お薬手帳に関する記事


【日本調剤】自社電子お薬手帳、電子処方箋情報取り込み開始

【日本調剤】自社電子お薬手帳、電子処方箋情報取り込み開始

【2023.08.29配信】日本調剤は自社の電子版お薬手帳である「お薬手帳プラス」に関して、マイナポータルとの連携機能を拡張し、新たに電子処方箋の処方情報・調剤情報を取り込みが可能になたと公表した。


【トモズ】アプリをお薬手帳と連携、「Ponta」とも。

【トモズ】アプリをお薬手帳と連携、「Ponta」とも。

【2020.12.15配信】トモズは、自社アプリに関して、ロイヤリティマーケティングが提供するポイントプログラム『Ponta カード』の表示機能と、PHCが提供する電子版お薬手帳アプリ『ヘルスケア手帳』への遷移機能を実装したと発表した。


新生堂薬局、ドゲンジャーズの「やくいく手帳」取り扱い店案内

新生堂薬局、ドゲンジャーズの「やくいく手帳」取り扱い店案内

【2020.05.05リリース配信】 新生堂薬局はホームページで「やくいく手帳」の取り扱い店の案内を告知した。 「やくいく手帳」はドゲンジャーズ公式サイトで案内しているもので、SGDs(持続可能な開発目標)の一環として番組オリジナルのおくすり手帳である「やくいく手帳」を作成、全国の薬局へ合計100万部を無償配布している。処方された薬を最後まで飲むことの大切さを伝えるため、通常のお薬手帳の機能に加えて、処方された薬を最後まで飲み切れているか確認できる仕様になっている。『やくいく手帳』は同社の調剤薬局各店にて数量限定で配布している。


日本調剤の「お薬手帳プラス」、感染拡大予防策の好事例として紹介

日本調剤の「お薬手帳プラス」、感染拡大予防策の好事例として紹介

【2020.04.29リリース配信】全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、経済産業省、農林水産省、消費者庁と公益財団法人流通経済研究所が連携して開設した「新型コロナウイルス感染拡大防止のための取組事例を紹介するサイト(https://distribute-dei-taisaku.jp/)」において、同社の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」を活用した迅速なお薬の受け渡しなどの複数の取組が調剤薬局の好事例として紹介されたことを告知した。


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