【2020.05.08】配信
スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。
既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5%増、ジャパン事業が+14.2%増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9%増となった。
また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9%増、ジャパン事業が+11.5%増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9%増となった。
スギ薬局全店の4月客数は33.2%増、客単価はー10%となっている。
新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
スギHD、4⽉⽉次速報を発表、全店売上は+11.9%増、客数33.2%増
【2020.05.08】配信 スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5%増、ジャパン事業が+14.2%増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9%増となった。また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9%増、ジャパン事業が+11.5%増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9%増となった。新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
関連する投稿
【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。
【スギ薬局】東京医科歯科大学との包括連携基本協定締結/初期共同研究にオーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善
【2024.04.04配信】スギホールディングスのグループ会社であるスギ薬局は4月4日、東京医科歯科大学と包括連携基本協定を締結したと公表した。初期共同研究としては、オーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善などをテーマにするとしている。(サムネイル写真:左からスギ薬局杉浦社長、東京医科歯科大学 田中学長)
【好きなドラッグストア】全国1位はウエルシア/北海道・東北1位はツルハ/中部・近畿は1位はスギ薬局/九州・沖縄1位はコスモス薬品/LINEリサーチ
【2023.10.17日配信】LINEリサーチはこのほど、全国の10~60代の男女を対象に「ドラッグストア」に関する調査を実施した。一番好きなチェーン店のドラッグストア1位は「ウエルシア」、2位「マツモトキヨシ」、3位「スギ薬局」だった。
【スギホールディングス】香港のブランド企業Excellent Wellbeing社と業務提携/スギHD商品を香港へ販売
【2023.09.01配信】スギ薬局を擁するスギホールディングスは9月1日、香港に本社のある健康・美容ブランドのExcellent Wellbeing International Co., Ltd.(以下「EWI」)と業務提携することで合意したと公表した。EWI社を通して、スギHD商品の香港への流通を目指す。
【スギ薬局】自家消費型太陽光発電システムの本格導入を開始/脱炭素社会の実現へ向け省エネ対応
【2023.05.08配信】スギ薬局は、興環テクノ株式会社(代表取締役:小林久城氏)、および株式会社NTTスマイルエナジー(代表取締役社長:武馬雄一郎氏)が提供するオンサイト「PPAサービス」を活用し自家消費型太陽光発電システムの導入を開始した。
最新の投稿
【2026.01.21配信】日本チェーンドラッグストア協会は1月21日に定例会見を開いた。
【緊急避妊薬OTC】全国5000超の薬局等が販売へ/1月19日時点リスト、厚労省
【2026.01.19配信】厚生労働省は1月19日時点での緊急避妊薬OTC(要指導医薬品)の販売が可能な薬局等の一覧を公表した。全国で5000超の薬局・店舗販売業の店舗が登録した。
【日本保険薬局協会】中医協での敷地内薬局批判に反論/合法なのに“抜け駆け”は「酷い表現」
【2026.01.15配信】日本保険薬局協会は1月15日に定例会見を開いた。
【緊急避妊薬OTC】アプリ「ルナルナ」と協力で服薬サポート/第一三共ヘルスケア
【2026.01.14配信】⽇本初となるOTC緊急避妊薬「ノルレボ」(要指導医薬品)を販売開始する第一三共ヘルスケアは1月14日、ウィメンズヘルスケアサービス『ルナルナ』と協⼒し服薬前から服薬後までをサポートすると公表した。同剤の発売は2月2日。製品の詳しい情報や購⼊・服⽤の流れ、服⽤前セルフチェック ページなどを掲載したブランドサイト(https://www.daiichisankyo-hc.co.jp/site_norlevo/)も同日、公開した。
【東京都薬剤師会】“小規模な薬局を大規模へ”は「許しがたい」/髙橋会長
【2026.01.09配信】東京都薬剤師会(都薬)は1月9日に定例会見を開いた。その中で髙橋正夫会長は調剤報酬改定の議論に触れ、小規模な薬局を大規模へといった方向については「許しがたいという感覚を持っている」と憤りを示した。