調査はインターネットにより行われ、全国の20歳-69歳の過去3年以内にかぜ症状(発熱・のどの痛み・咳・鼻水・くしゃみなど)で医療機関を受診し、お薬手帳で処方薬を確認できた人を対象に行った。有効回答数は400。お薬手帳を見ながら最大10種類の処方薬を転記してもらい、調査者(医師)により処方薬の中に抗菌薬が含まれているかどうか確認するという方法で調査を実施した。
その結果の概要としては、かぜ症状で受診した際に、49.3%の人が抗菌薬を処方されたと思っていた (実際の抗菌薬処方の有無にかかわらず)。
また、抗菌薬を処方されたと思っていた人の65.0%は、実際には抗菌薬は処方されていなかった。
さらに、40.0%の人が抗菌薬の効果として「ウイルスをやっつける」と誤認していることなどがわかった。
かぜ症状で医療機関を受診した際に処方された薬の中に抗菌薬が含まれる割合については19.0%だった。
処方薬の中に抗菌薬が含まれていると思う割合は49.3%。
処方薬に抗菌薬が含まれていると思うか、と実際に含まれるか、の一致については正しい認識率は66.3%。
「含まれている」と思う人のうち、実際に抗菌薬の処方がなかった人が65.0%いた。
調査結果を受けて、同センター 情報・教育支援室長の藤友結実子氏は、「多くの方が抗菌薬について誤解している、 もしくは知識が十分でないことが見えてきた」「抗菌薬が具体的にどの薬かわかっていない人が多くいることも示された」などの見方を示した。その上で、「ほとんどの人は医師や薬剤師の説明を聞いているものの、 あまり話を聞いていないという人も少なからずいる。理由として、“聞いても難しくてわからないから”が最も多くみられた。医療従事者は患者さんが理解しやすい説明を工夫することが必要」とコメントしている。

【抗菌薬調査】生活者の4割が「ウイルスをやっつける」と誤認/AMR臨床リファレンスセンター調査
【2023.02.07配信】国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院 AMR臨床リファレンスセンターは2月7日、抗菌薬(抗生物質)の処方に関する生活者調査の結果を公表した。それによると、生活者の4割が抗菌薬の効果について「ウイルスをやっつける」と誤認していることなどがわかった。同センターでは、細菌に抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性(AMR)の原因の1つとして抗菌薬の不適切な使用が挙げられており、薬の正しい使用のためには生活者自身の正しい認識が必要としている。
関連する投稿
【抗菌薬使用量調査】2022年は昨年比ほぼ横ばい/2013年比では31.5%減少
【2023.03.06配信】AMR臨床リファレンスセンターは3月6日、2022年の「全国抗菌薬販売量調査データ」を公開した。2022年は、2013年比では31.5%減少したものの、昨年比ではほぼ横ばいだった。
最新の投稿
【規制改革WG】事前処方・調剤の質疑への回答公表/在宅医療における円滑な薬物治療の提供で
【2025.05.01配信】規制改革推進会議「健康・医療・介護ワーキング・グループ(第5回)」が5月1日、開催された。その中で令和7年3月14日に開催された「第2回健康・医療・介護 WG」に関する委員・専門委員からの追加質疑・意見に対する厚生労働省の回答を公表した。
【東京都薬務課】健康食品試買調査結果、79%が違反/効能効果の標榜に販売店のチラシなども注意
【2025.04.30配信】東京都薬務課は4月30日に定例会見を開き、都が毎年行っている健康食品試買調査の結果を説明した。124製品中、98製品、79%に不適正な表示、広告が発見されたという。医薬品的な効能効果の標榜を禁止している薬機法違反も多いが、景品表示法、食品表示法、特定商取引法などの違反も見られる、都では複数の法律で規制されている健康食品を取り扱う事業者に向けて講習会を開いており、講習会参加なども生かして法令遵守に取り組んでほしいとしている。
【厚労省_疑義解釈(その24)】DX加算のマイナ保険証利用率について
【2025.04.28配信】厚生労働省は4月25日、診療報酬改定についての「疑義解釈(その24)」を発出した。「医療DX推進体制整備加算」の施設基準の1つであるマイナ保険証利用率について回答。4月については在宅患者を分母から引いて構わないとしている。現在は通常の外来患者がマイナ保険証を利用した場合のみが反映されているため。5月以降については、居宅同意取得型のオンライン資格確認によるマイナ保険証利用件数が社会保険診療報酬支払基金から通 知するマイナ保険証利用率集計に含まれる予定。
【日本薬剤師会】電子お薬手帳ビューワー、他職種への周知を依頼
【2025.04.26配信】日本薬剤師会は電子おくすり手帳簡易ビューワーアプリ「e薬 SCAN」について、他職種への周知依頼を都道府県薬剤師会宛てに発出した。
【財政審】 後発薬調剤体制加算等、政策目標の達成状況を踏まえ「必要に応じ報酬体系の再編を」
【2025.04.23配信】財務省は4月23日に財政制度等審議会「財政制度分科会」を開催した。