考え。
「PPAサービス」は、Power Purchase Agreementの略で、需要家と発電事業者の間で締結する、電力購入契約のこと。発電事業者が需要家の敷地や屋根上に太陽光発電システムを設置し、そこで発電した電力を需要家に販売するモデルをオンサイト型PPAモデルと言う。第三者所有モデルとも呼ばれるもの。
同社グループは、脱炭素社会の実現への対応としてかねてより省エネ対応、創エネ対応を進めてきた。
１店舗あたりCO2排出量に関しては2030年度の排出量を2014年比で50%削減させることを目標としており、今回の取り組みにより目標達成に向けて大きく前進するとしている。
2050年には１店舗あたりのCO2排出量実質ゼロを目指し引き続き取り組みを行っていく方針。
導入の概要は以下の通り。
■設置エリア：関西、中部、関東の店舗屋根上113店舗
■想定発電電力量(年間)：約7,846MWh
■CO2排出削減量(年間)：約3,408t-CO2
■運転開始：2023年2月から順次稼働開始
【スギ薬局】自家消費型太陽光発電システムの本格導入を開始／脱炭素社会の実現へ向け省エネ対応
【2023.05.08配信】スギ薬局は、興環テクノ株式会社（代表取締役：小林久城氏）、および株式会社NTTスマイルエナジー（代表取締役社長：武馬雄一郎氏）が提供するオンサイト「PPAサービス」を活用し自家消費型太陽光発電システムの導入を開始した。
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