【スギ薬局】眼底画像の解析と店舗が連携し未病の実証実験／科学技術振興機構のプログラム採択

　スギ薬局（本社：愛知県大府市／代表取締役社長：杉浦克典氏）は、国立研究開発法人 科学技術
振興機構（JST）の2021年度「共創の場形成支援プログラム（育成型）」〈地域創成分野〉に採択されました。

　「共創の場形成支援プログラム」（愛称：COI-NEXT）は、大学等が中心となってSDGsに基づく未来のあるべき社会像（拠点ビジョン）を策定し、その実現に向けた研究開発を推進する産学官連携プログラム。ビジョンの達成に向け、「バックキャストによるイノベーションに資する研究開発」と「自立的・持続的な拠点形成のために必要な産学連携マネジメントの構築」を同時並行で進め、大学等が主導する知識集約型社会への変革をめざすことを目的としている。

　拠点名称は、「家族が繋がる、人とIT技術等が共生する健康街づくり実現拠点」。概要は以下の通り。
・代表研究機関 藤田医科大学
・幹事自治体 豊明市
・幹事機関 株式会社スギ薬局（本社：愛知県大府市横根町）
・参画機関 株式会社トプコン（本社：東京都板橋区／精密光学機器メーカー）

　藤田医科大学は、2013 年に学校法人としては全国初となる介護保険事業の認可を取得。豊明団地内に拠点を設置し、豊明市や企業などと産学官協働で地域包括ケアシステムの構築に先進的に取り組んできた。この取り組みは「豊明モデル」と呼ばれ、成功例として多くの自治体から注目されている。
　豊明市は、健康寿命の延伸へ向け、健康に関する環境整備と啓発強化、生活習慣病対策（重症化予防）を掲げている。本拠点の取り組みでは、「健康長寿／先制医療の実現ならびに遠方の家族も安心できる健康街づくり」を目的とし、非侵襲性の診断機器による早期疾患発症予測の実現、健康セルフマネジメントの″みえる化″技術等の構築による精度の高い技術の提供に加え、医療・健康支援の統合サービスの実現と遠隔対応可能な地域健康サービス実現により、未病予測ならびに重症化予防による健康寿命の延伸を目指す。
　一方、ヘルスケアにおいては、行動変容につながらないなど多くの課題があり、単に技術開発やアプリの提供だけではなく、①心理的にインパクトのあるデータならびに非侵襲性データ（健康診断は年に１回のため日々モニターできることが必要）の拡充と行動変容誘導、②日々サービスが受けやすい等の利便性、③専門知識を有する″人による健康管理サービス″との共存、が必要。

　そこで、健診・健康データ解析だけでなく、非侵襲性で生活習慣病などの発症予測が期待されている眼科用検査機器（株式会社トプコン）で撮影した眼底画像等の解析を加えたマルチモーダルな時系列解析基盤構築とスギ薬局の調剤併設型ドラッグストアをキーステーションとした地域での実証研究を行い、日々の健康モニターによる未病早期発見／先制医療の実現に向け研究開発を進める。
　また、自治体とキーステーションにて、常時、人による医療・健康サポートが受けられるよう、地域医療における薬剤師、看護師、介護士、管理栄養士などの人材育成に取り組み、診断・IT技術の創出だけでなく、行動変容、サービスの提供までを掲げた、健康支援が提供できる街づくりを目指す。