【大木ヘルスケアHD】“門前薬局減算”に備える売り場充足を提案

【大木ヘルスケアHD】“門前薬局減算”に備える売り場充足を提案

【2026.06.04配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(代表取締役社長:松井秀正氏)は6月4日、6月16・17日に開催を予定している「2026秋冬カテゴリー提案商談会」の事前説明会を開催した。今回の調剤報酬改定で新設された「門前薬局等立地依存減算」(調剤基本料の15点マイナス)を取り上げ、減算に備える売り場充足を提案するとした。


 門前薬局等立地依存減算に備える売り場充足の提案に関しては、提案会が秋冬用ということもあり、「季節の悩み」に対応できるもので、かつエビデンスを一定説明できる医薬部外品を中心に提案するという。

 具体的にはヘパリン類似物質を含有したスキンケアシリーズなどを提案する。また、シリンジ法の妊活キットなども推奨する。こうした商品カテゴリーにおいては、同社グループ会社とメーカーがタッグを組んだ商品が豊富に揃っている。
 HD子会社の大木製薬では安定型ハイドロキノンを配合した夜用ポイントケアクリー ム「アバンタイム トーンショットクリーム」なども展開している。

 “調剤”主軸の薬局に対しては、周辺の診療科との兼ね合いも考慮した推奨商品を提案する予定。

 株式会社大木の営業企画部部長の高松誠氏は、今回の提案会のテーマについて「新しい売り上げをつくる」といった基本コンセプトはあえて変更していないとするとともに、ここ数年、提案会で取り上げている「75歳まで働く社会への貢献」というテーマを深掘りしていきたいとした。
 そのためには本人自身の健康な心身が必要で、ドラッグストア・薬局等がそれを支援することが必要との考え。同社では物販だけでなくセルフケア支援ビジネスの提案もしていきたいとする。
 
 アメリカのドラッグストアの変化にも触れ、「生活基幹業態にどこがなれるか」が勝負となっているとして「大木をそれに活用してほしい」(高松氏)との考えを示した。
 アメリカのドラッグストアでは効率化のために商品アイテム数を絞る施策をとった結果、大幅に売り上げが下がり施策を撤回した事例があるとし、同社では「カテゴリー内ニーズ充足率」という造語を設定し、1つのカテゴリー内で商品アイテムを増やすラインロビングを広げることを提案する。
 カテゴリー内で商品数を増やすことで売り場に入りきらなくなるのではないか、との考えに対しては、高松氏は私見と断りつつ、「企業哲学や店舗立地でカテゴリー設置の見直しもあり得る」とし、カテゴリーは見直しをしつつも、設けたカテゴリーについては豊富な商品を揃える必要性を示唆した。

 同提案商談会は6月16日(火)~6月17日(水)、TRC 東京流通センターにて開催される予定。快適生活用品、介護関連用品、園芸・ペット用品、医薬品、コンタクトレンズ&補聴器、医療器衛生材、健康食品、フェムケア、コスメ&バラエティー用品などを提案する。

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