同社は今回、マスクのPBを開発するに至った背景として、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック宣言下の状況を挙げる。2020年3 月以降、マスク不足により国内では大変な混乱が起き、ドラッグストアでも連日、マスクを求めて長蛇の列ができたと振り返る。「入荷してもあっという間に品切れとなり大変な状況を経験した」(同社)。加えて、長引くマスク生活で顧客からマスクの悩みを聞くことも増えているという。
こうしたことから、同社では今後、マスク不足で困ることがないように、また顧客の悩みを解決できる商品提供を目指したとする。
主な特徴は、顧客から多く寄せられるマスクの悩み①耳が痛くなる ②息苦しいーーを改善したこと。
①の「耳が痛くなる」に対しては、柔らかい幅広ゴムで耳が痛くなりにくい仕様とした。
②の「息苦しい」に対しては、中間ワイヤーを使用し息がしやすく話しやすい工夫をしている。
そのほか、安定供給の維持と、安心・安全な商品提供のために「純日本製」にこだわったという。
原材料はすべて日本国産、製造も日本国内となっている。
同社によると、法律上は最終工程さえ国内で行えば「日本製」と表記できるが、「純日本製」は設計から材料成形、カット、生産、検品、梱包、発送までの全ての工程を国内で行うことを指すという。
商品パッケージは“新生堂カラー”のオレンジを採用。
なお、新生堂薬局オリジナル商品 “匠 FUKUOKA”シリーズは、厳選した素材を採用し、「多くの方に寄り添える商品をご提案したい」という想いから商品開発をしているとしている。
【新生堂薬局】『プレミアムマスク匠』 発売/純日本製/顧客の声を反映して開発
【2022.03.03配信】新生堂薬局は3月1日、同社プライベートブランド商品(PB)「匠 FUKUOKA」シリーズより「プレミアムマスク匠」を発売した。純日本製の4層設計となっており、同社では「患者様・お客様の声を身近で聞くことができるからこそ実現した」と開発背景を語っている。同社のドラッグストア・調剤薬局・新生堂オンラインショップで販売する。
関連する投稿
【2024.01.16配信】新生堂薬局(本社:福岡市南区、代表取締役社長:水田怜氏)は2024年2月1日、店頭ストアメディアサービスを51店舗に導入する。店頭ストアメディア機を通じて1to1のパーソナルプロモーションを実現するもの。
【2023.07.20配信】株式会社 Marketing Methodology & Innovation(東京都江東区、代表取締役小杉穂高氏、以下MMI)と株式会社新生堂薬局(福岡市、代表取締役水田怜氏)などは7月19日、「受診勧奨のメソッドとシステム」、及びその基盤となる『健康台帳』の機能について、新たな特許を取得したと発表した。
【新生堂薬局】HIROTSUバイオサイエンスと協業/線虫がん検査「N-NOSE(エヌノーズ)」を販売
【2022.10.18配信】株式会社HIROTSUバイオサイエンス(代表者:広津崇亮氏)は、株式会社新生堂薬局(代表者:水田怜氏)と代理店契約を締結し、線虫がん検査「N-NOSE®(エヌノーズ)」の販売を開始した。
【新生堂薬局】「汚物処理キット」を全店配備/冬季に流行するノロウイルスなどの対応拡充
【2022.02.01配信】新生堂薬局は1月27日、新生堂薬局グループの調剤薬局・ドラッグストア全店に「汚物処理キット」を配備したと告知した。冬にはノロウイルス等が流行し患者が増える。店舗において感染リスクの疑いのある嘔吐物、排泄物などの処理の必要が生じた際、誤った対応で感染を広げないよう、汚物処理キットとマニュアルを配備したもの。
【新生堂薬局】医療用抗原検査キットの販売を開始/価格は1980円(税込)
【2021.10.11配信】新生堂薬局は新型コロナウイルス医療用抗原検査キット(体外診断用医薬品)の販売を開始した。価格は1980円(税込)としている。
最新の投稿
【サツドラ】登録販売者研修の不適切運用で謝罪/21名が別人で受講
【2026.05.12配信】株式会社サッポロドラッグストアー(代表取締役社長CEO 富山浩樹氏)は5月12日、「登録販売者継続的研修に関する不適切運用についてのお詫びとご報告」を公表した。
【2026.05.12配信】厚生労働省は5月8日、令和8年度調剤報酬改定で新設された「調剤ベースアップ評価料」について、「様式の作成方法(わかりやすい説明資料)」などを公表。動画も用意している。【資料】https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001698609.pdf 【動画】https://www.youtube.com/watch?v=YvbsuxTpYfo
【調剤報酬改定_疑義解釈】小児向けアドレナリン点鼻液、一度に2瓶まで調剤可能
【2026.05.12配信】厚生労働省は5月8日に令和8年度調剤報酬改定の「疑義解釈資料の送付について(その5)」を発出した。
【門前薬局減算】令和8年6月1日以降の新規指定薬局は翌年からの適用あり
【2026.05.12配信】厚生労働省は5月8日に令和8年度調剤報酬改定の「疑義解釈資料(その5)」を発出した。
【在宅医療連携薬局グループ化の取り組み】厚労省事業で実施の埼玉県薬剤師会
【2026.05.12配信】厚生労働省が進めてきた「令和7年度 地域医薬品提供体制構築推進事業」。その概要について、厚生労働省が4月15日に開いた「薬局・薬剤師の機能強化等に関する検討会」で報告された。https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/001691195.pdf