AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

【2021.02.04配信】53企業・560店舗が参画するボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ(AJD)は「経営者登壇!全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催する。22卒向け就活イベントとして、九州のベンチャー企業であるリクメディアが運営を担う。


 全国のドラッグストア、薬局・薬店が参加する日本最大級のボランタリーチェーンであるオールジャパンドラッグ(AJD)は、主に2022年卒業予定の大学生・大学院生・短大生・専門学生を対象とした、オンライン就活イベント「経営者登壇!全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催する。

 オンライン開催の運営を行うのは、2020年3月以降30回以上のオンライン合同企業説明会を実績をもつ福岡市のスタートアップ企業リクメディア(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:藤村 賢志氏)。

 ZOOMを利用したオンライン開催で、全国どこからでも参加可能。

 開催期間は2021年3月23日(火)/24日(水)/25日(木)9:30-15:30( 日時の変更の可能性がある)。

 事前申し込み:https://recmedia.jp/event/003/
  ZOOMの参加URLがメールで事前に送られる。

 リクメディアは、2020年6月設立の以前より、全国の自治体やテレビ局などと連携して、30回以上ののオンライン合同企業説明会を実施してきた。その中で、過去約3万人の学生がオンライン参加してきたが、参加した学生の多くがコロナ禍で先の見えない時代の就職活動に不安を抱えていた。

 こうした中、「コロナ禍で先が見えない時代だからこそ、 経営者のビジョンや経営理念をきちんと聞いて、本当に信頼できる会社に就職して欲しい」というメッセージを全国の就職活動に不安を抱えている学生に伝えるため、本オンライン合同就職説明会には、全ての出展企業について経営者も登壇し、経営のビジョンや経営理念を経営者自ら伝えるというオンライン合同企業説明会としては異例の企画を、数多くのオンライン合同企業説明会の運営実績をもつリクメディアと連携して実施することになったという。

 同イベントは15分間の会社説明と、10分間の質疑応答で構成されているが、15分間の会社説明会のうち、5分間は経営者が登壇し、直接、就活生に対して会社の経営理念やビジョンを伝える。

 学生にとっては、多くの企業の経営理念やビジョンの違いを知ることができ、改めて会社の経営理念やビジョンの重要性について考え、信頼できる企業はどこなのかを考えることができる重要な機会となるとしている。

 また学生に多くの企業と接点を持ってもらい、多くの情報に触れて自身の就活に活かしてもらうため、気軽に参加できるかたちのカメラOFF・音声ミュートOKで気軽に合説に参加できるシステムを採用。

 企業担当者がリアルタイムで登壇する。学生は企業の採用説明を聴きながら、気になったことをリアルタイムで質問できる(チャット機能を使用)。質問は司会者が担当者に対話形式で質問することで、より具体的な回答が得られる。

 説明会後は、興味がある企業にチェックしてプレエントリーできる。情報が多くなりすぎないよう関心を持った企業とのみつながり、企業担当者から採用情報を受け取ることで、効果的な就職活動につなげることができるという。

 全国のドラッグストア、薬局・薬店の経営者・採用担当者がオンライン登壇し、22卒の学生向けに「薬剤師」「総合職」「化粧品部門」「管理栄養士」「事務職」などの職種について、採用説明会を実施する。

この記事のライター

関連するキーワード


AJD 合説

最新の投稿


【大木ヘルスケアHD】アフターピルの情報「しっかり届ける」/慎重な対応強調

【大木ヘルスケアHD】アフターピルの情報「しっかり届ける」/慎重な対応強調

【2026.02.13配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(代表取締役社長:松井秀正氏)は2月13日にメディア向け説明会を開いた。その中で、アフターピルの情報提供について触れ、慎重な対応を強調。ただ、メーカー資材を中心として「必要な時に必要な情報を届けられるようにすることも仕事」とし、取り組んでいることを説明した。


【答申】新・地域支援加算、おおむね3点減点か

【答申】新・地域支援加算、おおむね3点減点か

【2026.02.13配信】厚生労働省は2月13日に中央社会保険医療協議会総会を開き、令和8年度診療報酬改定について答申した。後発薬調剤体制や供給体制、地域支援の要件を求める「地域支援・医薬品供給対応体制加算」はこれら要件の旧来の点数の合算から考えると3点の減点ともいえる。


【答申】調剤管理料「2区分」化では「7日以下」では増点の結果

【答申】調剤管理料「2区分」化では「7日以下」では増点の結果

【2026.02.13配信】厚生労働省は2月13日に中央社会保険医療協議会総会を開き、令和8年度診療報酬改定について答申した。調剤管理料(内服薬)では、「長期処方」(28日分以上)以外は10点となる。長期処方は60点。


【答申】調剤基本料「1」と「3ーハ」で2点増点

【答申】調剤基本料「1」と「3ーハ」で2点増点

【2026.02.13配信】厚生労働省は2月13日に中央社会保険医療協議会総会を開き、令和8年度診療報酬改定について答申した。調剤基本料「1」と「3ーハ」で2点増点する。


【日本保険薬局協会】門前薬局“減算”、「到底受け入れられない」/三木田会長

【日本保険薬局協会】門前薬局“減算”、「到底受け入れられない」/三木田会長

【2026.02.12配信】日本保険薬局協会は2月12日に定例会見を開いた。この中で会長の三木田慎也氏は、次期調剤報酬改定の項目、いわゆる“短冊”について触れ、「門前薬局等立地依存減算」について「到底、受け入れらない」と強調した。「患者さんの動向、患者の志向、いわゆるマーケットインの発想が調剤報酬をつくる側に全く意識されていない結果」と述べた。