【2020.05.08】配信
スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。
既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5％増、ジャパン事業が+14.2％増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9％増となった。
また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9％増、ジャパン事業が+11.5％増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9％増となった。
スギ薬局全店の４月客数は33.2％増、客単価はー10％となっている。
新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
スギHD、4⽉⽉次速報を発表、全店売上は+11.9％増、客数33.2％増
【2020.05.08】配信 スギホールディングスは、2020年4⽉の⽉次速報を発表した。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+11.5％増、ジャパン事業が+14.2％増となり、スギ薬局全体の既存店売上は+11.9％増となった。また、全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が+20.9％増、ジャパン事業が+11.5％増、スギ薬局全体の全店売上は+19.9％増となった。新規出店・退店の状況としては、新規出店として13店舗を開設し、5店舗を閉店。結果、4⽉末のスギグループの総拠点数は 1,311拠点となった。
この記事のライター
関連する投稿
【2026.08.31配信】スギホールディングスは８月28日、EDLP（エブリデイ・ロー・プライス）を掲げ食品や日用品を販売するトライアルの店舗内に調剤薬局をオープンすると公表した。福岡県内の２店舗。
【スギ薬局】世界アルツハイマーデーの取り組みに協賛／日本でも９月は「認知症月間」
【2026.08.25配信】スギ薬局グループは、2026年9月21日の「世界アルツハイマーデー」に向けて、公益社団法人 認知症の人と家族の会が進める取り組みに協賛すると公表した。同社グループで患者・家族向け支援アプリなどを開発しているノックオンザドア社株式会社は、認知症のある本人や家族の声を取り込み、認知症向けプラットフォーム「ワタシテ」の開発を手掛けてきた経緯がある。
【スギ薬局】認知症の“未病”の見える化事業／神奈川県等と基本合意
【2026.08.12配信】スギホールディングス連結子会社の株式会社スギ薬局（本社：愛知県大府市、代表取締役社長：杉浦 克典氏）は８月12日、ノックオンザドア株式会社とともに、神奈川県と「認知症未病改善データプラットフォーム等に関する基本合意」を締結した。
【2024.11.23配信】スギホールディングスは11月22日、同社子会社のスギ薬局における調剤過誤訴訟で和解が成立したと公表した。
【スギ薬局】東京医科歯科大学との包括連携基本協定締結／初期共同研究にオーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善
【2024.04.04配信】スギホールディングスのグループ会社であるスギ薬局は４月４日、東京医科歯科大学と包括連携基本協定を締結したと公表した。初期共同研究としては、オーラルケア商品を通じた口腔機能の維持・改善などをテーマにするとしている。（サムネイル写真：左からスギ薬局杉浦社長、東京医科歯科大学 田中学長）
最新の投稿
【2026.09.18配信】 “零売薬局”を経営する薬局などが、国を相手取り地位確認等を争った裁判が9月18日、東京地裁で開かれた。
【神奈川県薬】薬局で健診申込をサポート／鎌倉市薬で実証試験へ
【2026.09.17配信】神奈川県薬剤師会は９月17日、定例会見を開き、鎌倉市薬を中心としつつ薬局で健診申し込みをサポートする実証試験を開始するとの計画を説明した。
【OTC類似薬】一部保険外療養の創設に伴う見直しを答申／中医協
【2026.09.16配信】厚生労働省は９月16日、中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開き、OTC類似薬に関わる一部保険外療養の所要の見直しについて答申した。
【独自_３団体トップ鼎談②】在宅への評価、「われわれが目指す地域医療機能の強化と完全に一致」／日本チェーンドラッグストア協会
【2026.09.16配信】日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は、令和８年度調剤報酬改定において「300店ルールの撤廃」や「基本料3-ハの２点加点」、「在宅機能評価」などについて評価する考えを示した。本紙が実施した日本薬剤師会、日本保険薬局協会とのトップ鼎談で、塚本厚志会長が見解を示したもの。今後、経営効率化や規模拡大は「ドラッグストアチェーンが今まで重ねてきた企業努力の結果、成果である」ことを訴え、１つ１つの薬局の質や機能での評価を求める。
【2026.09.15配信】KKR札幌医療センターの敷地内薬局整備を巡り、アインファーマシーズの元代表取締役社長と元取締役が公契約関係競売入札妨害の罪に問われ、1審有罪、2審無罪となり札幌高検が上告していた裁判で、最高裁は判決期日を決めた。
