薬王堂ホールディングス子会社の薬王堂で取締役常務執行役員を務めHDの経営戦略部長である西郷孝一氏を、HD新任取締役候補者とした。
2021 年5月 26 日開催の第2回定時株主総会において正式に決定する予定。
吉田正信氏が取締役を退任する(引き続きHDコンプライアンス統括部長を務める予定)。
薬王堂の役員人事では、執行役員管理本部総務部長の千葉良樹氏を新任取締役とする。
2021 年5月 25 日開催の第 40 回定時株主総会において正式に決定する予定。

【薬王堂HD】西郷孝一氏(経営戦略部長)が新任取締役に
【2021.04.16配信】薬王堂ホールディングスは、4月13日開催の取締役会において、同社及び子会社(株式会社薬王堂)の役員人事について内定した。西郷孝一氏(経営戦略部長)がHDの新任取締役となる。
関連する投稿
【薬系技官の人事2024春】消費者庁「新設ポスト」を獲得/「食品衛生・技術審議官」に中山医療機器課長
【2024.03.26配信】厚生労働省の薬系技官が新たな幹部職ポストを獲得した。4月1日付で消費者庁に新設される「食品衛生・技術審議官」に、医薬局医療機器審査管理課の中山智紀課長が抜擢された。(医薬コラムニスト/ジャーナリスト 玉田慎二)
【2023.02.14配信】マツキヨココカラ&カンパニーは2月14 日開催の取締役会において、2023年4月1日付で、同社代表取締役の異動などについて、決議したと公表した。
【薬王堂HD】“健康チェック”サービスの利用者急増/5月に1〜4月平均の3440人から50%増の5279人に
【2022.06.02配信】薬王堂ホールディングスは、同社子会社の薬王堂全店舗で実施中の健康チェックサービスについて、5月の月間累計受検者数が5379人に到達したと公表した。1月〜4月の平均受検者数は3440人で、5月はその50%増と急増した。同社では健康に対する意識の向上から気軽な健康チェックが定着してきたとしている。
【日本薬剤師会】次期執行部の理事候補者29人を公表/磯部総一郎専務理事は退任
【2022.05.26配信】日本薬剤師会は5月25日に開かれた会見で、次期執行部の理事候補者29人を公表した。磯部総一郎専務理事が退任するほか、現職では東京都薬剤師会会長を務める永田泰造氏などが退任する。東京都薬剤師会からは新メンバーとして女性の小林百代氏が理事候補者となっている。
【ツルハHD人事】PB開発子会社の専務取締役に村松 裕幸氏/ツルハグループマーチャンダイジング
【2022.05.06配信】ツルハホールディングスは5月6日、同日開催の取締役会において、同社子会社の組織変更および人事異動を決定した。PB開発などを手掛けている子会社のツルハグループマーチャンダイジング社の専務取締役に、村松 裕幸氏が就く。
最新の投稿
【厚労省_令和6年度医薬品販売制度実態把握調査】“濫用薬”販売方法で改善みられる
【2025.08.26配信】厚生労働省は8月22日、「令和6年度医薬品販売制度実態把握調査」の結果を公表した。同調査は、薬局・店舗販売業の許可を得た店舗が医薬品の販売に際し、店舗やインターネットで消費者に適切に説明を行っているかどうか等について調べたもの。令和6年度の調査は、前年度に引き続き一般用医薬品のインターネットでの販売状況や要指導医薬品の店舗での販売状況を含めた調査を実施した。
【2025.08.19配信】スギホールディングス株式会社は8月19日、埼玉県を中心に調剤併設型ドラッグストアを展開する株式会社セキ薬品の株式(3万7929株、持株比率 34.8%)を取得し、持分法適用会社とすることについて決定し、同日、株式譲渡契約を締結したと公表した。
【薬局DXコンソーシアム】病院が新たに加盟/社会医療法人 仁厚会
【2025.08.19配信】薬局DXコンソーシアムに病院が加盟した。社会医療法人 仁厚会が会員となった。
【医薬品情報把握システムの検討活発化】薬剤師会“アクションリスト”実践へ/MSNW「LINCLEちいき版」を全国の都道府県薬へ提案中
【2025.08.08配信】日本薬剤師会が公表した「地域医薬品提供体制強化のためのアクションリスト」。このうちの1つの事項である「地域の医薬品情報の把握・共有の取組」。この実践へ向けて情報共有のためのシステム選定の動きも活発化してきた。こうした中、メディカルシステムネットワーク(MSNW)では、もともと地域薬剤師会と共に開発を進めてきた「LINCLEちいき版」の提案を強化している。すでに10以上の都道府県薬剤師会への提案を進行中だという。
【厚労省】保険調剤「確認事項」公表/2枚処方箋で投薬期間上限を超えるなど不適切事例
【2025.08.08配信】厚生労働省はこのほど、保険調剤「確認事項」(令和7年度改訂版)を公表した。2枚処方箋を受け付けることにより、投薬期間上限を超えるなどの不適切事例を指摘している。