【8月月次】スギHD、全店+16.3%、既存店+8.8%

【8月月次】スギHD、全店+16.3%、既存店+8.8%

【2020.09.09配信】スギホールディングスは8月度月次業績を公表した。それによると、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+18.6%、ジャパン事業が-0.3%、スギ薬局全体の全店売上は+16.3%となった。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+9.7%、ジャパン事業が+2.3%となり、スギ薬局全体の既存店売上は+8.8%となった。また、8⽉度は、新規出店として2店舗を開設し、1店舗を閉店。結果、8⽉末のスギグループの総拠点数は 1,340拠点となった。


 スギホールディングスは8月度月次業績を公表した。

 それによると、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+18.6%、ジャパン事業が-0.3%、スギ薬局全体の全店売上は+16.3%となった。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+9.7%、ジャパン事業が+2.3%となり、スギ薬局全体の既存店売上は+8.8%となった。

 また、8⽉度は、新規出店として2店舗を開設し、1店舗を閉店。結果、8⽉末のスギグループの総拠点数は 1,340拠点となった。

この記事のライター

関連する投稿


【スギHD】セキ薬品の株式の取得/持分法適用会社化

【スギHD】セキ薬品の株式の取得/持分法適用会社化

【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は8月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式(3万7929株、持株比率 34.8%)を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。


【スギHD】調剤過誤訴訟で和解

【スギHD】調剤過誤訴訟で和解

【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。


【スギHD】調剤過誤で民事訴訟

【スギHD】調剤過誤で民事訴訟

【2024.08.28配信】スギホールディングスは8月28日、同社調剤過誤事案において民事訴訟が提起されたと公表した。


【I&H】社長にスギHD取締役副社長の杉浦伸哉氏

【I&H】社長にスギHD取締役副社長の杉浦伸哉氏

【2024.08.27配信】スギホールディングスは、2024年9月2日付で子会社化する予定の I&H 株式会社において、取締役及び監査役候補者を決定した。 I&H の代表取締役社長にスギHD取締役副社長の杉浦伸哉氏が就く。


【スギHD】モンゴル国内卸売業企業と提携/スギ自社開発品など供給へ

【スギHD】モンゴル国内卸売業企業と提携/スギ自社開発品など供給へ

【2024.05.13配信】スギホールディングスは5月13日、モンゴル法人のAsayake.co.,ltdと業務提携することで合意したと発表した。


最新の投稿


【広島市安佐地区】市民病院参画し地域フォーミュラリ作成

【2026.06.26配信】広島市安佐地区で地域フォーミュラリ作成が始動した。院内フォーミュラリを基に三師会が協力、地域で作成していくのが特徴。6月25日には安佐医師会館にて、周知の目的も兼ねた「安佐地区地域フォーミュラリ講演会」を開催。登壇者からは広島市で始動する意義などが指摘された。診療報酬改定や国の意向も影響し、動きが活発化している。


【薬剤師のキャリア形成プログラム】懇談会新設へ、日病薬も参加・協力

【薬剤師のキャリア形成プログラム】懇談会新設へ、日病薬も参加・協力

【2026.06.24配信】薬剤師のキャリア形成プログラムを検討する懇談会が新設される見込みだ。厚労省幹部が講演の中で明らかにしていたほか、日本病院薬剤師会(日病薬)も参加、協力したい意向を示した。来月、7月にも第1回の場が設けられる見込み。


【中医協】日本薬剤師会森昌平副会長が委員退任挨拶

【中医協】日本薬剤師会森昌平副会長が委員退任挨拶

【2026.06.24配信】厚生労働省は6月24、中央社会保険医療協議会(中医協)を開いた。この中で、同日付けで委員を退任する日本薬剤師会副会長の森昌平氏が退任に際し挨拶をした。


【厚労省】高齢者施設の配薬カート、薬局負担は療担規則違反に

【厚労省】高齢者施設の配薬カート、薬局負担は療担規則違反に

【2026.06.23配信】厚生労働省は6月23日、 事務連絡「保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則第2条の3の2第2項に規定する経済上の利益の提供による誘引の禁止について」を発出した。


【厚労省】調剤ポイント“二重付与”で「1%超」は指導対象/療担規則で事務連絡

【厚労省】調剤ポイント“二重付与”で「1%超」は指導対象/療担規則で事務連絡

【2026.06.24配信】厚生労働省は6月23日、事務連絡「保険薬局及び保険薬剤師療養担当規則第2条の3の2第1項に規定する経済上の利益の提供による誘引の禁止について」を発出。調剤ポイントに関して、クレジットカードに加えて独自ポイントなどを二重で付与することによりポイントが「1%」を超える場合は指導対象であることを明確化した。処方箋受付サイトにおける「アンケート回答」名目などでも患者への金銭払い戻しも“誘導”にあたるとした。


ランキング


>>総合人気ランキング