【大木ヘルスケアHD】医薬品売上2桁増/2024年3月期決算

【大木ヘルスケアHD】医薬品売上2桁増/2024年3月期決算

【2024.05.23配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス は5月23日に2024年3月期(2023年4月1日~2024年3月31日)の決算説明会を開催した。


 同期は、同社グループの属するヘルスケア業界において、マスクや抗原検査キット、消毒液等の感染症予防対策関連商品の需要が減少。一方で、社会・経済活動の正常化やインバウンド需要の回復に伴って、風邪薬や解熱鎮痛剤等の医薬品や、健康食品・化粧品等の需要が前年を上回った。

 2024年3月期業績は売上高3346億6100万円(前期比 9.9%増)、営業利益20億4200万円(同0.8%減)、経常利益32億5900万円(同 3.4%増)、当期純利益 22億1000万円(同 1.3%増)だった。

 カテゴリー別では、マスクが該当する「快適用品」(介護やベビー用品なども含む)が前期比1.8%減少したものの、「医薬品」カテゴリーでは同12.4%増、健康食品は11.9%増、化粧品は同18.3%増となった。 

 利益面では、大手ドラッグストアの業界再編による規模拡大、人件費・物流コストの上昇、電気・ガス代の高騰、販売競争の激化など、取り巻く経営環境の厳しさが継続しているとしている。

 同社としては、小売店およびメーカーとパートナーシップを組み、新しいカテゴリーの提案を行うほか、新しい商品の開発を支援。非価格競争力の向上に向けた取り組みとして、流通限定品の売上構成を高めるとともに、物流部門を始めとする間接部門の生産性向上による経費抑制や、デジタル化を進めることによる、業務効率の改善にも取組んでいるとした。

機能性表示食品の持ち直し兆しも

 健康食品市場では、小林製薬の「紅麹」問題を受け、需要減退が指摘されているが、この件について、大木ヘルスケアホールディングス社長の松井秀正氏は、機能性表示食品において一時的に2~3割程度の影響が出たとしつつも、改善傾向になっているとした。
 松井社長は海外に比べ、日本は健康食品市場は小さいとの見方を示し、同社としては引き続き、エビデンスのある製品に注力していくほか、安全性確保についてメーカーとともに取り組みを行っていく方針を示した。

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