同期は、同社グループの属するヘルスケア業界において、マスクや抗原検査キット、消毒液等の感染症予防対策関連商品の需要が減少。一方で、社会・経済活動の正常化やインバウンド需要の回復に伴って、風邪薬や解熱鎮痛剤等の医薬品や、健康食品・化粧品等の需要が前年を上回った。
2024年3月期業績は売上高3346億6100万円（前期比 9.9%増）、営業利益20億4200万円（同0.8％減）、経常利益32億5900万円（同 3.4％増）、当期純利益 22億1000万円（同 1.3%増）だった。
カテゴリー別では、マスクが該当する「快適用品」（介護やベビー用品なども含む）が前期比1.8％減少したものの、「医薬品」カテゴリーでは同12.4％増、健康食品は11.9％増、化粧品は同18.3％増となった。
利益面では、大手ドラッグストアの業界再編による規模拡大、人件費・物流コストの上昇、電気・ガス代の高騰、販売競争の激化など、取り巻く経営環境の厳しさが継続しているとしている。
同社としては、小売店およびメーカーとパートナーシップを組み、新しいカテゴリーの提案を行うほか、新しい商品の開発を支援。非価格競争力の向上に向けた取り組みとして、流通限定品の売上構成を高めるとともに、物流部門を始めとする間接部門の生産性向上による経費抑制や、デジタル化を進めることによる、業務効率の改善にも取組んでいるとした。
機能性表示食品の持ち直し兆しも
健康食品市場では、小林製薬の「紅麹」問題を受け、需要減退が指摘されているが、この件について、大木ヘルスケアホールディングス社長の松井秀正氏は、機能性表示食品において一時的に２～３割程度の影響が出たとしつつも、改善傾向になっているとした。
松井社長は海外に比べ、日本は健康食品市場は小さいとの見方を示し、同社としては引き続き、エビデンスのある製品に注力していくほか、安全性確保についてメーカーとともに取り組みを行っていく方針を示した。
