【2020.05.08】配信
スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。
既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5%増、ジャパン事業が+14.2%増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9%増となった。
また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9%増、ジャパン事業が+11.5%増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9%増となった。
スギ薬局全店の4月客数は33.2%増、客単価はー10%となっている。
新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
スギHD、4⽉⽉次速報を発表、全店売上は+11.9%増、客数33.2%増
【2020.05.08】配信 スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5%増、ジャパン事業が+14.2%増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9%増となった。また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9%増、ジャパン事業が+11.5%増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9%増となった。新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
関連する投稿
【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業/神奈川県等と基本合意
【2026.08.12配信】スギホールディングス連結子会社の株式会社スギ薬局(本社:愛知県大府市、代表取締役社長:杉浦 克典氏)は8月12日、ノックオンザドア株式会社とともに、神奈川県と「認知症未病改善データプラットフォーム等に関する基本合意」を締結した。
【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。
【スギ薬局】東京医科歯科大学との包括連携基本協定締結/初期共同研究にオーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善
【2024.04.04配信】スギホールディングスのグループ会社であるスギ薬局は4月4日、東京医科歯科大学と包括連携基本協定を締結したと公表した。初期共同研究としては、オーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善などをテーマにするとしている。(サムネイル写真:左からスギ薬局杉浦社長、東京医科歯科大学 田中学長)
【好きなドラッグストア】全国1位はウエルシア/北海道・東北1位はツルハ/中部・近畿は1位はスギ薬局/九州・沖縄1位はコスモス薬品/LINEリサーチ
【2023.10.17日配信】LINEリサーチはこのほど、全国の10~60代の男女を対象に「ドラッグストア」に関する調査を実施した。一番好きなチェーン店のドラッグストア1位は「ウエルシア」、2位「マツモトキヨシ」、3位「スギ薬局」だった。
【スギホールディングス】香港のブランド企業Excellent Wellbeing社と業務提携/スギHD商品を香港へ販売
【2023.09.01配信】スギ薬局を擁するスギホールディングスは9月1日、香港に本社のある健康・美容ブランドのExcellent Wellbeing International Co., Ltd.(以下「EWI」)と業務提携することで合意したと公表した。EWI社を通して、スギHD商品の香港への流通を目指す。
最新の投稿
【2026.08.19配信】厚生労働省は8月19日、要指導・一般用医薬品部会を開催。ビラノアNとアレジオン点眼薬を要指導薬に指定する要否について議論し、両剤ともに要指導医薬品に指定することとした。
【病院薬剤師会】熊本の医療機関へ累計7名の薬剤師派遣/県と病薬の契約なく厚労省から派遣要請受託
【2026.08.19配信】日本病院薬剤師会は8月19日に開いた定例会見で熊本地震への対応について説明した。
【日本総研レポート】「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」/成瀬道紀氏
【2026.08.18配信】日本総研は8月12日、経済・政策レポート「社会保険料負担軽減の焦点は医療保険制度改革」を公表した。執筆は成瀬道紀氏。レポートでは骨太の方針に現役世代の社会保険料率引き下げが明記されたこと触れ、医療保険料率をどこまで引き下げられるかが焦点となると指摘。医療費への税投入増加を展望しにくい財政環境だとし、OTC類似薬など患者自己負担の増加の政策がとられているものの大きな財政効果は見込みにくいとし、医療の必要性に応じた給付のメリハリや供給側における効率的な医療サービス提供を促す改革が求められるとしている。
【地域連携薬局】「地域が持つべき体制への協力」/厚労省 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏に聞く
【2026.08.18配信】厚労省は6月30日、認定薬局の新基準に関する省令を公布した。その内容や趣旨について厚労省 医薬局総務課 前・薬局地域機能推進企画官の大井恒宏氏が本紙の取材に応えた。 <有料版「ドラビズ for Pharmacy」7/17・22号より一部抜粋>
【2026.08.15配信】厚生労働省は、令和8年8月千葉豪雨の被害状況について公表した。薬局に関しては、千葉県健康福祉部薬務課より8月14日17時時点での被害状況について報告があり、5薬局に被害、うち2軒は営業不可となっている。