日本チェーンドラッグストア協会は８月１日から、城西大学薬学部の学生を受け入れるインターンシップを行っていた。学生26人が参加。受け入れ企業はココカラファイン、スギホールディングス、セキ薬品、トモズ、富士薬品、龍生堂本店（50音順）の６社。
同協会勤務薬剤師委員会委員長の関口周吉氏（龍生堂本店＝東京都）がインターンシップ実施を報告した。
関口氏はまず、勤務薬剤師委員会の活動の目的を改めて、ドラッグストアに勤務する薬剤師の資質向上や日本薬剤師会・日本保険薬局協会などの他団体との連携だと説明。インターンシップ実施については、この中の資質向上活動の一環だとした。
関口氏はインターンシップ実施前の事前講義も行い、「ドラッグストアはただ単に販売を行っているのではなく、生活環境を知るための物販」と薬学生に説明したとし、「生活に深く関わりのあるドラッグストアはインフラであり、ドラッグストア薬剤師は可能性を持った職業だとお話しした」と話した。
インターンシップ実施中、あるいは実施後の薬学生側の受け止めに関しては、「コロナがあり、他社実習場所を十分に見学に行けなかった」とする一方で、自社の龍生堂本店で受け入れた薬学生の感想を紹介。
「実務実習の前の事前の参考になった」という意見や、「解熱鎮痛剤の成分の勉強はしているが、それだけでは生活者の方には伝わらないことが分かった」などの意見が寄せられたとし、現場に触れたことが経験値になっている様子がうかがえた。
後日、参加した薬学生26人の成果発表会を予定しているという。
【ドラッグストア協会】薬学生のインターンシップ受入を報告／「可能性ある職業であることの理解啓発を」
【2021.09.04配信】日本チェーンドラッグストア協会は9月３日に定例会見を開き、協会が実施した薬学生のインターンシップを報告。同協会勤務薬剤師委員会委員長の関口周吉氏（龍生堂本店＝東京都）が報告した。ドラッグストアは生活に深く関わるインフラであり、ドラッグストア薬剤師は可能性のある職業であることへの理解向上を図った。
この記事のライター
関連する投稿
【ドラッグストア協会】ドラッグストアの調剤規模9.1％増の１兆6586億円に／実態調査公表
【2026.09.01配信】日本チェーンドラッグストア協会は９月1日に定例会見を開き、「2025年度JACDS 実態調査結果」を公表。ドラッグストアの調剤規模については前年比9.1％増の１兆6586億円となった。
【松本清雄氏】ドラッグストア協会・次世代部会の展望にコメント
【2026.06.15配信】日本チェーンドラッグストア協会は６月15日、総会後の会見を開いた。この中で松本清雄氏（マツキヨココカラ＆カンパニー代表取締役社長）が協会の次世代部会についてコメントした。
【チェーンドラッグストア協会】“門前減算”、「２年後に撤廃も検討」と受け止めている
【2026.03.25配信】日本チェーンドラッグストア協会は3月25日に定例会見を開いた。この中で副会長の横山英昭氏（コスモス薬品代表取締役社長）は、協会と厚労省との調剤報酬改定に関する話し合いの進捗についてコメントした。
【チェーンドラッグストア協会】デジタル通貨の研究分科会設置／決済手数料の逓減目指す
【2026.03.25配信】日本チェーンドラッグストア協会は３月25日に定例会見を開いた。この中でデジタル通貨の研究、検討を行う分科会を設置すると説明した。決済手数料の逓減を目指す。
【2026.02.23配信】日本チェーンドラッグストア協会は２月20日に会見を開き、「令和８年度調剤報酬改定に対する見解」を公表、説明した。
最新の投稿
【ドラッグストア協会】ドラッグストアの調剤規模9.1％増の１兆6586億円に／実態調査公表
【2026.09.01配信】日本チェーンドラッグストア協会は９月1日に定例会見を開き、「2025年度JACDS 実態調査結果」を公表。ドラッグストアの調剤規模については前年比9.1％増の１兆6586億円となった。
【後発医薬品調剤率】直近８年で初の減少／令和７年度は81.1％
【2026.08.31配信】厚生労働省は８月31日までに「令和７年度調剤医療費（電算処理分）の動向」を公表した。それによると、後発医薬品調剤率において、少なくとも直近８年間の調査結果中、初の減少となった。
【2026.08.31配信】スギホールディングスは８月28日、EDLP（エブリデイ・ロー・プライス）を掲げ食品や日用品を販売するトライアルの店舗内に調剤薬局をオープンすると公表した。福岡県内の２店舗。
【令和７年度調剤医療費】3.8％増の8兆7242億円／後発医薬品割合が薬剤料ベースで減少
【2026.08.31配信】厚生労働省は８月31日までに「令和７年度調剤医療費（電算処理分）の動向」を公表した。
【パブコメ】薬局からのトレーシングレポート、2030年メドに電子化実装／医療情報化推進方針案
【2026.08.28配信】厚生労働省は８月28日、医療情報化推進方針案についてパブリックコメントを開始した。改正医療法では支払基金が改組するDX審査支払機構における医療DX業務に対し、国によるガバナンスを発揮する観点から、厚生労働大臣が医療情報化推進方針を作成することとされている。
