日本調剤は、J:COMの「J:COMオンライン診療」に、オンライン服薬指導機能である「おくすり受け取りサービス」が追加されたことを受け、家庭のテレビを使ったオンライン服薬指導の提供を開始する運びとなったことを公表した。
日本調剤はこれまで、オンライン診療・服薬指導を受けられるスマート医療の実現を目的として2021年5月に設立された「地域スマート医療コンソーシアム」に参画してきたが、J:COMは同コンソーシアムで協働している企業。
患者は、「J:COMオンライン診療」アプリにて、テレビ画面上で薬局予約、質問票回答、ビデオ通話による処方薬の説明確認、薬局側は、株式会社MICIN のオンライン服薬指導サービス「curon(クロン)お薬サポート」にて、予約/質問票の確認、ビデオ通話による服薬指導、決済、処方薬の配送等を行う。
日本調剤では、「誰もが安心して治療・服薬を継続できる体制を整備し、地域の皆さまの健康に貢献してまいります」としている。
オンライン診療サービス 「J:COMオンライン診療」は、家庭で普段から利用されているテレビに、J:COMが開発したアプリを搭載したSTB(CATVチューナー機器)を接続し、医療機関向けのオンライン診療システムを提供する株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon(クロン)」を経由して診療が受けられるサービス。日頃使っているテレビ画面上で、医療機関の診察予約から問診、WEBカメラを通じて診察などが受けられる。また、2023年1月からは、「curon(クロン)お薬サポート」とも連携し、服薬指導の利用も可能となった。
また、機器の設置から初期設定、操作方法など、J:COMスタッフが訪問または電話で利用を継続的にサポートするため、シニア世代の方でも安心して簡単に利用できるとしている。
「J:COMオンライン診療」特設サイト:https://www.jcom.co.jp/service/telemedicine/

テレビを使ったオンライン服薬指導提供へ/日本調剤が「J:COMオンライン診療」に対応
【2023.01.10配信】日本調剤は、JCOM株式会社(本社所在地:東京都千代田区、 代表取締役社長:岩木 陽一氏)が提供するオンライン診療サービス「J:COMオンライン診療」に対応し、 テレビを使ったオンライン服薬指導の提供を開始する。 これにより、患者はテレビを使った診療から服薬指導、 処方薬の受け取りまでが自宅で完結することが可能となるとしている。
関連する投稿
【2024.06.25配信】日本調剤は6月25日、同日開催の取締役会において代表取締役の異動等を公表した。
【2024.06.07配信】日本調剤は、令和 6 年 6 月 4 日に国家戦略特区諮問会議にて、大阪市全域の国家戦略特別区域において「調剤業務の一部外部委託」実施に向けた届け出を行うことを決定した。
【日本調剤】三津原社長が退任/「健康上の理由」/後任は笠井常務
【2024.04.30配信】日本調剤は4月30日開催の取締役会で、「代表取締役の異動及び取締役・執行役員に対する業務委嘱事項の変更」について決議したと公表した。
【日本調剤】自社OTC医薬品シリーズに総合風邪薬を追加/「トピックスーパー風邪薬」
【2023.12.04配信】日本調剤はこのほど、税込550円均一の同社OTC医薬品プライベートブランド『5COINS PHARMA』の新商品として、「トピックスーパー風邪薬」を追加した。12月4日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」(https://store.nicho.co.jp/)において、12月15日より全国の日本調剤の店舗と同社グループ以外の一部薬局において販売する。
【日本調剤】企業でのオンライン栄養相談を開始/自社オンライン服薬指導システム「NiCOMS」の活用で
【2023.11.07配信】日本調剤(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介氏)は、企業でのオンライン栄養相談を開始したと公表した。株式会社STAYGOLD(本社所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:柏村 淳司氏)の社員が対象。日本調剤独自開発のオンライン服薬指導システム「NiCOMS(ニコムス)」を活用する。
最新の投稿
【厚労省_令和6年度医薬品販売制度実態把握調査】“濫用薬”販売方法で改善みられる
【2025.08.26配信】厚生労働省は8月22日、「令和6年度医薬品販売制度実態把握調査」の結果を公表した。同調査は、薬局・店舗販売業の許可を得た店舗が医薬品の販売に際し、店舗やインターネットで消費者に適切に説明を行っているかどうか等について調べたもの。令和6年度の調査は、前年度に引き続き一般用医薬品のインターネットでの販売状況や要指導医薬品の店舗での販売状況を含めた調査を実施した。
【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は8月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式(3万7929株、持株比率 34.8%)を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。
【薬局DXコンソーシアム】病院が新たに加盟/社会医療法人 仁厚会
【2025.08.19配信】薬局DXコンソーシアムに病院が加盟した。社会医療法人 仁厚会が会員となった。
【医薬品情報把握システムの検討活発化】薬剤師会“アクションリスト”実践へ/MSNW「LINCLEちいき版」を全国の都道府県薬へ提案中
【2025.08.08配信】日本薬剤師会が公表した「地域医薬品提供体制強化のためのアクションリスト」。このうちの1つの事項である「地域の医薬品情報の把握・共有の取組」。この実践へ向けて情報共有のためのシステム選定の動きも活発化してきた。こうした中、メディカルシステムネットワーク(MSNW)では、もともと地域薬剤師会と共に開発を進めてきた「LINCLEちいき版」の提案を強化している。すでに10以上の都道府県薬剤師会への提案を進行中だという。
【厚労省】保険調剤「確認事項」公表/2枚処方箋で投薬期間上限を超えるなど不適切事例
【2025.08.08配信】厚生労働省はこのほど、保険調剤「確認事項」(令和7年度改訂版)を公表した。2枚処方箋を受け付けることにより、投薬期間上限を超えるなどの不適切事例を指摘している。