「スギ薬局伏見御園店」が出店した名古屋市中区は名古屋有数のオフィス街で、同店では、オフィスワーカーへ「食」と「憩いの場」を提供することをコンセプトにした。
出勤前やランチタイムのニーズを満たすフーズ商品の展開強化のほか、電源コンセントやUSB電源、いれたてコーヒーが楽しめるコーヒーマシンを備えたイートインコーナー「Sugi Cafe」を設置する。
また、周辺ではマンション開発も進んでいるため、近隣住民に満足してもらえるよう、食品の展開を強化。冷凍食品や飲料、日配品の品揃えを郊外型店舗並みとし、野菜や精肉、米なども取り扱う。
売場面積は、ドラッグストアとしては、名古屋都心エリア最大級の売場面積(230坪)となっている。
また、隣接提携駐車場を設置している。
1,500円(税別)以上購入で、駐車サービス券を配布する。
そのほかの同店の特長は、オフィスワーカー向けには、パン、洋日配、菓子、飲料、乾麺、嗜好品などの展開を強化。
コーヒーメニューは全品税込100円で、 深煎りホットコーヒー、アイスコーヒー、カフェ・オ・レ、カフェモカなどをそろえる。
スギ薬局 伏見御園店の概要は以下の通り。
所在地は愛知県名古屋市中区栄一丁目4番5号 C ForestⅨ1階(シーフォレストナイン)。
営業時間は物販が平日8:00~22:00 、土日祝は9:00~21:00。年中無休。
調剤の営業時間は10:00~17:00、水土日祝休み。 調剤は2021年2月1日(月)から受付開始予定。
同社は、今後も地域の顧客ニーズに応える店舗展開を行っていく方針。
【新店】スギHD、「SugiCafe」併設の伏見御園店/野菜も取り扱い「憩いと食提供」
【2021.01.15配信】スギホールディングス子会社のスギ薬局は2021年1月14日、「スギ薬局伏見御園店」を名古屋市中区にオープンした。オフィスワーカー向けにイートインコーナー「Sugi Cafe」を設置。周辺はマンションも多いことから、冷凍食品や飲料、日配品に加え、野菜や精肉、米を扱うなど食品も強化している。
関連する投稿
【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業/神奈川県等と基本合意
【2026.08.12配信】スギホールディングス連結子会社の株式会社スギ薬局(本社:愛知県大府市、代表取締役社長:杉浦 克典氏)は8月12日、ノックオンザドア株式会社とともに、神奈川県と「認知症未病改善データプラットフォーム等に関する基本合意」を締結した。
【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は8月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式(3万7929株、持株比率 34.8%)を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。
【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。
【2024.08.28配信】スギホールディングスは8月28日、同社調剤過誤事案において民事訴訟が提起されたと公表した。
【2024.08.27配信】スギホールディングスは、2024年9月2日付で子会社化する予定の I&H 株式会社において、取締役及び監査役候補者を決定した。 I&H の代表取締役社長にスギHD取締役副社長の杉浦伸哉氏が就く。
最新の投稿
【薬剤師臨床研修】全国31グループで“病院間”連携で実施/日病薬
【2026.08.20配信】日本病院薬剤師会は8月19日に定例会見を開き、薬剤師臨床研修事業の実施について説明した。全国31グループを認定し、地域の複数の病院や薬局が連携して臨床研修を実施する。単独ではガイドラインに準拠した臨床研修の実施が難しい医療機関でも施設間連携により可能とし、実施施設の増加を目指す。関連する調査研究や指導薬剤師のe-ラーニングは厚労省委託事業として採択された。
【2026.08.19配信】厚生労働省は8月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定する方針とした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計7名の薬剤師派遣/県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は8月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は8月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は6月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 <有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋>