日本調剤、オンライン服薬指導システムを自社開発。患者情報と連携もメリット
【2020.09.01配信】日本調剤は、「日本調剤 オンライン薬局サービス」と銘打った、オンライン服薬指導サービスを自社開発し、9月1日から提供を開始する。9月1日から改正薬機法でオンライン服薬指導が可能になったタイミングに合わせたもの。予約機能・ビデオ通話機能を備える。これまでオンライン服薬指導に関わるシステムに関しては、IT企業が開発したものを医療機関側が採用、それと同じものを薬局が活用するという流れが少なくなかったが、同社の取り組みは薬局側からシステム活用を促進する流れといえそうだ。患者情報と連携できることもメリットの一つといえる。
【2020.05.16配信】日本調剤は、売上高は、2020年3月期決算を発表した。 決算説明会資料では、ICT投資と機械化の徹底した推進を表明している。
日本調剤の「お薬手帳プラス」、感染拡大予防策の好事例として紹介
【2020.04.29リリース配信】全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、経済産業省、農林水産省、消費者庁と公益財団法人流通経済研究所が連携して開設した「新型コロナウイルス感染拡大防止のための取組事例を紹介するサイト(https://distribute-dei-taisaku.jp/)」において、同社の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」を活用した迅速なお薬の受け渡しなどの複数の取組が調剤薬局の好事例として紹介されたことを告知した。