【2023.06.22配信】インテージヘルスケアは6月22日、「2023年5月度 OTC医薬品(一般用医薬品) 市場概況」を公表した。それによると、2023年5月度のOTC市場は前年比112.4％で、過去5年間で最も高い実績となった。インバウンド店の貢献が大きい総合感冒薬などの薬効が好調だった。
データソースは同社の「SRI＋」（全国小売店パネル調査）。
全国エリア、約6000店舗のドラッグストアやスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター、ディスカウントストアのPOSデータをオンライン収集しているもの。
■SRI＋（全国小売店パネル調査）について
https://www.intage-healthcare.co.jp/service/research/otc/sri-plus/
それによると、2023年5月度のOTC市場は前年比112.4%、5年指数は111.6で、過去5年間 で最も高い実績となった。
5年指数は、過去5年間の5月の販売金額の平均を100とした場合の指数。
引き続き、総合感冒薬、鎮咳去痰剤、口腔用薬などの風邪関連薬効が対前年2桁増で、プラス貢献が大きい。この3薬効は19年同月実績を超え、5年指数は最高値となった。
引き続きインバウンド傾向該当店の貢献が大きい薬効も多かった。整腸薬の好調も続いている。
ミニドリンク剤では、発熱・かぜ訴求製品の販売金額増が目立った。
この記事のライター
関連する投稿
日本初のOTC緊急避妊薬「ノルレボ」新発売／第一三共ヘルスケア
【2025.12.18配信】 第一三共ヘルスケア株式会社（本社：東京都中央区、社長：内田高広氏）は12月18日、日本初となるOTC緊急避妊薬「ノルレボ」（要指導医薬品）を2026年2月2日（月）に発売すると公表した。価格（メーカー希望小売価格）は１錠 ６８００円（税込み ７４８０円）。
【2025.01.15配信】日本OTC医薬品協会は1月15日、小学校向けに「健康とくすり」の出前授業を行ったと公表した。
【2024年5月度OTC薬市場】過去5年間で最も高い実績／外用鎮痛消炎剤が前年比９％増
【2024.06.24配信】インテージヘルスケアは6月24日、「2024年5月度 OTC医薬品(一般用医薬品) 市場概況」を公表した。それによると、2024年5月度のOTC市場は前年比103.8%。5年指数は112.6で、過去5年間で最も高い実績となった。外用鎮痛消炎剤や目薬などが前年を上回った。
【ヘルスケア卸＿大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す
【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス（松井秀正社長）は２月７日に会見を開き、健康サポート薬局の要件に定められているOTC医薬品“48薬効”に関する取り組みの考え方を話した。
【OTC薬協】小学生向けの「くすり教育教材」、今年度に公表へ／「第4回アドバイザリーボード」開催
【2023.12.1配信】日本OTC医薬品協会(OTC薬協)はこのほど、「第 4 回アドバイザリーボード」の開催概要を公表した。小学生向けの「くすり教育教材」について、今年度の公表を目標に準備を進めていくこととしたという。
最新の投稿
注目集まる日薬の生涯学習「JPALS」／服用薬剤調整支援２の算定要件で
【2026.04.20配信】日本薬剤師会（日薬）が2012年から直接手掛けている生涯学習支援システム「JPALS」（ジェイパルス）をご存知だろうか。令和８年度調剤報酬改定で見直された「服用薬剤調整支援料２」の算定要件に関連することになったことで、最近、改めて注目が集まっている。
【第一三共】第一三共ヘルスケアの株式をサントリーHDヘ譲渡／譲渡契約締結を公表
【2026.04.15配信】第一三共株式会社（本社：東京都中央区）は、連結子会社である第一三共ヘルスケア株式会社（本社：東京都中央区、以下「DSHC」）の株式の全てをサントリーホールディングス株式会社（本社：大阪市北区、以下「サントリーHD」）に譲渡することを合意し、サントリーHD との間で株式譲渡契約を締結したと公表した。
【調剤外部委託】範囲は「一包化した薬剤と同一時点での服薬の薬剤」含める／厚労省方針
【2026.04.15配信】厚生労働省は４月15日、「薬局・薬剤師の機能強化等に関する検討会」を開き、調剤業務の一部外部委託の範囲に関して、「一包化した薬剤と同一時点での服薬を前提とした他の薬剤を組み合わせる作業」について含める方針を示した。
【薬局の倒産】２年連続で最多更新、８割が小規模／帝国データバンク
【2026.04.13配信】株式会社帝国データバンクは「調剤薬局」の倒産発生状況について調査・分析を行った。それによると、2025年度に発生した「調剤薬局」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は30件にのぼった。前年度の29件を上回り、２年連続で最多を更新した。このうち8割超が資本金1000万円未満と小規模。特に、大手ドラッグストアの進出や、近隣の病院・クリニックの閉院といった影響を強く受けた「門前型」の調剤薬局で苦境が鮮明となっているという。
【日本保険薬局協会】「薬局・薬剤師ビジョン 2040」策定・公表
【2026.04.09配信】日本保険薬局協会は４月９日、定例会見を開いた。この中で、「薬局・薬剤師ビジョン 2040」を策定したことを報告した。
