経営トップインタビューに関する記事


【デジタルでドラッグストアは何をするのか?】かかりつけドラッグストアの答え

【デジタルでドラッグストアは何をするのか?】かかりつけドラッグストアの答え

「外来調剤の服薬フォローの場で、ICTを活用した多職種の情報共有を推進することで患者を中心にしたシームレスな支援につながる」。今後、ドラッグストアが取り組むべきデジタル活用の方向性について、龍生堂本店の関口周吉社長はこう答える。地域包括ケアが叫ばれる中、実は在宅医療の場では多職種での情報共有システムが整いつつある一方、“入院でも在宅でもない”外来調剤は情報共有の面で遅れている領域になっている。患者は入院、外来、在宅を行ったり来たりするのが現実であり、外来調剤における情報連携はシームレスな患者支援には不可欠だ。


【有償サービス拡大するドラッグストア】店舗で「健診」も開始の杏林堂薬局(静岡県)の戦略

【有償サービス拡大するドラッグストア】店舗で「健診」も開始の杏林堂薬局(静岡県)の戦略

特定健診が身近なドラッグストアの店舗で受けられたら、受診者にとっての利便性は高いだろう。実はすでに取り組みを開始しているドラッグストアがある。静岡県浜松市を中心に展開する杏林堂薬局だ。特定の日時に医師に店舗に出向いてもらうことで可能にした。特定健診は8店舗で実施する計画で、そのほか、特定保健指導は12店舗で実施していく予定だ。背景には「モノの販売以外の有償サービスをいかに拡大できるかが、長期的な生き残りにつながる」との青田英行社長の考えがある。


【独自】薬局DXを加速させる32社のドラッグストア連合「SOO」の実相

【独自】薬局DXを加速させる32社のドラッグストア連合「SOO」の実相

コロナ下でも、いや、コロナ下だからこそ、薬局DX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みを加速させている企業がある。それが32社のドラッグストアが参画するSegment of one&only株式会社(通称SOO、平野健二社長=サンキュードラッグ社長)だ。顧客データを統合、分析し、顧客像に合ったヘルスケア情報を届ける。情報には動画を多用。商品販売増だけでなく、生活者の未病への貢献度を高める可能性を秘めている。同社は業界では、誰もがその存在を知っているが、各社が上場企業ではないため、市場関係者からの関心を集めないかもしれない。しかし、地域ごとの取り組み向上がじわじわと日本全体に与える影響は大きくなっているのだ。


【独自】リアルとオンラインの両輪で攻勢かけるスギ薬局/杉浦克典社長インタビュー

【独自】リアルとオンラインの両輪で攻勢かけるスギ薬局/杉浦克典社長インタビュー

スギ薬局は、リアル拠点を持つ強み(Offline)と、オンライン(Online)のメリットを融合する「O2O(Online to Offline)モデルの構築」で先行している。11月5日には、アプリ「スギサポwalk」に新機能である「グループ機能」をリリースし、注目を集めた。同社が目指す「O2O」の出口はどこにあるのか。


【独自】「ウエルシアHDが地域偏在する薬剤師の供給拠点に」/松本忠久社長インタビュー

【独自】「ウエルシアHDが地域偏在する薬剤師の供給拠点に」/松本忠久社長インタビュー

コロナ禍により薬剤師需給バランスが変化した。しかし、地域偏在の問題は尾を引きそうな情勢。こうした中、ウエルシアホールディングスの松本忠久社長は、「ウエルシアが地方への薬剤師供給拠点の役割を果たし、地域偏在の問題に貢献したい」との考えを示した。コロナ禍は「門前から身近な地域へ」という処方箋の流れを加速させ、同社の薬剤師採用の追い風となっていることも背景の一つだ。一方、地域の中核病院と連携したモデル的な店舗出店計画も進んでおり、高度医療の知識を習得した薬剤師を養成、その後、各地に配属するような流れも可能になる。およそ6000人の薬剤師を擁する同社が“薬剤師市場”に与える影響は小さくないだろう。


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