【薬学部偏差値問題】いくつかの思い違い/既設校偏差値は近年あまり変わっていない/河合塾・近藤治氏

【薬学部偏差値問題】いくつかの思い違い/既設校偏差値は近年あまり変わっていない/河合塾・近藤治氏

【2023.03.29配信】受験シーズンを迎えた時期に、薬剤師の中で話題となったのが、「薬学部偏差値問題」だ。そこで、偏差値と薬学部の現状について、河合塾の教育研究開発本部主席研究員・近藤治氏に聞いた。1つ、薬剤師界隈を賑わせたテーマの1つに「薬学部の偏差値が下がってきている」というものがある。これに関して近藤氏は、歴史のある“既設校”に関しては「6年制化以降の偏差値はあまり変わっていない」との見方を示す。


 河合塾では実施した模試試験実績の点数などから、その学部に合格した人の合格者数と不合格者数が一致するラインをボーダーラインと呼んでおり、それが世間でいう偏差値とされている。したがって、偏差値50の薬学部でも、実際に合格した人の中には偏差値70の人もいれば50の人もいる。すなわち、あくまで合否の目安として出しているのが本来の偏差値であり、大学の“格付け”というよりも受験者の“志望大学合格への目安”といえる。また、少子化が進み、競争率が下がると前述の計算式自体が成り立たず、ボーダーラインが存在しない学部も登場する。

 1つ、薬剤師界隈を賑わせたテーマの1つに「薬学部の偏差値が下がってきている」というものがある。これに関して近藤氏は、歴史のある“既設校”に関しては「6年制化以降の偏差値はあまり変わっていない」との見方を示す。少なくとも、近藤氏が示した2014年(6年制化以降で最も高倍率の年)と2022年の偏差値の差は“既設校”では、あっても数ポイントの違いしかない。

以前は8倍まであった競争倍率は6年制導入から一気に低迷し、2006年以降、4.5倍〜2.4倍で推移。偏差値は競争倍率に大きな影響を受けるもので、影響を受けたのは主に新設校であり、既設校には大きな影響はなかったと分析する。競争倍率が急速に下がる中で、既設校の偏差値が影響を受けるのであれば、ここ数年でも既設校の偏差値は下がっているはずだが、実際は目立って下がっていないわけだ。

その理由に関して、イメージを描いたのが下のグラフだ。山が高いのがひと昔前の薬学部の状況。人数も多いし、倍率も高い。それが少子化で志願者が少数になってくると、山が小さくなってくる。しかし、偏差値は“位置付け”であるため、特に偏差値の高い層の状況に大きな変化は起きない。

 最後に近藤氏は、自身の立ち位置として、生徒が自分の希望する進路を見誤らないようにすること、加えてトレンドをデータで示し進路に関する視野が広がることで、より的確な進路を見つける手助けをすることだとしている。

河合塾の教育研究開発本部主席研究員・近藤治氏

この記事のライター

関連するキーワード


薬学部偏差値問題 河合塾

最新の投稿


【緊急避妊OTC薬】取扱店検索システム提供/第一三共ヘルスケア

【緊急避妊OTC薬】取扱店検索システム提供/第一三共ヘルスケア

【2026.02.08配信】第一三共ヘルスケアは2月3日、緊急避妊薬「ノルレボ」の販売店検索システムを公開した。最寄りの取扱店舗を位置情報から検索できるほか、駅名・住所からも検索可能。


【東京都薬剤師会】都市部“開局規制”、M&A対象外で「会員減を危惧」

【東京都薬剤師会】都市部“開局規制”、M&A対象外で「会員減を危惧」

【2026.02.06配信】東京都薬剤師会(都薬)は2月6日に定例会見を開き、この中で髙橋正夫会長は、次期調剤報酬改定の個別項目、いわゆる短冊において都市部の開局規制と受け取れる項目に関して触れ、会員減少になりかねないとの危惧を示した。


【東京都薬剤師会】“短冊”への「都市部薬局」の議論、「今でも残念」/髙橋正夫会長

【東京都薬剤師会】“短冊”への「都市部薬局」の議論、「今でも残念」/髙橋正夫会長

【2026.02.06配信】東京都薬剤師会(都薬)は2月6日に定例会見を開き、この中で髙橋正夫会長は、次期調剤報酬改定の個別項目、いわゆる短冊へ向けた厚労省中医協の議論に対して、「算定がなければやっていないというふうに言われてしまったのは今でも少し残念」と話した。


【中医協】短冊修正点/服用薬剤調整支援料2の研修について追記

【中医協】短冊修正点/服用薬剤調整支援料2の研修について追記

【2026.01.30配信】厚生労働省は1月30日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、次期調剤報酬改定の個別改定項目、いわゆる短冊の修正点を議題とした。調剤報酬に関しては、服用薬剤調整支援料2の研修について追記した。


【厚労省】調剤の一部外部委託で検討会開催

【厚労省】調剤の一部外部委託で検討会開催

【2026.01.26配信】厚生労働省は1月26日、改正薬機法で規定された調剤の一部外部委託について検討会を開く。