【2020.08.18配信】
ドラッグストア上場14社の７月月次業績が出揃った。
食品に強いGenky DrugStoresの＋22.8％や、ディスカウントに強みを持つコスモス薬品の＋12.8％などの伸びが目立つ。
クリエイトSDホールディングスも＋12.8％と大きく伸びた。
売上上位企業ではウエルシアホールディングスは＋9.5％と伸びており、ツルハホールディングスは＋5.9％などとなった。
【上場14社DgS】7月月次出揃う。伸び最大はGenkyの＋22.8％。次いでクリエイト12.8％、コスモス12.4％
【2020.08.18配信】ドラッグストア上場14社の７月月次業績が出揃った。食品に強いGenky DrugStoresの＋22.8％や、ディスカウントに強みを持つコスモス薬品の＋12.8％などの伸びが目立つ。クリエイトSDホールディングスも＋12.8％と大きく伸びた。売上上位企業では、ウエルシアホールディングスは＋9.5％と伸びており、ツルハホールディングスは＋5.9％などとなった。
この記事のライター
関連する投稿
【11月月次】コスモス薬品、全店＋4.9％、既存店−1.3％
【2021.12.08配信】コスモス薬品は11月月次業績を公表した。全店＋4.9％、既存店−1.3％だった。
【2021.12.13配信】スギホールディングスは12月10日、11月月次業績を公表した。それによると全店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が6.8％増、ジャパン事業が11.9％減、スギ薬局全体の全店売上は5.0％増だった。既存店ベースの売上伸率は、スギ薬局事業が1.8％増、ジャパン事業が7.1%減となり、スギ薬局全体の既存店売上は1.0％増だった。
【11月月次】ウエルシアHD、全店＋6.2％、既存店＋2.8％
【2021.12.07配信】ウエルシアホールディングスは12月7日、11月月次業績を公表した。それによると、全店＋6.2％、既存店＋2.8％だった。
【統合後初の月次】マツキヨココカラ＆カンパニー、10月月次は全店＋1.0％、既存店-3.8％／グループ店舗数3305店舗、うち調剤実施店舗831店舗（調剤実施店舗比率25.1％）
【2021.11.22配信】マツキヨココカラ＆カンパニーは11月19日、統合後初の月次業績となる10月月次を公表した。10月月次の売上は、全店（前年同月比）＋1.0％、既存店-3.8％だった。10月末グループ店舗数は3305店舗で、うち調剤実施店舗は831店舗（調剤実施店舗比率25.1％）となった。
【10月月次】ウエルシアHD、全店＋6.2％、既存店＋2.7％
【2021.11.09配信】ウエルシアホールディングスは11月５日、10月月次業績を公表した。それによると、全店＋6.2％、既存店＋2.7％だった。
最新の投稿
【東京都薬剤師会】「実務実習におけるハラスメント防止のためのチェックリスト」作成
【2026.06.05配信】東京都薬剤師会（都薬）は６月５日に定例会見を開いた。その中で「実務実習におけるハラスメント防止のためのチェックリスト」を作成したことを説明。活用してほしいと促した。
【内閣府_地方分権改革】へき地等でのモバイルファーマシーの活用を提案／福井県、三重県
【2026.06.04配信】内閣府地方分権改革推進室は６月３日、令和８年２月２日から令和８年４月21日までの間に応募があった地方分権改革に関する提案を公表した。福井県、三重県からはへき地等でのモバイルファーマシーの活用が提案された。
【大木ヘルスケアHD】“門前薬局減算”に備える売り場充足を提案
【2026.06.04配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス（代表取締役社長：松井秀正氏）は６月４日、６月16・17日に開催を予定している「2026秋冬カテゴリー提案商談会」の事前説明会を開催した。今回の調剤報酬改定で新設された「門前薬局等立地依存減算」（調剤基本料の15点マイナス）を取り上げ、減算に備える売り場充足を提案するとした。
【2026.06.03配信】厚生労働省は６月２日、コルヒチン製剤の医薬品医療機器法上の用法及び用量の一部変更について通知を発出した。「用法及び用量」について、「〈痛風発作の緩解〉通常、成人にはコルヒチンとして 1 回 0.5～1.0mg を 1 日 1 回又は 2 回経口投与する。ただし、1 日の総投与量は 1.5mg を超えないこと」とした。
【調剤報酬通知訂正】在総加算２イ100点を施設でも一部算定可能に／要介護３以上の状態など
【2026.05.29配信】厚生労働省は５月29日、「令和８年度診療報酬改定関連通知及び官報掲載事項の一部訂正について」を発出した。調剤報酬では、個人宅の在宅訪問時を想定して新設した「在宅薬学総合体制加算２」イ100点について、要介護３以上の状態の患者などの要件を満たせば施設患者であっても算定可とした。令和８年度調剤報酬改定では「在宅薬学総合体制加算１」を30点に増点するとともに、「在宅薬学総合体制加算２」について、 単一建物診療患者が１人又は単一建物居住者が１人の場合「イ」を新設し、 100点とした。またイ以外の場合で50点を設けていた。
