AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

AJDが「全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催/ドラッグストアのボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ

【2021.02.04配信】53企業・560店舗が参画するボランタリーチェーンのオールジャパンドラッグ(AJD)は「経営者登壇!全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催する。22卒向け就活イベントとして、九州のベンチャー企業であるリクメディアが運営を担う。


 全国のドラッグストア、薬局・薬店が参加する日本最大級のボランタリーチェーンであるオールジャパンドラッグ(AJD)は、主に2022年卒業予定の大学生・大学院生・短大生・専門学生を対象とした、オンライン就活イベント「経営者登壇!全国ドラッグストア/薬局業界オンライン就職説明会」を開催する。

 オンライン開催の運営を行うのは、2020年3月以降30回以上のオンライン合同企業説明会を実績をもつ福岡市のスタートアップ企業リクメディア(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:藤村 賢志氏)。

 ZOOMを利用したオンライン開催で、全国どこからでも参加可能。

 開催期間は2021年3月23日(火)/24日(水)/25日(木)9:30-15:30( 日時の変更の可能性がある)。

 事前申し込み:https://recmedia.jp/event/003/
  ZOOMの参加URLがメールで事前に送られる。

 リクメディアは、2020年6月設立の以前より、全国の自治体やテレビ局などと連携して、30回以上ののオンライン合同企業説明会を実施してきた。その中で、過去約3万人の学生がオンライン参加してきたが、参加した学生の多くがコロナ禍で先の見えない時代の就職活動に不安を抱えていた。

 こうした中、「コロナ禍で先が見えない時代だからこそ、 経営者のビジョンや経営理念をきちんと聞いて、本当に信頼できる会社に就職して欲しい」というメッセージを全国の就職活動に不安を抱えている学生に伝えるため、本オンライン合同就職説明会には、全ての出展企業について経営者も登壇し、経営のビジョンや経営理念を経営者自ら伝えるというオンライン合同企業説明会としては異例の企画を、数多くのオンライン合同企業説明会の運営実績をもつリクメディアと連携して実施することになったという。

 同イベントは15分間の会社説明と、10分間の質疑応答で構成されているが、15分間の会社説明会のうち、5分間は経営者が登壇し、直接、就活生に対して会社の経営理念やビジョンを伝える。

 学生にとっては、多くの企業の経営理念やビジョンの違いを知ることができ、改めて会社の経営理念やビジョンの重要性について考え、信頼できる企業はどこなのかを考えることができる重要な機会となるとしている。

 また学生に多くの企業と接点を持ってもらい、多くの情報に触れて自身の就活に活かしてもらうため、気軽に参加できるかたちのカメラOFF・音声ミュートOKで気軽に合説に参加できるシステムを採用。

 企業担当者がリアルタイムで登壇する。学生は企業の採用説明を聴きながら、気になったことをリアルタイムで質問できる(チャット機能を使用)。質問は司会者が担当者に対話形式で質問することで、より具体的な回答が得られる。

 説明会後は、興味がある企業にチェックしてプレエントリーできる。情報が多くなりすぎないよう関心を持った企業とのみつながり、企業担当者から採用情報を受け取ることで、効果的な就職活動につなげることができるという。

 全国のドラッグストア、薬局・薬店の経営者・採用担当者がオンライン登壇し、22卒の学生向けに「薬剤師」「総合職」「化粧品部門」「管理栄養士」「事務職」などの職種について、採用説明会を実施する。

この記事のライター

関連するキーワード


AJD 合説

最新の投稿


【厚労省】“研究用”抗原検査キット、薬機法で取り締まりの方向/該当性判断の上

【厚労省】“研究用”抗原検査キット、薬機法で取り締まりの方向/該当性判断の上

【2024.07.25配信】厚生労働省は7月25日に「厚生科学審議会医薬品医療機器制度部会」を開催し、体外診断用医薬品の特性を踏まえた制度の見直しについて議論した。その中で「研究等の医療以外の用途を標榜する試薬の提供業者への対応」を議題とした。


【日薬】オーバードーズ問題でマニュアル作成を検討中

【日薬】オーバードーズ問題でマニュアル作成を検討中

【2024.07.24配信】日本薬剤師会は7月24日、都道府県会長協議会を開催した。


【厚労省】処方箋保存期間の検討を提示/薬局検討会

【厚労省】処方箋保存期間の検討を提示/薬局検討会

【2024.07.19配信】厚生労働省は、現在3年間となっている処方箋の保存期間について見直す方針を示した。「第7回薬局・薬剤師の機能強化等に関する検討会」で提示した。診療録の保存期間が5年となっている中、電子処方箋については処方箋を調剤済みとなった日から5年間保存するサービスを提供しているなどの環境変化を挙げている。今後、制度部会で議題とする方針。


【コンソーシアム】大阪市から調剤外部委託で4社8薬局が確認通知受領を公表

【コンソーシアム】大阪市から調剤外部委託で4社8薬局が確認通知受領を公表

【2024.07.19配信】薬局DX推進コンソーシアムは7月19日、大阪市から調剤業務一部委託事業の確認通知を受け取ったと公表した。


【日本保険薬局協会】健康サポート薬局と地域連携薬局「違いない」/厚労省検討会に意見書

【日本保険薬局協会】健康サポート薬局と地域連携薬局「違いない」/厚労省検討会に意見書

【2024.07.19配信】日本保険薬局協会は7月19日に開かれた厚労省「第7回 薬局・薬剤師の機能強化等に関する検討会」で意見書を提出した。「健康サポート薬局、地域連携薬局、地域支援体制加算届出薬局が描く薬局像は、小異こそあれ、分立させるほどの違いはない」とした。


ランキング


>>総合人気ランキング