調査はインターネットにより行われ、全国の20歳-69歳の過去3年以内にかぜ症状(発熱・のどの痛み・咳・鼻水・くしゃみなど)で医療機関を受診し、お薬手帳で処方薬を確認できた人を対象に行った。有効回答数は400。お薬手帳を見ながら最大10種類の処方薬を転記してもらい、調査者(医師)により処方薬の中に抗菌薬が含まれているかどうか確認するという方法で調査を実施した。
その結果の概要としては、かぜ症状で受診した際に、49.3%の人が抗菌薬を処方されたと思っていた (実際の抗菌薬処方の有無にかかわらず)。
また、抗菌薬を処方されたと思っていた人の65.0%は、実際には抗菌薬は処方されていなかった。
さらに、40.0%の人が抗菌薬の効果として「ウイルスをやっつける」と誤認していることなどがわかった。
かぜ症状で医療機関を受診した際に処方された薬の中に抗菌薬が含まれる割合については19.0％だった。
処方薬の中に抗菌薬が含まれていると思う割合は49.3％。
処方薬に抗菌薬が含まれていると思うか、と実際に含まれるか、の一致については正しい認識率は66.3％。
「含まれている」と思う人のうち、実際に抗菌薬の処方がなかった人が65.0％いた。
調査結果を受けて、同センター 情報・教育支援室長の藤友結実子氏は、「多くの方が抗菌薬について誤解している、 もしくは知識が十分でないことが見えてきた」「抗菌薬が具体的にどの薬かわかっていない人が多くいることも示された」などの見方を示した。その上で、「ほとんどの人は医師や薬剤師の説明を聞いているものの、 あまり話を聞いていないという人も少なからずいる。理由として、“聞いても難しくてわからないから”が最も多くみられた。医療従事者は患者さんが理解しやすい説明を工夫することが必要」とコメントしている。
【抗菌薬調査】生活者の４割が「ウイルスをやっつける」と誤認／AMR臨床リファレンスセンター調査
【2023.02.07配信】国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院 AMR臨床リファレンスセンターは２月７日、抗菌薬（抗生物質）の処方に関する生活者調査の結果を公表した。それによると、生活者の４割が抗菌薬の効果について「ウイルスをやっつける」と誤認していることなどがわかった。同センターでは、細菌に抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性（AMR）の原因の１つとして抗菌薬の不適切な使用が挙げられており、薬の正しい使用のためには生活者自身の正しい認識が必要としている。
この記事のライター
関連する投稿
【抗菌薬使用量調査】2022年は昨年比ほぼ横ばい／2013年比では31.5％減少
【2023.03.06配信】AMR臨床リファレンスセンターは3月6日、2022年の「全国抗菌薬販売量調査データ」を公開した。2022年は、2013年比では31.5％減少したものの、昨年比ではほぼ横ばいだった。
最新の投稿
【2026.07.03配信】東京都薬剤師会（都薬）は７月３日に定例会見を開き、「調剤資材供給不安に関する緊急実態調査」の集計結果を公表した。
【パブコメ】セフトリアキソンナトリウム水和物を特定重要物資としての取組に追加
【2026.07.02配信】厚生労働省は６月30日、セフトリアキソンナトリウム水和物を安定確保の取組に追加することについて、パブリックコメントを開始した。医療法の特定重要物資に同成分が指定されたことを受けた改定。2027年に商用国内生産設備及び備蓄設備の構築を開始し、2032年までに国産原料由来の原薬の商用国内生産設備及び備蓄設備の構築を完了するとともに、国内で製造した原薬の販売先である製造販売業者による薬事上の手続等に要する期間等を考慮し、2033年までに供給途絶時においても、医療現場に切れ目なく安定供給できる体制を整備する旨を新たに定める。
【骨太原案】“ＯＴＣ類似薬”、2027年度以降の対象範囲の拡大検討
【2026.07.01配信】政府は６月30日、「経済財政運営と改革の基本方針、いわゆる“骨太方針”の原案をとりまとめ、公表した。医療保険関連では、ＯＴＣ類似薬の保険給付の見直しに関して、施行とその状況等を踏まえた2027年度以降の対象範囲の拡大に向けた検討などを進めるとした。
【2026.07.01配信】政府は６月30日、「経済財政運営と改革の基本方針、いわゆる“骨太方針”の原案をとりまとめ、公表した。診療報酬改定の中間年にあたる2027年度において薬価改定を実施すると明記した。
【規制改革答申】「オンライン診療受診施設」での医薬品の看護師等による一時的な保管・運搬を
【2026.06.30配信】規制改革推進会議は6月29日、規制改革推進に関する答申 を行った。オンライン診療の更なる普及を掲げ、「オンライン診療受診施設」での医薬品の看護師等による一時的な保管・運搬が可能であることを明確化するとした。診療の補助行為を行うに当たって前提となる医薬品及び医療機器の看護師等による一時的な保管・運搬について、医師・医療機関の管理責任の下、医療の安全性を確保することを前提に、必要最小限の条件の下で可能であることを明確化することを求めるもの。オンライン診療受診施設は医療法等改正で新設されたもの。
