【2020.04．25配信】
薬歴のグッドサイクルが
医療・介護関係者にマスク1万枚寄付
株式会社グッドサイクルシステム(本社：東京都渋谷区、代表取締役：遠藤 朝朗)は、新型コロナウイルスの感染拡大が続いている状況をふまえ、医療・介護福祉関係者向けにマスク1万枚を寄付した。
医療・介護福祉関係者の皆さまに、感謝と尊敬の意を表して、医療・介護福祉関係者の皆さまへ多少なりとも手助けになればと、株式会社グッドサイクルシステムは、当社ユーザー様だけでなく一般の医療・介護事業者様を対象に、マスクの寄付を実施した。
緊急事態宣言が発令され、いまだ感染拡大が収まらない状況を同社は重大に受け止め。そこで、今果たすべき社会的責任を考え、緊迫した現場で日々心身を擦り減らし奮闘している医療・介護福祉関係者に、マスク1万枚を寄付するに至ったという。
同社サイトにて4月24日午前より受付を開始したが、申込み多数のためすでに受付を終了している。
https://goodcycle.net/news-list/20200423_02/
対象者は保険薬局、医療機関、看護事業者、介護福祉事業者、保育事業者等の法人としていた。
株式会社グッドサイクルシステムは、薬局やドラッグストア向けの業務支援システムやサービスを手がける会社。主力プロダクトはクライアント端末にiPadを活用できるスマート薬歴『GooCo(グーコ)』。大手薬局チェーンなどを中心に全国の4,000店舗を超える薬局で活用されている。
薬歴のグッドサイクルが 医療・介護関係者にマスク1万枚寄付
【2020.04.25リリース配信】株式会社グッドサイクルシステム(本社：東京都渋谷区、代表取締役：遠藤 朝朗)は、新型コロナウイルスの感染拡大が続いている状況をふまえ、医療・介護福祉関係者向けにマスク1万枚を寄付した。
この記事のライター
関連する投稿
【寄付】杏林堂薬局、静岡県に1000万円を寄付／医療機関支援で
【2021.06.01配信】ツルハホールディングス子会社の杏林堂薬局は、静岡県が設立した「新型コロナウイルスに打ち勝つ静岡県民支え合い基金」に 1000 万円の寄付した。
【寄付】ツルハHD子会社のレデイ薬局、除菌ハンドジェルを医療機関・教育機関に
【2021.04.05配信】ツルハホールディングス子会社のレデイ薬局は、新型コロナウイルス感染症の再拡大対策支援として、同社が出店しているエリアに、エタノール濃度 70ｖ/v％の除菌ハンドジェル2万2,968 本を、四国 4 県と広島県・岡山県・兵庫県（淡路島）の医療機関、教育機関及び介護施設に寄付した。
【2021.03.26配信】カワチ薬品は、2020年７月１日〜2021年3月15日までのレジ袋収益金、１０００万円をNPO 法人 足尾に緑を育てる会に寄付する。
ツルハホールディングス、レジ袋収益金3000万円を日本ユニセフに寄付
【2020.11.19配信】ツルハホールディングスは、2020年７月１日から同社グループ各店舗で開始した「レジ袋有料化」におけるレジ袋の販売収益金額3000万円を日本ユニセフ協会に寄付した。
マスク着用で人の視線は髪に！ つやサラな髪を目指そう！【気になる身だしなみトップは「髪」】
【2020.09.04配信】〝いまどき女性の身だしなみに対する意識変化調査〟で、マスク着用時、約7割の女性が顔・服装よりも「髪」を意識していることが分かった。マスク着用によって、視線が自然と髪にいくことに気遣い、ヘアケアを重視する女性が増えている。一方で、髪に悩みを抱える人は依然多く、つやサラな髪を求めるニーズはとても高いことがうかがえる。
最新の投稿
【薬剤師臨床研修】全国31グループで“病院間”連携で実施／日病薬
【2026.08.20配信】日本病院薬剤師会は８月19日に定例会見を開き、薬剤師臨床研修事業の実施について説明した。全国31グループを認定し、地域の複数の病院や薬局が連携して臨床研修を実施する。単独ではガイドラインに準拠した臨床研修の実施が難しい医療機関でも施設間連携により可能とし、実施施設の増加を目指す。関連する調査研究や指導薬剤師のe-ラーニングは厚労省委託事業として採択された。
【2026.08.19配信】厚生労働省は８月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定する方針とした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計７名の薬剤師派遣／県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は８月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」／成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は８月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」／厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は６月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 ＜有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋＞
