日本薬剤師会学術大会に関して、協議された。
2025年に京都府薬剤師会、2026年新潟県薬剤師会、2027年福島県薬剤師会が手挙げした。
なお、来年2023年は和歌山県、2024年は埼玉県での開催が決まっている。
2028年に関しては、岐阜県薬剤師会が検討したいとの意向を示していた。
【日本薬剤師会学術大会】2025京都、2026新潟、2027福島が手挙げ
【2022.07.27配信】日本薬剤師会は７月27日、都道府県会長協議会を開催。その中で、今後の学術大会の開催地について協議された。その結果、2025年に京都府薬剤師会、2026年新潟県薬剤師会、2027年福島県薬剤師会が手挙げした。
この記事のライター
関連する投稿
【日本薬剤師会】会員1671人減少、10万人切る／組織強化委員の報告書は年明け完成見込み
【2025.12.23配信】日本薬剤師会は12月23日に定例会見を開き、日本薬剤師会の全国会員数調査報告について報告した。
【日薬】森副会長「基本料１の議論、手をつけること考えていない」
【2025.12.03配信】日本薬剤師会は12月3日に定例会見を開いた。その場で中医協委員である副会長の森昌平氏は調剤基本料１を取り上げた議論に対して、日薬としては「対応は全く考えていない」と言及した。
【2025.12.03配信】日本薬剤師会（日薬）は12月３日に定例会見を開き、中医協での調剤報酬改定の議論について言及した。
【日本薬剤師会】財政審の改革提言に反論、「薬局増えても調剤報酬増えない」
【2025.11.05配信】日本薬剤師会は11月５日に会見を開いた。この中で、同日公表された財政制度等審議会（財政審）財政制度分科会の提言に対し反論した。
【2025.11.05配信】日本薬剤師会は11月５日に定例会見を開いた。その中で、岩月進会長が中医協での敷地内薬局をめぐる議論に対してコメントした。
最新の投稿
【2026.02.28配信】日本病院薬剤師会は２月28日に臨時総会を開催し、令和８・９年度役員候補選挙を行った。現任会長のほか、現任副会長も全員が当選した。正式には６月の通常総会での承認をもって就任となる。
【大木ヘルスケアHD】 ADTANK社と業務提携／セールスプロモーションで協業
【2026.02.26配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：松井秀正氏）は２月19日、セールスプロモーションを手掛けるADTANK株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役 CEO：菅野健一氏）と業務提携契約を締結したと公表した。なお、今回の業務提携に先立ち、大木ヘルスケアHDはADTANK による第三者割当増資を引き受け、出資している。
【大木ヘルスケアHD】“濫用防止薬”、市場にはマイナス／リテラシー向上貢献に意欲
【2026.02.26配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアHDは2月26日に会見を開いた。「２０２６ＯＨＫＩ春夏用カテゴリー提案商談会」を2月25日 （水）～2月26日 （木）まで開催しており、会期中に会見を行ったもの。
【大木ヘルスケアHD】SBI アラプロモと業務提携／「5-ALA」の市場拡大へ向けて
【2026.02.26配信】大木ヘルスケアホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：松井秀正氏）は2月24日、健康食品等の製造・販売・OEM・原料供給等を行う SBI アラプロモ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：竹崎泰史氏）と業務提携を行い、5-アミノレブリン酸リン酸塩（以下、「5-ALA」）を活用したヘルスケア市場の拡大に向けた戦略的協業を開始することと発表した。
【2026.02.23配信】日本チェーンドラッグストア協会は２月20日に会見を開き、「令和８年度調剤報酬改定に対する見解」を公表、説明した。
