日本での効能・効果は、「腹部が太めな方の内臓脂肪および腹囲の減少」（生活習慣改善の取り組みを行っている場合に限る)」。なお、「腹部が太めな方」については、腹囲(へその高さ)が男性で85cm以上、女性で90cm以上。
要指導医薬品として認める。再審査期間は８年。
有効成分であるオルリスタットは、リパーゼ阻害作用を有し、消化管管腔内でリバーゼを不活性化することにより、食事由来の脂質の体内吸収を抑制すると考えられている。
オルリスタットは、 医療用医薬品及びOTCのいずれにおいても初めての有効成分。
米国、欧州等100以上の国でオルリスタット120mgカプセルが医療用医薬品として、また、米国、欧州等70以上の国でオルリスタット 60mgカプセル (本剤と同一製剤)がOTCとして承認されている (2019年3月時点)。
本剤は、健康障害を伴わない肥満の者において、生活習慣改善の取組みと併せて、内臓脂肪及び腹囲を減少する上での補助的な位置付けとして使用する初めての医薬品となる。
【厚労省】ダイレクトOTCの「アライ」（大正製薬）了承／海外では抗肥満薬として使用
【2022.11.29配信】厚生労働省の薬食審要指導・一般用医薬品部会は11月28日、海外では抗肥満症薬として承認されている成分名オルリスタット、製品名「アライ」（大正製薬）をダイレクトOTCとして了承した。来年３月にも正式に承認の見込みという。
この記事のライター
関連する投稿
【大正製薬】「アライ」で「内臓脂肪減少プログラム」を開始／企業従業員の健康管理で
【2025.03.31配信】大正製薬株式会社［本社：東京都豊島区 社長：上原 茂氏］は、ホワイトヘルスケア株式会社と協力し、企業の健康支援を強化するため、健康保険組合・人事部門と連携して、従業員の健康管理を目的とした「内臓脂肪減少プログラム」を開始する。プログラムでは、内臓脂肪減少薬「アライ」（要指導医薬品）を活用する。
【OTC“自動販売機”】龍生堂本店で実証開始／大正製薬のサンドボックス制度
【2025.03.19配信】大正製薬株式会社（本社：東京都豊島区 社長：上原 茂氏）］は、ショッピングモールの薬局内にIoT（Internet of Things：モノのインターネット）化されたOTC販売機を設置し、第1類医薬品を含む一般用医薬品を販売する実証を、3月下旬（予定）より開始すると公表した。
【大正製薬】４月から値上げ／10～20％アップ／目薬「アイリス」シリーズで
【2025.02.03配信】大正製薬株式会社（本社東京都豊島区、上原茂社長）は、2025年4月1日出荷分から一部製品の希望小売価格を改定すると公表した。
【2024.04.02配信】来週、４月８日から“日本初の内臓脂肪減少薬”とのキャッチコピーで話題を集めている「アライ」（大正製薬）が発売される。CMなど華々しいプロモーションの一方で、取り扱い店についてはドラッグストアやチェーン薬局に偏重しているとの指摘が出ている。
【厚労省官報告示】オルリスタット（製品名「アライ」：大正製薬）を要指導医薬品に指定／海外では抗肥満薬として使用
【2023.02.17配信】厚生労働省は２月１７日の官報で、オルリスタット（製品名「アライ」：大正製薬）を要指導医薬品に指定する告示を行った。
最新の投稿
【日本保険薬局協会】調剤報酬改定、「地方」に厳しい可能性／影響調査
【2026.09.10配信】日本保険薬局協会は９月10日に定例会見を開き、令和８年度調剤報酬改定の影響調査を公表した。
【2026.09.09配信】厚生労働省は９月９日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、“OTC類似薬”に関連する処方箋様式の改正案を示した。「一部保険外療養」の欄を追加する。
【OTC薬協】小学校へ出前授業／『健康教育に関する取り組み from TOKYO』
【2026.09.08配信】日本OTC医薬品協会（会⾧：上原 茂氏）は、『健康教育に関する取り組み from TOKYO』の取り組みに関するニュースリリースを発信した。大田区教育委員会（教育⾧：小黒 仁史氏）の協力のもと、2025年12月～2026年3月にかけて、区立小学校８校の5・6年生約850人を対象に「健康とくすり教室」を実施。取り組みの継続的な定着につなげるため、一般社団法人大田区薬剤師会（会⾧：田中 敏郎氏）および一般社団法人蒲田薬剤師会（会⾧：多田 善幸氏）の協力を得て、実施校の学校薬剤師にも授業を参観してもらったという。
【次世代薬局研究会】特別講演会「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」
【2026.09.08配信】次世代薬局研究会は10月18日（日）に特別講演会を開催する。テーマは、「医薬品のドラッグロス、バックオーダー(供給不足･出荷調整）を考える」。講師は日本製薬工業協会（製薬協） 産業政策委員会 委員長の草開義隆氏。
【茨城県薬】県と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結／薬局等での緊急避妊薬の一般販売開始受け
【2026.09.08配信】茨城県は９月７日、茨城県薬剤師会と「性暴力等被害者支援に関する協定書」を締結したと公表した。茨城県のほか、いばらき被害者支援センター、茨城県産婦人科医会、茨城県医師会、県警察で構成する「性暴力被害者サポートネットワーク茨城」に県薬も参画。県薬は相談窓口の周知や同意に基づく情報提供の役割を担う。
