今夏のドラッグストア売れ筋商品は?【地域密着ドラッグストア32社参画のSOO】「DEEP×BIG」データ解析によるランキング公表

今夏のドラッグストア売れ筋商品は?【地域密着ドラッグストア32社参画のSOO】「DEEP×BIG」データ解析によるランキング公表

【2021.07.20配信】Segment of One & Only株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:平野健二氏=サンキュードラッグ社長)は、独自BIツールのデータを生かしてUVケアの売れ筋情報などを発信している。活用しているのは同社加盟の会員であるドラッグストア32社とメーカー62社、卸・代理店3社に向けて提供している「SOO Looker(エスオーオー・ルッカー)」。エリアシェアの高い全国700店舗の購買履歴のため、広いだけでなく深い「DEEP×BIGデータ」が特徴。「エビデンスで営業・プレゼン・提案力に差をつける」ツールとしている。


 Segment of One & Only株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:平野健二氏)は、同社加盟の会員であるドラッグストア32社とメーカー62社、卸・代理店3社に向けて、ドラッグストアに特化したクラウド型BIツール「SOO Looker(エスオーオー・ルッカー)」を5月にリリースしている。

 「SOO Looker(エスオーオー・ルッカー)」は、同社のID-POSデータベースより、エリアシェアの高い全国700店舗のドラッグストアの購買履歴を毎日更新するもの。同社では、「2年分以上の20億件を超える累積型「DEEP×BIG」データによるエビデンスで営業・プレゼン・提案力に差をつける」ツールだとしている。

 エリア別のセグメントも可能で、売れ筋が分かる。
 資料作りも簡単で、グラフや表をカンタンに作成でき、加工不要でそのままプレゼン資料になるのも利点だ。

 同社では現在、「SOO Looker(エスオーオー・ルッカー)」の全機能が体験できる5日間の無料トライアルを実施中だ。
 同社は、「一人ひとりのお客様の日常的・網羅的な購買行動を把握しやすいローカルドラッグチェーンのデータで構成されており、顧客のプロファイリングを行った上、個別アプローチなど精度の高いマーケティング活動を行うことが可能」としている。

 また、最近では、「SOO Looker(エスオーオー・ルッカー)」のデータから売れ筋ランキングを公表している。

 6月度では「ビール」「冷凍食品」「UVケア」「制汗デオドラント」「冷却用品&スポーツ健康志向飲料」の売上ランキングを発表。店頭で生かせる情報として発信している。

 
 

この記事のライター

関連するキーワード


SOO 平野健二 売れ筋商品

関連する投稿


【薬学生向けイベント】「これからの薬局・薬剤師」開催レポート<2万字記事>サンキュードラッグ平野社長とアイセイ薬局藤井社長が登場

【薬学生向けイベント】「これからの薬局・薬剤師」開催レポート<2万字記事>サンキュードラッグ平野社長とアイセイ薬局藤井社長が登場

【2021.09.18配信】ドラビズon-lineは9月1日、薬学生向けオンラインイベント「これからの薬局・薬剤師」を開催した。サンキュードラッグ社長の平野健二氏とアイセイ薬局社長の藤井江美氏に参加いただき、経営者の目線からの見解を紹介いただきつつ薬学生とディスカッションしていただいた。


【セルフメディケーション税制の新たな対象範囲】新設の厚労省検討会にサンキュードラッグ平野社長が参画

【セルフメディケーション税制の新たな対象範囲】新設の厚労省検討会にサンキュードラッグ平野社長が参画

【2021.02.01配信】厚生労働省はセルフメディケーション税制の新たな対象範囲などを議論する検討会を新設し2月3日に第1回目を開催する。日本チェーンドラッグストア協会からは、業界きっての論客として知られるサンキュードラッグ(福岡県北九州市)平野健二社長が参加する。検討会では税制以外にもセルフメディケーション振興策について話し合われる予定。平野氏がどのような発言をするか注目される。ヘルスケア卸からは関 光彦氏( 一般社団法人日本医薬品卸売業連合会 大衆薬卸協議会大衆薬運営員会委員<大衆薬幹事代理>=PALTAC執行役員)も参加予定で、販売実態にそくした議論が展開されそうだ。


【独自】薬局DXを加速させる32社のドラッグストア連合「SOO」の実相

【独自】薬局DXを加速させる32社のドラッグストア連合「SOO」の実相

コロナ下でも、いや、コロナ下だからこそ、薬局DX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みを加速させている企業がある。それが32社のドラッグストアが参画するSegment of one&only株式会社(通称SOO、平野健二社長=サンキュードラッグ社長)だ。顧客データを統合、分析し、顧客像に合ったヘルスケア情報を届ける。情報には動画を多用。商品販売増だけでなく、生活者の未病への貢献度を高める可能性を秘めている。同社は業界では、誰もがその存在を知っているが、各社が上場企業ではないため、市場関係者からの関心を集めないかもしれない。しかし、地域ごとの取り組み向上がじわじわと日本全体に与える影響は大きくなっているのだ。


最新の投稿


【厚労省】緊急避妊薬のスイッチOTC薬を承認/改正薬機法初の「特定要指導医薬品」に指定

【厚労省】緊急避妊薬のスイッチOTC薬を承認/改正薬機法初の「特定要指導医薬品」に指定

【2025.08.29配信】厚生労働省は8月29日、薬事審議会「要指導・一般用医薬品部会」を開催。緊急避妊薬「レボノルゲストレル」(一般名、あすか製薬)のスイッチOTC化を了承した。改正薬機法で規定する「特定要指導医薬品」として初めて指定した。


【日本薬剤師会】こか庁の活動に協力/「こどもが安心して悩みを打ち明けられる環境づくりに向けた広報活動」

【日本薬剤師会】こか庁の活動に協力/「こどもが安心して悩みを打ち明けられる環境づくりに向けた広報活動」

【2025.08.28配信】日本薬剤師会は8月28日、定例会見を開き、こども家庭庁(こか庁)の取り組みへ協力を促す通知を都道府県薬剤師会宛てに発出した。当該活動は「こどもが安心して悩みを打ち明けられる環境づくりに向けた広報活動」。作成された広報啓発用のポスターや動画などを学校薬剤師の活動や一般用医薬品等の販売の現場において活用してもらうことを想定している。


【厚労省_令和6年度医薬品販売制度実態把握調査】“濫用薬”販売方法で改善みられる

【厚労省_令和6年度医薬品販売制度実態把握調査】“濫用薬”販売方法で改善みられる

【2025.08.26配信】厚生労働省は8月22日、「令和6年度医薬品販売制度実態把握調査」の結果を公表した。同調査は、薬局・店舗販売業の許可を得た店舗が医薬品の販売に際し、店舗やインターネットで消費者に適切に説明を行っているかどうか等について調べたもの。令和6年度の調査は、前年度に引き続き一般用医薬品のインターネットでの販売状況や要指導医薬品の店舗での販売状況を含めた調査を実施した。


【スギHD】セキ薬品の株式の取得/持分法適用会社化

【スギHD】セキ薬品の株式の取得/持分法適用会社化

【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は8月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式(3万7929株、持株比率 34.8%)を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。


【薬局DXコンソーシアム】病院が新たに加盟/社会医療法人 仁厚会

【薬局DXコンソーシアム】病院が新たに加盟/社会医療法人 仁厚会

【2025.08.19配信】薬局DXコンソーシアムに病院が加盟した。社会医療法人 仁厚会が会員となった。