【薬学部偏差値問題】いくつかの思い違い/既設校偏差値は近年あまり変わっていない/河合塾・近藤治氏

【薬学部偏差値問題】いくつかの思い違い/既設校偏差値は近年あまり変わっていない/河合塾・近藤治氏

【2023.03.29配信】受験シーズンを迎えた時期に、薬剤師の中で話題となったのが、「薬学部偏差値問題」だ。そこで、偏差値と薬学部の現状について、河合塾の教育研究開発本部主席研究員・近藤治氏に聞いた。1つ、薬剤師界隈を賑わせたテーマの1つに「薬学部の偏差値が下がってきている」というものがある。これに関して近藤氏は、歴史のある“既設校”に関しては「6年制化以降の偏差値はあまり変わっていない」との見方を示す。


 河合塾では実施した模試試験実績の点数などから、その学部に合格した人の合格者数と不合格者数が一致するラインをボーダーラインと呼んでおり、それが世間でいう偏差値とされている。したがって、偏差値50の薬学部でも、実際に合格した人の中には偏差値70の人もいれば50の人もいる。すなわち、あくまで合否の目安として出しているのが本来の偏差値であり、大学の“格付け”というよりも受験者の“志望大学合格への目安”といえる。また、少子化が進み、競争率が下がると前述の計算式自体が成り立たず、ボーダーラインが存在しない学部も登場する。

 1つ、薬剤師界隈を賑わせたテーマの1つに「薬学部の偏差値が下がってきている」というものがある。これに関して近藤氏は、歴史のある“既設校”に関しては「6年制化以降の偏差値はあまり変わっていない」との見方を示す。少なくとも、近藤氏が示した2014年(6年制化以降で最も高倍率の年)と2022年の偏差値の差は“既設校”では、あっても数ポイントの違いしかない。

以前は8倍まであった競争倍率は6年制導入から一気に低迷し、2006年以降、4.5倍〜2.4倍で推移。偏差値は競争倍率に大きな影響を受けるもので、影響を受けたのは主に新設校であり、既設校には大きな影響はなかったと分析する。競争倍率が急速に下がる中で、既設校の偏差値が影響を受けるのであれば、ここ数年でも既設校の偏差値は下がっているはずだが、実際は目立って下がっていないわけだ。

その理由に関して、イメージを描いたのが下のグラフだ。山が高いのがひと昔前の薬学部の状況。人数も多いし、倍率も高い。それが少子化で志願者が少数になってくると、山が小さくなってくる。しかし、偏差値は“位置付け”であるため、特に偏差値の高い層の状況に大きな変化は起きない。

 最後に近藤氏は、自身の立ち位置として、生徒が自分の希望する進路を見誤らないようにすること、加えてトレンドをデータで示し進路に関する視野が広がることで、より的確な進路を見つける手助けをすることだとしている。

河合塾の教育研究開発本部主席研究員・近藤治氏

この記事のライター

関連するキーワード


薬学部偏差値問題 河合塾

最新の投稿


【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏

【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏

【2026.08.18配信】日本総研は8月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。


【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く

【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く

【2026.08.18配信】厚労省は6月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 <有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋>


【千葉豪雨】5薬局に被害、うち2軒は営業不可/厚労省発表

【千葉豪雨】5薬局に被害、うち2軒は営業不可/厚労省発表

【2026.08.15配信】厚生労働省は、令和8年8月千葉豪雨の被害状況について公表した。薬局に関しては、千葉県健康福祉部薬務課より8月14日17時時点での被害状況について報告があり、5薬局に被害、うち2軒は営業不可となっている。


【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業/神奈川県等と基本合意

【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業/神奈川県等と基本合意

【2026.08.12配信】スギホールディングス連結子会社の株式会社スギ薬局(本社:愛知県大府市、代表取締役社長:杉浦 克典氏)は8月12日、ノックオンザドア株式会社とともに、神奈川県と「認知症未病改善データプラットフォーム等に関する基本合意」を締結した。


【日本保険薬局協会】調剤報酬改定影響調査/在総加算2が算定率22.1%→3.3%へ急激

【日本保険薬局協会】調剤報酬改定影響調査/在総加算2が算定率22.1%→3.3%へ急激

【2026.08.06配信】日本保険薬局協会は8月6日に定例会見を開き、「令和8年度調剤報酬改定に係る保険薬局への影響」の調査結果を公表した。在宅分野では、在宅薬学総合体制加算2の算定率が22.1%から3.3%へ大きく低下した。


ランキング


>>総合人気ランキング