【2020.04．25配信】
薬歴のグッドサイクルが
医療・介護関係者にマスク1万枚寄付
株式会社グッドサイクルシステム(本社：東京都渋谷区、代表取締役：遠藤 朝朗)は、新型コロナウイルスの感染拡大が続いている状況をふまえ、医療・介護福祉関係者向けにマスク1万枚を寄付した。
医療・介護福祉関係者の皆さまに、感謝と尊敬の意を表して、医療・介護福祉関係者の皆さまへ多少なりとも手助けになればと、株式会社グッドサイクルシステムは、当社ユーザー様だけでなく一般の医療・介護事業者様を対象に、マスクの寄付を実施した。
緊急事態宣言が発令され、いまだ感染拡大が収まらない状況を同社は重大に受け止め。そこで、今果たすべき社会的責任を考え、緊迫した現場で日々心身を擦り減らし奮闘している医療・介護福祉関係者に、マスク1万枚を寄付するに至ったという。
同社サイトにて4月24日午前より受付を開始したが、申込み多数のためすでに受付を終了している。
https://goodcycle.net/news-list/20200423_02/
対象者は保険薬局、医療機関、看護事業者、介護福祉事業者、保育事業者等の法人としていた。
株式会社グッドサイクルシステムは、薬局やドラッグストア向けの業務支援システムやサービスを手がける会社。主力プロダクトはクライアント端末にiPadを活用できるスマート薬歴『GooCo(グーコ)』。大手薬局チェーンなどを中心に全国の4,000店舗を超える薬局で活用されている。
薬歴のグッドサイクルが 医療・介護関係者にマスク1万枚寄付
【2020.04.25リリース配信】株式会社グッドサイクルシステム(本社：東京都渋谷区、代表取締役：遠藤 朝朗)は、新型コロナウイルスの感染拡大が続いている状況をふまえ、医療・介護福祉関係者向けにマスク1万枚を寄付した。
この記事のライター
関連する投稿
【寄付】杏林堂薬局、静岡県に1000万円を寄付／医療機関支援で
【2021.06.01配信】ツルハホールディングス子会社の杏林堂薬局は、静岡県が設立した「新型コロナウイルスに打ち勝つ静岡県民支え合い基金」に 1000 万円の寄付した。
【寄付】ツルハHD子会社のレデイ薬局、除菌ハンドジェルを医療機関・教育機関に
【2021.04.05配信】ツルハホールディングス子会社のレデイ薬局は、新型コロナウイルス感染症の再拡大対策支援として、同社が出店しているエリアに、エタノール濃度 70ｖ/v％の除菌ハンドジェル2万2,968 本を、四国 4 県と広島県・岡山県・兵庫県（淡路島）の医療機関、教育機関及び介護施設に寄付した。
【2021.03.26配信】カワチ薬品は、2020年７月１日〜2021年3月15日までのレジ袋収益金、１０００万円をNPO 法人 足尾に緑を育てる会に寄付する。
ツルハホールディングス、レジ袋収益金3000万円を日本ユニセフに寄付
【2020.11.19配信】ツルハホールディングスは、2020年７月１日から同社グループ各店舗で開始した「レジ袋有料化」におけるレジ袋の販売収益金額3000万円を日本ユニセフ協会に寄付した。
マスク着用で人の視線は髪に！ つやサラな髪を目指そう！【気になる身だしなみトップは「髪」】
【2020.09.04配信】〝いまどき女性の身だしなみに対する意識変化調査〟で、マスク着用時、約7割の女性が顔・服装よりも「髪」を意識していることが分かった。マスク着用によって、視線が自然と髪にいくことに気遣い、ヘアケアを重視する女性が増えている。一方で、髪に悩みを抱える人は依然多く、つやサラな髪を求めるニーズはとても高いことがうかがえる。
最新の投稿
【2026.02.23配信】日本チェーンドラッグストア協会は２月20日に会見を開き、「令和８年度調剤報酬改定に対する見解」を公表、説明した。
【2026.02.23配信】日本保険薬局協会は２月20日に会見を開き、「令和８年度改定の答申を踏まえた緊急要望書」を公表、説明した。「集中率カウント変更」に対して激変緩和措置を強く要望。また、「門前薬局等立地依存減算」の導入に対し、「断固反対」としている。
【コミュニティファーマシー協会】ドイツ薬局視察旅行の参加者を募集
【2026.02.22配信】 日本コミュニティファーマシー協会はドイツの薬局を視察する旅行参加者を募集する。 旅行期間は2026年6月8日（月）〜6月13日（土）まで4泊6日。申し込み締切は、2026年3月５日（木）。
【大木ヘルスケアHD】アフターピルの情報「しっかり届ける」／慎重な対応強調
【2026.02.13配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス（代表取締役社長：松井秀正氏）は２月13日にメディア向け説明会を開いた。その中で、アフターピルの情報提供について触れ、慎重な対応を強調。ただ、メーカー資材を中心として「必要な時に必要な情報を届けられるようにすることも仕事」とし、取り組んでいることを説明した。
【2026.02.13配信】厚生労働省は２月１３日に中央社会保険医療協議会総会を開き、令和８年度診療報酬改定について答申した。後発薬調剤体制や供給体制、地域支援の要件を求める「地域支援・医薬品供給対応体制加算」はこれら要件の旧来の点数の合算から考えると３点の減点ともいえる。
