サンドラッグは5月月次業績を公表した。
グループ全体の「全店」売上は5月が前年同月比で+7.7%。2ヶ月間累計では+6.2%となった。
グループ全体の「既存店」売上は5月が前年同月比は−0.7%。2ヶ月間累計では-1.5%となった。なお、既存店月次には昨年5月からの休業店は除外している。
このうち、ドラッグストア事業は5月全店+9.2%、5月既存店が−1.1%。累計は全店+7.4%、既存店-1.7%。
ディスカウントストア事業は5月全店+5.8%、既存店−0.2%だった。累計は全店+4.6%、既存店-1.3%
【5月月次】サンドラッグ、全店+7.7%、既存店−0.7%/月次の2ヶ月間累計は全店+6.2%
【2021.06.16配信】サンドラッグは5月月次業績を公表した。それによると、全店+7.7%、既存店−0.7%だった。今年4月と5月の2ヶ月間累計では全店+6.2%。
関連する投稿
【サンドラッグ】今期40軒開局計画/中期経営計画では調剤事業も強化
【2023.05.15配信】サンドラッグは5月15日、2023年3月期の連結業績(2022年4月1日~2023年3月31日)を公表した。2026年3月期に売上1兆円を目指す中期経営計画の中では調剤事業の強化も掲げる。終わった期に36店舗で併設調剤を開局したが、今期は単独1店舗、併設40店舗の開局を計画する。
【M&A】サンドラッグ、大屋を子会社化/愛媛県のドラッグストア、年商265億円
【2022.09.01配信】サンドラッグは9月1日開催の臨時取締役会において、四国地方でドラッグストアを展開する株式会社大屋(本社:愛媛県西条市、代表取締役社長 伊藤慎太郎氏)の全株式を取得し、完全子会社とすることを決議したと公表した。大屋はサンドラッグのフランチャイジーとして、サンドラッグからの商品供給取引がすでにある。
【サンドラッグ】 I-ne 社のスキンケアブランド「skinvill」を買収/子会社のピュマージが
【2022.02.15配信】サンドラッグ(本社:東京都府中市、代表取締役 貞方宏司氏)の子会社であるピュマージ(本社:東京都府中市、代表取締役社長 麻生政道)は 、2022 年4 月 1 日にI-ne(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長 大西洋平氏)のスキンケアブランド「skinvill」を買収すると発表した。
【第3四半期決算】サンドラッグ、売上+2.3%、営業利益−8.5%
【2022.02.15配信】サンドラッグ は2月14日、2022年3月期 第3四半期決算業績を公表した。それによると、売上高は4916億5900万円(前年同期比2.3%増)、営業利益274億4100万円(同8.5%減)、経常利益279億5300万円(同8.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益190億400万円(同8.3%減)だった。
【コスモス薬品】2022年5月期 第2四半期決算は売上高3711億3800万円(前年同四半期3641億7500万円)
【2022.01.11配信】コスモス薬品は1月11日、2022年5月期第2四半期の連結業績(2021年6月1日~2021年11月30日)を公表した。それによると、売上高3711億3800万円(前年同四半期は3641億7500万円)、営業利益149億7900万円(前年同四半期は182億920万円)、経常利益164億940万円(前年同四半期は195億4700万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益112億450万円(前年同四半期は130億720万円)だった。当第1四半期連結会計期間の期首より「収益認識に関する会計基準」等を適用しているため、当該基準等適用前の実績値に対する増減率は記載していない。
最新の投稿
【2026.09.18配信】 “零売薬局”を経営する薬局などが、国を相手取り地位確認等を争った裁判が9月18日、東京地裁で開かれた。
【神奈川県薬】薬局で健診申込をサポート/鎌倉市薬で実証試験へ
【2026.09.17配信】神奈川県薬剤師会は9月17日、定例会見を開き、鎌倉市薬を中心としつつ薬局で健診申し込みをサポートする実証試験を開始するとの計画を説明した。
【OTC類似薬】一部保険外療養の創設に伴う見直しを答申/中医協
【2026.09.16配信】厚生労働省は9月16日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会を開き、OTC類似薬に関わる一部保険外療養の所要の見直しについて答申した。
【独自_3団体トップ鼎談②】在宅への評価、「われわれが目指す地域医療機能の強化と完全に一致」/日本チェーンドラッグストア協会
【2026.09.16配信】日本チェーンドラッグストア協会(JACDS)は、令和8年度調剤報酬改定において「300店ルールの撤廃」や「基本料3-ハの2点加点」、「在宅機能評価」などについて評価する考えを示した。本紙が実施した日本薬剤師会、日本保険薬局協会とのトップ鼎談で、塚本厚志会長が見解を示したもの。今後、経営効率化や規模拡大は「ドラッグストアチェーンが今まで重ねてきた企業努力の結果、成果である」ことを訴え、1つ1つの薬局の質や機能での評価を求める。
【2026.09.15配信】KKR札幌医療センターの敷地内薬局整備を巡り、アインファーマシーズの元代表取締役社長と元取締役が公契約関係競売入札妨害の罪に問われ、1審有罪、2審無罪となり札幌高検が上告していた裁判で、最高裁は判決期日を決めた。